のぞみ全車指定のJR西日本、「お乗りになってから初めて自由席がないことにお気付きのお客様」とつい煽ってしまう
政府が主導してエンジン車から電気自動車(EV)への転換をめざす動きが、各国で強まっている。環境対策の強化などを理由に、英仏に続いて中国も、将来的なガソリン車の生産販売の停止に言及した。自動車各社は成長が見込めるEV市場に前のめりだが、クリアすべき課題は多い。 中国工業・情報化省の辛国斌次官は9日、天津市で講演し「伝統的なガソリン車の生産販売をやめるスケジュールをつくっている国もある。工業・情報化省も研究を始めており、我が国のスケジュールをつくることになる」と述べた。中国の自動車業界紙が伝えた。 この夏、英仏政府が2040年までにディーゼルやガソリン車の新車販売を禁止する方針を発表。中国政府のスケジュールができる時期や、達成年度は明らかではない。ただ、年間販売2800万台と世界最大の市場だけに、仮に禁止されるとすれば影響は大きい。 中国はエンジン技術に強みを持つ日米欧に対抗して自国の自動車産
クリストファー・ノーラン監督の新作、『ダンケルク』。第二次世界大戦前半の大きな転換点となった、フランスからのイギリス大陸派遣軍およびフランス軍の撤退作戦を、現場の兵士たちや救出に向かう民間船の目線で描いた作品です。 『ダンケルク』公式サイト 先日筆者も劇場まで見に行ったのですが、印象的だったのが「結局これどこが面白いの!?」と喋りながら出てきた観客がいたことでした。そう言いたくなる気持ちは非常によく分かります。なんせ『ダンケルク』は普通の映画と異なり、「キャラクターと、彼らによって紡がれる物語」を描写した作品ではありません。 巨大なIMAXのスクリーンに映るのは、広大なドーバー海峡や、だら~っと広がったダンケルクの海岸。そしてその間で右往左往する人々の、その右往左往の断片だけがごろりと転がっているような映画です。 キャラクター性が希薄な登場人物たち 『ダンケルク』は3つの異なる時間軸を混ぜ
米銀JPモルガン・チェースのダイモン最高経営責任者(CEO)は12日、同行のトレーダーが仮想通貨ビットコインの取引を行ったとしたら解雇すると言明した。 ダイモンCEOはニューヨークでの投資家会議で、ビットコインは「良い終わり方はしないだろう」と述べ、バブルがはじけると予言。「これは詐欺」であり、最古のバブルと言われる17世紀オランダの「チューリップ球根より悪い」と指摘した。 同CEOはその上で、JPモルガンのトレーダーがビットコイン取引を始めたとしたら、「即座に解雇するだろう。理由は2つだ。当行の規則に反する上に愚かであり、いずれも危険なことだ」と語った。 ビットコインの価格はダイモン氏の発言を受けて下落。ニューヨーク時間12日午後4時(日本時間13日午前5時)現在、1%安となっている。先週、中国が仮想通貨の国内取引所での取引を禁止する計画だとの報道を受け、ビットコイン相場は下落していた。
2014年7月、日本マクドナルドホールディス(HD)は危機的状態に転落した。「チキンマックナゲット」を製造していた提携先の中国工場が、使用期限切れ鶏肉を使っていたことが発覚。それ以降、同社は不振のどん底に陥った。翌15年1月には異物混入事件が起きて客離れが加速。同月の既存店売上高は前年比38.6%減、その後も20%台のマイナスが続き、15年12月期は約234億円の営業赤字、約349億円の最終赤字に転落した。 チキン事件から約3年。日本マクドナルドHDの業績は急速に回復しつつある。8月9日の17年1~6月期の決算会見で、サラ・カサノバ社長兼CEO(最高経営責任者)は「上半期としては1店舗当たりの売上高が01年の上場以来、最高になった」と胸を張った。通期の最終利益も従来予想の145億円から200億円へと今年2度目の上方修正をした。達成すれば上場以来の最高益を更新する。 急速なV字回復を果たしつ
Appleは米国時間9月12日、同社モバイルOSの次期メジャーアップデートである「iOS 11」を9月19日にリリースすると発表した。 Appleは6月に開催した開発者会議「WWDC 2017」でiOS 11を発表し、その後ベータ版を公開して改良を続けてきた。これがいよいよ一般に公開されることになる。 WWDCで同社は、深層学習(ディープラーニング)を活用して「Siri」の音声をより自然なものにし、抑揚の仕方を変化させると発表した。さらに、Siriはオンデバイスで学習し、ブラウザ「Safari」での検索内容に基づいて、ユーザーが関心を持ちそうなトピックを提案するようになるとした。 iOS 11の新機能としてはこのほか、「iPad」向けのファイルアプリ、アニメーションの絵文字、「Apple Pencil」関連の新機能、新たな「ARKit」、機械学習に関する開発者向け機能「Core ML」、「
女子高生が開発した「負のSNSスパイラル」から抜ける勉強アプリの話と、広告収益120万円の「zipアプリ」開発者が語る、チャットサポート3つのメリット 2名の個人アプリ開発者を取材しました。(「個人開発者特集2017」の第二回です) <目次> ・女子高生アプリ開発者(当時)が、対スマホ兵器の「勉強アプリ」をつくった理由。 ・収益120万円の「zipアプリ」開発者が語る、チャットサポート導入3つのメリット。 1、女子高生アプリ開発者(当時)が、対スマホ兵器の「勉強アプリ」をつくった理由 ※大学生アプリ開発者の羽柴彩月さん、慶應大学2年。 羽柴さんが「つくっているアプリ」について教えてください。 高校1年のときにアプリ開発をはじめて、高校2年になって「STUGUIN」という、中高生のための勉強支援アプリをリリースしました。 最初は、わたしも「アプリなんて全然つくれないかな…」と思っていたんです
MR=「複合現実」と呼ばれる先端技術でアイドルの映像を立体的に映し出し、会場から離れた場所で臨場感のあるライブを楽しもうという試みが12日夜、東京都内で行われました。 ライブの疑似体験は12日夜、東京・渋谷のCDショップで行われ、別の会場で歌うアイドルの姿が立体的に映し出されると集まったファンが手を振って応えました。 光回線で伝送したアイドルの映像と音声を渋谷の会場に映し出すことであたかも目の前でライブが行われているような臨場感を楽しめるもので、参加した客は「アイドルがまるでこの場所に来たような感覚になって驚いた。ライブに行けなくても、すぐそばにいるように思えてうれしかった」と話していました。 NTTドコモ コンシューマビジネス推進部の芦川隆範部長は「ライブを別の場所でも臨場感があるようにできるかが大事で、MRによって場所は離れても感動を共有できるようになる」と話していました。 NTTドコ
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