自分自身がスタートアップの世界にいるからかもしれないけれど、年々「起業」という言葉が身近になっているような気がします。 ベンチャーからスタートアップという呼び名が一般的になり、時代の先をいく仕事、働き方として周りから「うらやましい」と言われたり。 中にいると気づきづらいけれど、今の状況もある意味バブルなんだろうな、と思います。 そんな中、冬休みに読了した「再起動 リブート」。 市川さんの記事で "日本版「ハードシングス」"と書かれていましたが、まさにその表現がぴったりくる、頭をガツンと殴られたような衝撃のある一冊でした。 時代に翻弄され、首の皮一枚のギリギリな状況を切り抜け、うまく軌道に乗り始めたと思った矢先にまた世の中の流れに足元をすくわれ…と休むまもなく次々に起こるドラマに、ノンフィクションであることを忘れて思わず物語の中に引き込まれてしまいます。 何度も訪れる危機に一緒に胃を痛め、理

日本には1984年に1度だけ来たことがあった。ミシュラン時代にコマツを仕事で訪ねた。だが、わずか2日間の滞在で、しっかりした日本のイメージをつかむことはできなかった。その後、日産との提携の関連で何度か足を運んだが、本格的に日本との関係が深まるのは家族で引っ越しをした99年5月以降だ。私は一足先にホテル住まいを4月に始め、そこから東京・銀座の一等地にあった日産本社に通った。執務室は塙義一社長の

ここ数年で大きく対人コミュニケーションの様式を変えたのが、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディア。厳密にはチャットサービスだがLINEも一般的にはソーシャルメディアの仕切り分けに含めて語られることが多く、また最近では画像を中心としたInstagramも人気を博している。それぞれ仕様が異なる4つのソーシャルメディアにおいて、利用者はどのような使い方をしているのだろうか。今回は2016年7月26日付で博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測を行っている「メディア定点調査」に関わる公開資料をもとに、その実情を確認していく(【発表リリース：メディア生活フォーラム2016 「Changing Media Values　モバイルシフトで変わるメディア価値」プレゼンテーションレポート公開】)。

谷謙二/TANI Kenji @ktgis 市区町村別の「人口増加率マップ」はこれまで2010～2015年のみ対応でしたが、1990年以降の5時期を切り替えて表示できるようにしました。25年間で状況はすっかり変わりました。ktgis.net/lab/etc/pop_in… pic.twitter.com/aCRGnn046Z 2017-01-10 13:35:32

インターネットが普及するはるか前に、インターネットのようなものを作った男がいた。彼の名を橘川幸夫（きつかわゆきお）という。 大学在学時の1972年に渋谷陽一、松村雄策、岩谷宏らと「ロッキング・オン」を創刊。その後、完全投稿制による雑誌「ポンプ」を1978年に創刊というのが彼の主なプロフィール。彼が辞めて以降のロッキング・オンは当たり前の商業音楽誌になったが、ポンプは最初から現在のソーシャルメディアのプロトタイプのようなものとして設計されていた。早過ぎたインターネットだったのだ。 しかし、現在のインターネットはポンプの刊行時に思い描いていたようなバラ色の世界をもたらさなかったし、良くも悪くもソーシャルメディアの雰囲気が世界の行方を左右するような兆候すら見られる。この先、インターネットやメディアはどうなればいいのか。 よし、早過ぎたインターネットを作った人に聞いてみよう！ ということで連載第8

インターネットが普及するはるか前に、インターネットのようなものを作った男がいた。彼の名を橘川幸夫（きつかわゆきお）という。 大学在学時の1972年に渋谷陽一、松村雄策、岩谷宏らと「ロッキング・オン」を創刊。その後、完全投稿制による雑誌「ポンプ」を1978年に創刊というのが彼の主なプロフィール。彼が辞めて以降のロッキング・オンは当たり前の商業音楽誌になったが、ポンプは最初から現在のソーシャルメディアのプロトタイプのようなものとして設計されていた。早過ぎたインターネットだったのだ。 しかし、現在のインターネットはポンプの刊行時に思い描いていたようなバラ色の世界をもたらさなかったし、良くも悪くもソーシャルメディアの雰囲気が世界の行方を左右するような兆候すら見られる。この先、インターネットやメディアはどうなればいいのか。 よし、早過ぎたインターネットを作った人に聞いてみよう！ ということで連載第7

中国の中央銀行は、インターネット上の仮想通貨、ビットコインの取引所を運営する中国の会社に対して調査を始めたと発表しました。市場では、中国当局が神経をとがらせる海外への資金の流出が、ビットコインを抜け道に進んでいる可能性が指摘されていることから、対策に乗り出したとの見方が出ています。 中国では、経済の先行き不透明感などを背景に、通貨・人民元安につながる海外への資金の流出が進んでいることに当局が神経をとがらせていますが、市場関係者の間では、ビットコインを人民元で購入したあと、海外で売却して現地の通貨で受け取る手法が抜け道になっている可能性が指摘されています。 このため、市場では、今回の調査は、資金の流出を食い止めたい中国当局が対策に乗り出したとの見方が出ています。 日本でも利用が広がるビットコインは、中国で最も取り引きが多いと言われていて、去年は大幅に値上がりしましたが、１１日は、調査を始める

サイバーエージェントが育成しているインターネットテレビ「AbemaTV（アベマTV）」が早くも曲がり角に差し掛かっている。昨年4月の開始から半年間で専用アプリが1000万ダウンロードを達成するなど滑り出しは好調だったが、実際の視聴者数は頭打ちだ。黒字化のメドとするWAU（1週間あたりの視聴者数）が1000万人なのに対し現状は300万人で停滞する。番組の自社制作や大がかりな広告などテコ入れを進める