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TeleGeographyによると、2008年の国際電話トラフィックの8%がSkypeトラフィックになった。Skypeの国際電話トラフィックは前年比44%増の330億分に達した。このため事実上、Skypeが世界トップの国際電話会社になるという。 (ソース:TeleGeography) 注:Internatinal telephone traffic(92%) =Switched Traffic(69%) + VoIP Traffic(23%) 国際電話トラフィックは、2007年が17%増、そして2008年が12%増と急成長している。だが、Skypeのようなタダ同然のサービスが台頭したこともあって、通話料金が下げ続き、世界の国際電話売上はほとんどフラットで増えていない。 ◇参考 ・Skype’s share of the international long-distance pie on
これは金融業界では昔から有名なグラフです。*1 個人金融資産とは「日本の個人が保有してる金融資産の合計」、簡単に言えば「日本人の貯金合計」で、総額 1500兆円と言われています。不動産は含んでいません。 借金も含まないので、純粋な資産総額はここから借金(住宅ローン、その他の借金)を引く必要があります。 1500兆円の大半は郵便貯金、銀行の預金、保険、個人年金、国債等であり、株式、投信などが少ないのが日本の特徴です。なので、リーマンショックとかの影響をあまり受けません。 で、この1500兆円の金融資産を誰がもっているかを世帯主の年代別に分けると下記のようになります。*2 すごくないですか?? 60歳以上で 6割です!! でも、こんなので驚いてはいけません。50歳以上で見てみると、グラフは下記に変わります。 ついでに 40歳以上と 39歳以下でわけてみましょうかね。日本の個人金融資産 1500
大学1年から生物学部とか経済学部に在籍している人なんかは、「統計学」の体系的なトレーニング受けざるを得ないと思うので問題はないのですが、問題はそういうトレーニングをすっ飛ばしたまま、統計解析が必要になる人の場合。例えば、学部時代は英米文学専攻で統計に無縁だったけれど、大学院で英語教育系に転向した人。あるいは、教育方法論系の研究室にいてフィールドワークばっかりやっていたけれど、統計系の分析も必要になった場合。 1. 先輩から教えてもらわない まず、一番やってはいけないのが、先輩の院生に教えてもらうということ。「あの先輩に、色々教えてもらいたい(ハート)」など下心がある場合はまた別ですが、純粋に統計学“だけ”を学びたいなら先輩に教えてもらうのは危険です。 あなたは統計学初心者ならば、その先輩が「きちんと統計解析を理解している」かどうかを知る術はありません。周囲の評判というのもありますが、そもそ
Stefan Nagel: How Personal Experience Affects Investment Behavior Researchers show that living through an event, like the Great Depression, has a significant impact on how we invest our money. Your grandmother’s habit of hoarding pennies in a jar notwithstanding, until now there’s been no hard evidence that economic events like the Great Depression actually change investment behavior. A study by S
若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研は8月28日、首都圏在住のM1(男性20歳〜34歳)、F1(女性20歳〜34歳)層の消費行動に関する調査レポート「若者がモノを買わない要因の考察と消費を促す方法論」(PDFファイル)を発表した。 レポートによれば、若者がモノを買わない要因として「将来に対する不安」、「低い上昇志向」、「固定化された人間関係」、「漠然とした結婚意識」、「インターネットへの依存」の5つがあるという。 M1・F1総研はこれらの要因が下記のように「貯蓄志向」、「いいモノへの欲求」、「他人に触発されてモノを買う経験」、「今やりたいことをやる意識」に影響を与え、結果として消費の低下につながっていると分析している。 将来に対する不安→将来に不安を抱いているM1、F1は、貯蓄志向が高い。したがって消費力は低い。 低い上昇志向→上昇志向を持たないM1、F1は、いいモノを欲しい
少し古い記事になるが、内閣府が以下のようなコンテンツを公開していた。 → インターネットによる国民生活に関する意識調査 ~ 世論調査との比較分析 ~ http://www8.cao.go.jp/survey/sonota/h19-internet/index.html わかりやすくいうと、「ネットリサーチを使った調査と、調査員による個別面接聴取による調査とで、どんな違うが出るか調べてみた」というものだ。 2007年7月調査のものなので、2008年版が出たら記事として取りあげようかと思っていたのだが、編集部コラムのネタが切れてきたので出してしまおうと思う。 同じ設問でネットリサーチと訪問調査をそれぞれ行っているのだが、まず、それぞれの調査の共通点と相違点をまとめてみよう。 2つの調査に共通すること・調査項目 現在の生活について(生活の向上感、満足度等)今後の生活について(生活の見通し、力点等
第11回 株価はなぜじわじわあがって、ドーンと落ちるのか 2007年7月31日 経済・ビジネス コメント: トラックバック (0) (小島寛之の「環境と経済と幸福の関係」第10回より続く) このところの世界同時株安はすごいものがある。一説には、アメリカのサブプライムローン(低所得者向け住宅ローン)のこげつきが原因といわれるが、本当にこれが震源地なのかは、株の専門家ではないぼくにはわからない。 けれども、株価の乱高下についてのとても面白い経済理論の論文を見つけたので、今回はそれをタイムリーに紹介してみたいと思う[*1]。その論文は、「株価は上昇するときはじわじわ上がるのに、下落するときは急落になるのはどうしてか」ということを説明したもので、書いたのはロチェスター大学のEpsteinとNYUのSchneiderという2人の経済学者だ[*2]。 このような現象について、ぼくは実証的な裏をとったわ
この映像を見たとき、初めて「Epic2014」を見たときよりもよほど深く染み込んできた。 脊髄反射で和訳してみた。人口減少経済下で子孫を残していく我々日本人は、この現実に何を思うべきか。 Did you know? -あなたは何も知らない 今から8秒間に、世界では34人の子供が生まれてくる 5人がインド人、4人が中国人、アメリカ人は1人 その子供たちのために、世界はどうあるべきか 世界で最も裕福で、最強の軍事を持ち、世界の金融ビジネスの中心であり、世界共通通貨を発行し、最高の教育水準を持ち、最高の生活水準を持つ国はどこであるか? 西暦1900年にはイギリスだったわけだが・・・ 2006年の大学卒業者数 アメリカ 130万人 インド 310万人 中国 330万人 インドの2006年大学卒業者の英会話習熟率 100% 10年後、最も英会話習熟人口の多い国は、 中国 このことを、ほんの2
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