アラスカの潮間氷河の1つ。海中で解ける速さは、これまで科学者たちが理論モデルから予想していたよりも100倍以上速いことが分かった。（PHOTOGRAPH BY JIM MONE/ AP） 海に流れ出している氷河が海中でどのように解けているのかを新たに測定したところ、驚くべき結果が明らかになった。科学者がこれまで考えていたよりも、解けるスピードが2桁、すなわち100倍以上速かったという。 この論文は学術誌「サイエンス」に7月26日付けで掲載された。海洋学者と氷河学者のチームによる研究は、「潮間氷河（海に流れ出す氷河）」が変化するプロセスについての研究を、新たな段階に進める成果だ。（参考記事：「「海氷の裏側」がホッキョクグマの命運を握る理由」） 「いま実際に起きている氷河の融解に、私たちの仮定と劇的に違う部分があることを発見したのです」。米コロラド大学ボルダー校、国立雪氷データセンター（NSI

1975年宮城県生まれ。元SEでフリーライターというインドア経歴だが、人前でしゃべる場面で緊張しない生態を持つ。主な賞罰はケータイ大喜利レジェンド。路線図が好き。（動画インタビュー） 前の記事：エレベーターのショールームで閉じ込められ体験 ＞ 個人サイト 右脳TV 再び調布でグッドラック！ 場所は東京都の調布飛行場である。大島など離島への定期便が飛ぶほか、航空写真撮影の拠点となっている飛行場だ。当サイトでもかつて調布でグッドラック！などでおじゃましている。 梅雨明け前であいにくの空模様です。 フェンスの向こうに小型機がたくさん。かわいい。 指定された格納庫に向かうとセスナが！脳裏に流れる山下達郎「RIDE ON TIME」 この飛行機に超精密なバネばかり（航空重力計）を乗せ、これから4年かけて日本全国の空を飛び、10km間隔で重力を測るという。 配付資料に載っていたバネばかりのイメージ。物

続々と上がる疑問の声 反社会的勢力と芸人の交際に端を発した「吉本騒動」が、意外な方向に発展している。 「政治レベルで大問題になりつつある。それというのも、多額の税金が投入される政府系の出資事業に多数絡んでいることが明るみに出たからだ」 経済産業省関係者はそう語る。同省が資金提供している官民ファンド「クールジャパン機構（正式名称は株式会社海外需要開拓支援機構）」が、吉本興業がかかわる事業に多額の出資を繰り返してきた事例については、前回の記事「渦中の吉本興業に『クールジャパン』で巨額の税金が注ぎ込まれていた」で報じたが、改めて振り返っておこう。 同機構は、日本のアニメや食文化などの魅力を海外に発信するほか、インバウンドの増加を促進することを目的に2013年に安倍政権の成長戦略の目玉として設立され、現在は安倍首相の信頼の厚い世耕弘成経済産業相のコントロール下にある。同機構はこれまで、次のような出

2016年、世界の富裕層による何兆ドルもの脱税を暴いた論文で一躍、脚光を浴びたのがフランス出身の若き経済学者ガブリエル・ズックマンだ。なぜ、スーパーリッチたちの隠し財産に目をつけ、どうやってカネの移動を明らかにしたのか。経済学に新風を巻き起こした天才に、世界中に広がる格差の問題や最新の研究について米経済誌が取材した。

米国で、牛乳離れが加速している。子どもの成長に欠かせない、栄養価の高い飲み物として知られているのに、なぜ米国人は牛乳をあまり飲まなくなったのか。背景に……。 子どもの成長に欠かせない、栄養価の高い飲み物として知られている牛乳。育ち盛りの子どもがいる家庭では、冷蔵庫に必ず入っているアイテムだ。米国の家庭では、朝食のシリアルと一緒に消費されるため、スーパーでガロン（3.7リットル）入りの牛乳が定番として売られている。 そんな大容量の牛乳が定番サイズになっている米国は、牛乳の生産量で世界一を誇っている。（生産量世界一はインドという説もあるが、牛ではなくバッファローのミルクが大半を占めているため、厳密にいうと順位が異なる） となれば、さぞかし牛乳の消費量もとんでもないと思うだろう。しかし、実際には過去40年ほどの間に、米国人の牛乳離れが加速している。 1975年には国民1人当たりの牛乳の消費量が2

