ナの @nano_macoron 『なぜプリキュアは発達障害に好かれるのか』 職場の臨床心理士と真面目に考察した ツイッターから見たプリキュア界隈の大人、特性に無自覚なオタクを含めるとかなりの割合で該当しそうとのこと (ASDの男女比から男性7割以上、女性3割程度) pic.x.com/QsuFKEnnEh 2026-04-28 19:24:46

5月3日の憲法記念日を前に、朝日新聞社は憲法を中心に全国世論調査（郵送）を実施した。高市政権のもとで憲法改正を実現することの賛否を聞くと、「賛成」47%、「反対」43%と割れた。国会での改憲の議論を…

本人の一次情報は鍵垢のため完全確認が難しく、公式機関の裏付けは現時点では一切ない状態です。逮捕自体の真偽や詳細は引き続き「本人の主張」段階です。 UK Artist Mimi Yanagi Says She Was Arrested for Possessing Her Own Drawings A UK-based VTuber and digital artist says British police arrested her last month for possessing her… www.fandompulse.com Mimi Yanagi（VTuber/イラストレーターを自称）は、2026年4月20日にUK警察に逮捕されたと主張。 自身のVTuberモデル（アニメ調・ちびキャラ風）の描いたイラストを所持していたことが原因でUKのCoroners and Justice A

自民党総裁選で小泉進次郎側が高市早苗側に後ろ暗い選挙戦をおこなっていたと報じた文春が、当時からささやかれていたように高市側も小泉側や林芳正側へ誹謗中傷をおこなっていたと報じていた。 高市陣営が対立候補への“中傷動画”を投稿していた《総裁選の期間中に…小泉氏に「無能」、林氏に「アウト」》 | 文春オンライン 公設第一秘書が陣営メンバーに、「（動画を）これからアップしてアカウントを送付致します」とメッセージを送っていた。 実際に投稿された動画では、小泉進次郎氏に対して〈カンペで炎上！無能で炎上！〉、林芳正氏に対して〈完全にアウト〉などとする、攻撃的な表現が含まれていた。 牽引したのは、高市氏の最側近である公設第一秘書・木下剛志氏（高市早苗事務所長）らだ。木下氏は、のちに動画作成の主力を担うことになる男性に対して、メッセージで様々な依頼や共有事項を送っている。 高市首相に質問状を送付すると、主に

チャッピー(Chappy) @junhagemay 一見すると青を押すのが善人っぽく見えるけど、問題文をちゃんと読めば赤を押すデメリットが何もない。 青が過半数なら全員生存。 青が過半数未満なら赤を押した人だけ生存。 つまり全員が冷静に赤を押せば全員助かる。 これは道徳テストじゃなくて読解力テスト。 人類が滅びるとしたら、悪意じゃなくて早とちりのせい。 2026-04-30 18:02:18 MrBeast @MrBeast Everyone on earth takes a private vote by pressing a red or blue button. If more than 50% of people press the blue button, everyone survives. If less than 50% of people press the blue b

東京都江東区の東京臨海広域防災公園（有明防災公園）で3日に開催される護憲派の憲法大集会を巡り、自民党の大空幸星衆院議員（東京15区）の交流サイト（SNS）の投稿が波紋を広げている。大空氏は、集会会場が、災害発生時に現地対策本部などが設置される防災上の重要拠点に指定されていることから、大規模集会を許可することに関して「極めて慎重であるべきだ」などと言及。これに対し、所定の手続きを踏んで許可を得た主催者側は猛反発している。（中根政人）

去年、の中学校で生徒が水酸化ナトリウムを下級生に「だ」と言って食べさせ2人がやけどを負った問題で、第三者委員会は生徒の行為を「に該当する」と認定しました。 去年4月、五泉北中学校で当時3年生の男子生徒が理科の実験で使った小さな粒状の水酸化ナトリウムを持ち出し、放課後、2年生の男子生徒2人に「だ」と言って渡しました。 2人は口に入れた後すぐに吐き出しましたが、口の中にやけどを負っています。この問題を受け第三者委員会が調査を続けていましたが、30日、報告書が公表されました。 「水酸化ナトリウムを菓子であると誤信させ食べさせたことにより食事ができないほどの痛みを発生させた」などとして第三者委員会は生徒の行為を「に該当する」と認定しています。 教育委員会は「報告書の内容を真摯に受け止め教育委員会と市内の小中学校全体での未然防止と対応に取り組んでいく」とコメントしています。

