タイトルの""部分、ホントは「女性の萌え絵師ははじめから萌え絵師になろうとしてなったんじゃなく幼少期からのカワイイの方向性を突き詰めていったら勝手に萌え絵師にカテゴライズされたのでは？」ぐらいにしたいんだけど流石に長すぎるので止めました(それでも十分長いタイトルだけど…もっとこのまとめに丁度いい簡潔なタイトル思いついた人はリプかコメください)。

最近どころかかなり以前から、〇〇テロとかいうスラングが流行っています。流行りというよりももはや、定着してしまっているみたいですね。例えば「飯テロ」とか「バイトテロ」とかです。TwitterとかSNSとかでスラングとして広まりもしましたが、マスメディアや広告代理店が流行らせたのとどちらが先か、私にはよく判りません。 「テロ」という語彙は冗談では済みません そもそもテロリズムというのは、テラー・イズムだからテロリズムなのですから、つまり目的のために恐怖を与える手法のことをテロリズム、略して「テロ」といいます。こうした語彙の意味もおそらく解っていない人が、〇〇テロとかいう造語を安易に用いているのでしょうね。 「ゲリラ的」と言っていた場面でさえも「テロ的」とか言う人が出てくるようになって、意味が全く判りません。そのうち、「緊急企画」などという大げさな表現がありますが、それも「テロ企画」って言うよう

2016年12月11日15:30 【韓国の反応】日本の警察、仏像など100体以上を大量破壊した疑いで韓国人の男を逮捕 カテゴリ在日コリアン日本社会 oboega Comment(726) 日本の警察、福島の神社で動物の石像を破壊した容疑で韓国人を逮捕 日本の警察、福島の神社で動物の石像を破壊した容疑で韓国人を逮捕 （東京=連合ニュース）チェ・イラク特派員 日本の福島県泉崎村の神社でキツネの石像などを破壊した疑いで韓国人（35）が地元警察に逮捕されたと共同通信が11日伝えた。 通信によると、この韓国人は9日夜、泉崎村の稲荷神社境内のキツネの石像2つを壊し、神社本前に侵入してキツネ像（木像）なども壊した疑いを受けている。 福島県白河警察署は、彼が今月に入って福島市、須賀川市、郡山市の寺社などで相次いで発生した仏像や地蔵菩薩像破損事件と関連があるとみて調べている。 引用ソース http://ne

吹奏楽部員に長期間セクハラ　福岡大若葉高、教諭を解雇 福岡大付属若葉高校（福岡市）で吹奏楽部の顧問をしていた芸術科の男性教諭（４４）が、女子部員に対してセクハラ行為を長期間にわたって続けたとして、福岡大は男性教諭を諭旨解雇の懲戒処分にし１０日発表した。処分は８日付。 　福岡大などによると、男性教諭は２０００年４月から吹奏楽部の顧問だった。複数の部員にブラジャーのホックを外して楽器を吹くように指示したり、「好き」「かわいい」などとメールを送ったり、下腹部を触ったりしていたという。 　１４年４月ごろ、生徒から別の教諭に相談が寄せられた。この教諭から報告を受けた大学が１５年３月、調査を高校に指示。男性教諭を顧問から外す一方、「生徒が実名を男性教諭に伝えることを望まないため、公正な意見聴取ができず、ハラスメントの疑いの域を出ない」として厳重注意にとどめていた。 　卒業した部員から今年８月、「実名

「空自機が妨害弾発射」＝日本側に抗議－中国国防省 【北京時事】中国国防省は１０日夜、中国空軍機が同日、宮古海峡から西太平洋に向けて定例遠洋訓練を行っている際、日本の航空自衛隊機２機が接近して「妨害弾」を発射したと発表した。中国機と乗組員の安全を危うくしたとしている。中国側は日本側に対して「重大な懸念」を伝え、抗議したという。（2016/12/10-22:15） 【政治記事一覧へ】 【アクセスランキング】

韓国籍の男が寺や神社などで仏像地蔵１００体破壊　福島 1 名前： フルネルソンスープレックス(愛媛県)＠＼(^o^)／ [US]：2016/12/11(日) 02:18:47.70 ID:JEFpViz00.net 福島県警白河署は１０日、同県泉崎村の神社でキツネの石像などを壊したとして、器物損壊と建造物侵入の疑いで、住所不定、韓国籍の無職チョンスンホ容疑者（３５）を逮捕した。 福島県では今月に入り、泉崎村の北側に位置する須賀川市、郡山市、福島市の寺や神社などから、仏像や地蔵像が壊されたとの被害届が相次ぎ、損壊数は少なくとも１００体近くに上っている。白河署は関連を調べる方針。 逮捕容疑は、９日夜、同県泉崎村の稲荷神社でキツネの石像２体を壊し、さらに本殿に侵入してキツネの木像などを壊した疑い。 署には１０日、稲荷神社とは別の寺と神社から石仏が倒されたり、ご神体が壊されたりしたとの届けがあり、