「7月26日」の記憶 2016年7月26日に起きた「相模原障害者施設殺傷事件」（以下、相模原事件）から3年が経とうとしている。被害者やその家族・遺族には、なおも癒えない傷を抱える方が少なくないだろう。 犠牲となった方のご無念を思い、心よりご冥福をお祈り申し上げたい。 一方、この事件を追いかける記者や学者たちからは、すでに昨年（18年）あたりから、記憶の風化を懸念する声が漏れている。19名もの命が奪われた凶悪な事件が、わずか2～3年のうちに風化してしまう事態を、私たちはどのように受け止めればよいのだろう。 もちろん、7月26日に「だけ」、この事件を思い起こせばよいわけではない。しかし、この日に「さえ」、思い起こされないなどということがあれば、それはまさに記憶の風化に他ならない。 あの事件が今後、社会にどのような影響を及ぼすのかについて考え続けている私にとって、昨年の「7月26日」は本当につら

「詐欺の子たちはみんなカラフルですね。例えば、窃盗やってる人間には窃盗やってる人間のカラーがあります。一般社会にはないカラーで、それはそれで取材対象の彩りとしては魅力的なんですが、詐欺をやってる人間は『こいつ詐欺やってんな』というひとつの色ではなく、カラフルなんです」 特殊詐欺の被害総額は、警察が把握しているだけで559億円（2014年）。そして今日も、持てる者たちから持たざる者たちが奪い取っていく。加害者への取材を通してこの重犯罪の実態に迫ったルポ『老人喰い ─高齢者を狙う詐欺の正体』を上梓した鈴木大介にインタビュー。振り込め詐欺をシノギとする若者たちの生態や心情から、アウトローを取材する記者稼業の本音にまで話が及んだ。 ＊ 鈴木さんが裏稼業の子たちを取材しつづけるのはどうしてですか？ 取材を始めたキッカケは、純粋に需要があったからです。いまに始まったことではなく、さまざまな社会の裏側の

1990年以降、日本の貯蓄率は大きく低下した。その結果、貯蓄率は、ドイツや韓国、アメリカよりも低く、主要国ではダントツの低水準だ。なにが原因なのか。統計データ分析家の本川裕氏は、「低成長による所得の伸び悩みが原因ではないか」という――。 本稿は、本川裕『なぜ、男性は突然、草食化したのか』（日本経済新聞出版社）の一部を再編集したものです。 なぜ日本人は貯金しなくなったのか 家計の可処分所得は、一方で消費に回され、他方で貯蓄される。消費に回される分の比率を「消費性向」と呼び、貯蓄に回される比率を「貯蓄率」と呼ぶ。消費性向と貯蓄率は足して1となる性格のものである。 貯蓄に回された部分は、銀行預金を通じて、あるいは直接的な債券・株式の購入によって企業などの投資原資となるので、産業の発展を国内で支える基盤として重要視されている。 主要国の家計貯蓄率の推移を、OECD Economic Outlook

BLが危ない！ BLコミックが大変なことになっている。東京都の青少年健全育成条例で規定されている、不健全図書の指定が２０１８年の１２月から２０１９年７月まで、すべて女性向けのポルノであるBLになっているのである*1。この指定を受けると、区分陳列をしなければならなくなる。またAMAZONでも販売が停止されてしまう。東京都の指定は東京都だけの問題ではなく、全国のBLファンにとっての問題なのだ。 ７月２８日、さいたま市大宮区で行われた「SF大会」で、「ボーイズラブはなぜ有害なのか」と題した分科会に登壇させていただいた。会場は満杯であり立ち見も出ていた。BL規制に対する関心度の高さがうかがえた。BL作家さんの当事者としての意見や議事録の改ざん問題についてお話が聞け、私にとっても大変参考になった。 しかし、一時間半という限られた時間の中で、話せなかった内容もあったのでちょっとブログに書こうかなと思っ

全国高校野球選手権岩手大会の決勝で、大船渡高校の佐々木朗希投手が監督の指示により登板しなかった件は、学校教育の一環である「部活動」のあり方に再考を迫るものである。スポーツ庁は生徒の心身の健康を守るために、2018年3月に運動部活動のガイドラインを策定し、部活動の適正化を求めている。ところが、適正化への抵抗は学校の内外を問わず根強く、さらには「闇部活」をはじめとするガイドライン破りも黙認されている。 ■国のガイドラインよりもゆるく　部活動の過熱が問題視されるなか、2018年3月にスポーツ庁が運動部のガイドラインを、12月に文化庁が文化部のガイドラインを策定した。 注目すべきは活動量の規制である。いずれのガイドラインにも具体的には、週あたり2日以上の休養日（少なくとも、平日1日以上、土日1日以上）を設けること、また1日あたりの活動時間は、長くとも平日では2時間程度、土日は3時間程度とすることが