この写真にはショッキングな表現、または18歳以上の年齢制限の対象となる内容が含まれます。 ご覧になる場合にはご了承の上、クリックしてください。 【5月1日 AFP】東アフリカのウガンダで起草された「主権保護法案」が、反対意見を封じ込めることを目的としたロシアの法律で用いられている「外国の代理人（外国のスパイと同義）」という表現をそのまま使用していることで、人権団体、ジャーナリスト、企業から激しい批判を浴びている。 ウガンダはヨウェリ・ムセベニ大統領（81）が1986年から40年以上統治し、権威主義の度合いを強めている。 ムセベニ氏は1月の大統領選で、数日間にわたるインターネット遮断と野党弾圧の中で再選された。この弾圧により、主要な対立候補であるボビ・ワイン氏は身を隠さざるを得なくなった。 新たな「主権保護法案」は、政敵に対する新たな武器となるものだと批判されている。 この法案は、「ウガンダ

ブログサービスなどを運営するIT関連会社「はてな」で、警察官をかたった人物から従業員に連絡があり、虚偽の送金指示で最大およそ11億円の資金が流出したことが分かりました。振り込め詐欺の被害にあった可能性…

https://x.com/MrBeast/status/2049273335742435617 地球上の誰もが、赤いボタンか青いボタンを押して秘密の投票を行います。50％以上の人が青いボタンを押した場合、誰もが生き延びます。50％未満の人が青いボタンを押した場合、赤いボタンを押した人だけが生き延びます。あなたはどのボタンを押しますか？ 正直に。 赤 44% 青 56% 「赤を押せば確実に生き残れるのに、不思議」 という人がいるが、赤を押して生き残った場合、その世界は 「自分が生き延びさえすれば他人は死んでもよい」 と考える人だけで構成されていることになる 地獄では

虐待や性搾取などの被害に遭った10代の少女たちを保護し、自立を支援する活動などで知られる社会活動家で、Xで8万7000人ものフォロワーを抱える人気インフルエンサーとしても知られる、一般社団法人『Colabo』代表理事の仁藤夢乃氏(36)。3月27日、自身が名誉毀損・肖像権侵害で訴えられていた裁判で「敗訴」を喫した──。 【衝撃】13歳の女子も......歌舞伎町で客待ちをする立ちんぼ女子たちの姿 仁藤氏といえば、今年の3月12日、虚偽の投稿によって、自身の名誉を傷つけられたとして「暇空茜」を名乗る男性に賠償を求めた訴訟で、最高裁で勝訴。220万円の賠償と投稿を削除する判決を勝ち取ったばかりだった。仁藤氏は、『Colabo』の公式サイトで、 〈勝訴を積み重ねたことにより、社会的信用が回復することを願っています〉 とコメントしていたのだが……。そんな彼女が、逆に名誉毀損で訴えられ、「敗訴」して

別の名誉毀損裁判で「勝訴」したばかりだったが…… 虐待や性搾取などの被害に遭った10代の少女たちを保護し、自立を支援する活動などで知られる社会活動家で、Xで８万7000人ものフォロワーを抱える人気インフルエンサーとしても知られる、一般社団法人『Colabo』代表理事の仁藤夢乃氏（36）。３月27日、自身が名誉毀損・肖像権侵害で訴えられていた裁判で「敗訴」を喫した──。 仁藤氏といえば、今年の３月12日、虚偽の投稿によって、自身の名誉を傷つけられたとして「暇空茜」を名乗る男性に賠償を求めた訴訟で、最高裁で勝訴。220万円の賠償と投稿を削除する判決を勝ち取ったばかりだった。仁藤氏は、『Colabo』の公式サイトで、 〈勝訴を積み重ねたことにより、社会的信用が回復することを願っています〉 とコメントしていたのだが……。そんな彼女が、逆に名誉毀損で訴えられ、「敗訴」していたのだ。 訴えを起こしたの

ホルムズ海峡の封鎖をめぐり、未だ緊迫した状態が続く中東情勢。アメリカのドナルド・トランプ大統領が日本に対して自衛隊の艦船派遣を求めたことも話題になったが、ネット上ではそんな“国を守る組織”のとある発信が物議を醸している。 「殺意丸出し」自衛隊のロゴ 4月29日、公式X（旧ツイッター）を更新したのは「陸上自衛隊　第1普通科連隊」のアカウント。紹介欄には《第1普通科連隊は、日本の政治・経済の中枢である首都・東京都23区の防衛・警備等の重要な任務に加え、各種国家的行事や民生支援等を遂行する唯一無二の連隊です》といった説明文が記されている。 「普段は訓練や記念行事の様子などを発信しているアカウントですが、29日は《4中隊のロゴが新しくなりました！　それに伴い、新年度から連隊のXのロゴも新しくなったのに気が付きましたか！？是非ホームをご覧ください！》と投稿。新たなロゴの写真も添付されていますが、この