（ＣＮＮ） 中国共産党の機関紙「人民日報」は１０日までに、米ジョージア州アトランタの動物園で生まれ、今年１１月３日に四川省成都にあるジャイアントパンダ繁殖研究所に移送された双子の２頭が中国での飼育環境に慣れず、担当者がしつけに苦労していると報じた。 米国産ビスケットを偏食し、飼育員による四川語での指図も無視しているという。 この２頭は３歳の「メイルン」と「メイファン」。同研究所の繁殖担当者は同紙に、最大の懸念は２頭が米国で慣れ親しんでいたビスケットへの執着と指摘。この偏食を変えるため、ビスケットに他の餌を混入させて与える努力を行っているという。

朝日新聞東京本社が12月6日、社員に違法な労働をさせたとして、中央労働基準監督署（東京）から長時間労働での是正勧告を初めて受けていたことが、BuzzFeed Newsが入手した社内文書と同社への取材でわかった。 同社では、記者が記録した2016年3〜4月の2ヶ月分の出退勤時間を、所属長が短く書き換えていたことがBuzzFeed Newsの取材でわかり、11月に報じた。その報道をきっかけに、労基署が調査に入っていた。 電通事件に関連し長時間労働について批判的な報道が相次ぐなか、報じている側の「働き方」にも注目が集まる事態となっている。 BuzzFeed Newsが今回入手したのは、朝日新聞社の労働組合がメールで配信した文書だ。 取材に応じた同社によると、労基署から指摘を受けたのは、財務部門に務める20代男性社員の労働時間。2016年3月の残業時間が法定時間外労働85時間20分と、定められた上

内田樹氏は「日韓両政府間には『アメリカ抜き』で自主的にこの慰安婦問題を解決できるほどの相互理解も信頼感もない　（※写真はイメージ）この記事の写真をすべて見る 思想家・武道家の内田樹さんの「AERA」巻頭エッセイ「eyes」をお届けします。時事問題に、哲学的視点からアプローチします。 ＊　　＊　　＊ 朴槿恵韓国大統領をめぐる政局の混乱の中で、慰安婦問題についての昨年末の日韓合意の履行が難しくなったという報道を読んだ。これまではオバマ政権が合意を後押ししてきたが、来年1月に発足するトランプ政権は東アジアへの関与を弱めると予測されている。日韓の関係改善のためにアメリカがこれまで果たしてきた役割が弱まれば日韓関係は再び悪化するのではないかという観測が書かれていた。「ああ、そう」とそのまま読み流されそうな記事だったが、私はひっかかった。 昨年末に電撃的に慰安婦問題についての日韓合意が成立したときに、

【ニューヨーク田中義郎、ロサンゼルス長野宏美】米大統領選の間、虚偽の情報を記事化した「偽ニュース」（フェイク・ニュース）が大量に伝えられたことを問題視する声が、米国で高まっている。偽ニュースは民主党候補だったヒラリー・クリントン前国務長官を標的にしたものが多く、インターネット上で拡散した。米メディアからは「偽ニュースが大統領選の結果を左右した」との指摘も上がっている。 偽ニュースの具体例には▽クリントン氏が過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）に武器を売った▽（米芸術家の）オノ・ヨーコさんが「私は１９７０年代にヒラリー・クリントン氏と性的関係を持った」と告白▽ローマ法王がドナルド・トランプ氏支持を表明。その声明がバチカン（ローマ法王庁）から発表された－－など事実無根の内容で悪質だ。

そろそろPS、PS2時代くらいのゲームをカテゴライズする名称が欲しい。 もう15年位前だからレトロゲームの範疇でもいいと思うけど、なぜかレトロゲーム＝スーファミ以前という認識になっていて、ちっとも更新されない。 まあPS時代でファミコンはレトロゲームという扱いを受けていたんだから、レトロゲームのカテゴリにファミコンとPS2がまとめられるのは、それはそれで違和感があるけど。 PS、PS2時代によくゲームを遊んでいて、今もこのくらいの時代のゲームを良く遊ぶ身としては、この世代のゲームを括る名称がほしい。 なにせゲームが趣味というと、最新のゲームか、前述の範囲のレトロゲームに二極化している感じがあって、どうもこのくらいの時代のゲームは蔑ろにされているイメージが有る。 やっぱりその時代を表す名称がないから、どうにも語られにくい気がする。というわけで、この時代のゲームをアピールするべく、何が括る名称

安倍政権のメディア戦略を問う 牧原秀樹・自民党国対副委員長兼ネットメディア局次長、前副幹事長　VS　水島宏明・上智大学教授　VS　松本一弥・朝日新聞WEBRONZA編集長 松本　政治とメディアの関係がここ数年かなり変化してきています。自民党は例えば2014年11月に在京テレビ局に対し、選挙期間中の報道内容についての詳細な「お願い」を文書で直接要請しました。あのケースにみられたように、報道の側からすると、「圧力」や「介入」と感じられるような政治家の言動がそう珍しいことではなくなっているからです。この傾向はとりわけ第2次安倍政権以降において顕著ではないかと思います。 同時に、政治の側によるテレビ報道の徹底的なモニタリングや、ツイッターを始めとするソーシャルメディア上のネット言説を対象にした監視・分析といったことも、もはや「あたりまえ」の光景になっています。 報道現場で働く人たちの話を実際に聞い