出版状況クロニクル
［ マス4媒体広告費は2兆8282億円で、前年比14.3％減となり、新聞は10年で半減し、ついにネット広告費に抜かれてしまった。 雑誌も前年比25.6％減、1000億円を超える大幅な落ちこみを示し、もし今年も同様であるならば、雑誌の凋落はさらに深刻なものとなるだろう ］ 3. 雑誌広告費の減少を受け、日経BP社も赤字決算、売上高は5年連続減少の428億円で、前年比18.9％減、営業損失は10億5300万円。 ［ 日経BP社は多くの直販雑誌などを有し、日経新聞関連の儲かる雑誌出版社のモデルとされていたが、確実に雑誌広告費の減少の直撃を受けている。 同社の『日経エンタテインメント！』はこの4月号が「創刊13周年記念特大号」となっている。広告収入をメインとするこの『日経エンタテインメント！』とリクルートが創刊した『ダ・ヴィンチ』は郊外型書店や複合型書店の情報誌的位置にあったと思われるが、これらの
無題のドキュメント 部屋の掃除してたら、戦前の新聞が出てきたｗｗｗｗｗ
1 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：2009/02/06(金) 00:08:35.08 ID:0x04i07Q0 今からうｐする 3 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：2009/02/06(金) 00:09:45.45 ID:ToKdcgKiO 興味深い 4 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：2009/02/06(金) 00:10:37.69 ID:0x04i07Q0 日中戦争 日中戦争２ 6 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[]：2009/02/06(金) 00:14:38.94 ID:0x04i07Q0 北一輝死刑 日独防共協定 俺の部屋、わけがあって大正時代からあるｗｗｗｗｗ 7 ：以下、名無しにかわりましてVIPがお送りします[sage]：2009/02/06(金) 00:15:49.83 ID:EU
韓国でパチンコが禁止となったニュースを報道できない日本のマスコミ - なおすけの都市伝説と雑学
あまり知られていないようですが、韓国では今年６月にパチンコが法律で禁止されたんです。 しかし日本のマスコミはこの事を一切報道しませんね。 今日はその謎について迫りたいと思います。 日本全国に存在するパチンコ店では、就業者の多くが在日コリアンであり、 全国のパチンコ店経営者の在日韓国・朝鮮人の割合は、7割から9割とも言われているそうです。 また、日本のパチンコ店の収益は、在日本大韓民国民団、及び在日本朝鮮人総聯合会の 最大の資金源とも言われており、北朝鮮の核開発の資金に回されているのではないかとも 言われているそう。 韓国には今年はじめにはコンビニよりも多い１万５千軒のパチンコ店があり、 ３兆円市場になっていたそう。 それが、今年６月に韓国政府によって法律で禁止されたのですが、その効果で韓国内の 個人消費が伸びているといいます。 パチンコに流れていた金が商店に入るようになったのです。 つまり
新聞の20％以上は配達されない 「押し紙」という新聞社の「暗部」（連載「新聞崩壊」第4回／フリージャーナリスト・黒薮哲哉さんに聞く）
読売1000万部、朝日800万部、毎日400万部……巨大部数を誇る全国紙。それだけ影響力が大きい「証」でもある。しかし、その部数に「暗部」を指摘する声もある。「押し紙」と呼ばれる配達されない新聞だ。全体の2割以上はある、というのが関係者の見方だ。ただ、新聞社側はその存在を認めていない。この問題に詳しいフリージャーナリストの黒薮哲哉さんに話を聞いた。 悲鳴を上げる販売店が増え始めたのはここ5～6年 ――押し紙問題（＊メモ参照）は、最初はどういうきっかけでいつごろ始まったのでしょうか。 黒薮 はっきりしませんが、かなり昔から続いています。ただ、初期のころは新聞の部数が伸びていたときで、新聞社がノルマとして多めの新聞を搬入しても景品をつければ読者を増やすことは難しくなかった。だから販売店にとってそれほど大きな負担ではなかったようです。 ――それが販売店にとって迷惑なものへとその性格が変わったのは
アニメマスコミを泣かせる”サンライズ様”の銭ゲバ体質（前編）
三大アニメ誌の9月号では、『機動戦士ガンダム00』『コードギアス 反逆のルルーシュR2』と、 こぞってサンライズアニメが表紙に。「アニメディア」に至っては、「すごいぞ! サンライズ」という、 16ページにも及ぶサンライズ巻頭特集を組んでいる。 アニメ不況の中、版権ビジネスでガッチリ儲けているアニメ制作スタジオがある。『ガンダム』でお馴染み、バンダイ傘下のサンライズだ。しかし、そのガメツイやり方に対して、立場の弱いアニメマスコミからは不満が噴出している。 スタジオジブリの『崖の上のポニョ』が興行収入が公開31日目で100億円を突破──こんなニュースを耳にすると、アニメ業界全体の景気が好調かのように思えるかもしれないが、実際はその逆。DVD販売の伸び悩みや劇場版アニメの不発などにより、多くのアニメ制作スタジオが不況にあえいでいるのが現状だ。そんな中で、利益率が高いとされる版権ビジネスに頼るアニ
毎日新聞社内で何が起きているのか（下）:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点 - CNET Japan
毎日上層部と会って話した 7月20日に毎日新聞が低俗記事についての検証紙面を掲載したが、その直前に私は同社の上層部の人と話す機会があった。このとき私は、次のように話した。 ――マスメディアとインターネットの対立は、団塊の世代をはじめとする中高年と、30代のロストジェネレーション世代を中心とした若者層の世代間対立という背景事情を持っている。この対立はブログ論壇がネットの空間の中に現れてきた2004年ごろからくすぶりはじめて、2005年には郵政解散でこの対立が顕在化し、小泉元首相批判を繰り返したマスメディアに対しネット世論は小泉指示に回った。小泉圧勝という結果は「マスメディアよりもネット世論の方が正しかった」という初めての勝利体験をネットの世界にもたらしたが、しかしその後はこうした対立が鮮明になるような状況は生まれてきていなかった。これがある種の焦燥感となって「ブログの世論はリアルに何の影響も
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キー局まで広がった“パチンコ広告依存”：日経ビジネスオンライン