「日出づる国」はロシア　プーチン氏、改めて主張 時事通信 国際報道部2026年05月01日06時56分配信 ４月３０日、モスクワで少数民族の代表者らとの会合に臨むロシアのプーチン大統領（奥右から２人目）（ＥＰＡ時事） ロシアのプーチン大統領は４月３０日、自国こそが「日出づる国」だと発言した。タス通信によると、モスクワで開いた少数民族の代表者との会合で「最も東にある国は日本といわれるが、日本の東にはニュージーランドがあり、その東には（少数民族が暮らすロシア最東端）チュコト自治管区がある」と持論を展開した。 プーチン大統領、栗原小巻さんにメダル　ロシア文化フェス委員長 プーチン氏は２０２２年、極東カムチャツカ半島を訪問した際にも同様の見解を披露している。ウクライナ侵攻を理由に対ロ制裁を続ける日本に対する自国の「優位性」をアピールする狙いがあるもようだ。 #ウクライナ 国際 政治 最終更新:20

沖縄県名護市辺野古近くの道路わきに、転覆した2隻を運航する抗議団体ののぼりが立っていた（大竹直樹撮影） 沖縄県名護市辺野古沖で船2隻が転覆し、平和学習中の同志社国際高（京都府）2年の武石知華さんら2人が死亡した事故で、2隻を運航する「ヘリ基地反対協議会」が1日、「ご遺族にさらなる深い傷を負わせてしまったことを重く受け止めている」とのコメントを団体のホームページに掲載した。知華さんの父親は4月17日、「note（ノート）」で、事故後、自身が沖縄入りした際、船の船長や団体関係者から対面での直接の謝罪などがなかったことを明かしていた。 コメントは「事故後対応および安全管理の不備に関するお詫（わ）び」とのタイトルで、「事故直後、私たちが直接の謝罪や弔意をお届けできなかったことで、ご遺族にさらなる深い傷を負わせてしまったことを重く受け止めております。事故そのものの責任に加え、その後のあまりに不十分で

宇野昌磨さん eスポーツチーム電撃加入！　スケートと“二刀流”へ「ちゃんとしたゲーマーとして活動」

任天堂株式会社本社を撮影。（写真＝Tokumeigakarinoaoshima／CC-BY-SA-4.0／Wikimedia Commons） 日本のゲーム会社はなぜ世界で売れるヒット作を生み出せるのか。欧米のゲーム会社では業績次第でリストラやスタジオの閉鎖が行われる一方、日本では社員を解雇せず、1ピクセルにこだわる品質追求が根づいている。海外メディアが報じた「日本のゲーム開発哲学」の正体とは――。 【画像を見る】「マリオ」の生みの親 ■ファン待望のゲームを開発中止したワケ 海外ゲーム開発スタジオの厳しい現実を物語るニュースが、今年早々に報じられた。 騒動の舞台となったのは、フランスの大手ゲーム会社・ユービーアイソフト。代表作の『アサシン クリード』シリーズは歴史上の著名都市を舞台に、「隠れる」が主体のアクションを展開するユニークなゲームプレイで知られる。 そのユービーアイソフトが1月、フ

anond:20260429110251 シーンをそれなりに真剣に追っている者として、ウメハラがメナに勝つ確率は低いと思っている。 そのあたりをデータで語りたい。 ウメハラの昨年度の戦績はこうだ。 主要なオフライントーナメントEVO Japan 2025 : 33位Combo Breaker 2025: 49位CEO 2025: 25位EVO 2025: 33位Esports World Cup (EWC) 2025 LCQ: 33位Ultimate Fighting Arena / UFA 2025: 33位EVO France 2025: 33位 オフライントーナメントは悪い意味で安定している。 国内外を問わず、ある程度までは行くがトップ層にはしっかり負ける。 33位は「いつもの順位」だ。 それはそれで凄いという話もあろうが、「格ゲーの王」としては物足りない。 これらのトーナメントに参

■Re:Ron連載「みたらし加奈の味方でありたい」第19回　セックスワークや売春防止法の規制をめぐる議論をみていると、極端な意見が目に入りやすい。フェミニズムに対し同じ見解を持つ人同士であったとしても…

米首都ワシントンのホワイトハウスで記者会見を行うドナルド・トランプ米大統領（中央）。訟務長官のジョン・サウアー氏（左）とハワード・ラトニック商務長官（右、2026年2月20日撮影）。(c)Mandel NGAN/AFP 【4月30日 AFP】国境なき記者団（RSF）は30日、2026年の「報道の自由度ランキング」を発表し、報道の自由が過去25年で最低の水準に落ち込んでいると指摘した。 メディアの権利を監視するRSFは、ドナルド・トランプ米大統領による「組織的な」ジャーナリストへの攻撃や、2025年にジャーナリストを処刑したサウジアラビアを例として挙げた。 RSFは声明を発表し、「報道の自由度ランキングが始まってから25年、初めて世界の国々の半数以上が報道の自由に関して『困難』または『非常に深刻』のカテゴリーに分類されるようになった」とし、「全世界の国と地域の平均スコアは、これまでにないほど