![SNS「本当に親しい人、誰もいない」アジア平均25%、日本は51%…マイクロソフトがSNS利用実態を調査 | RBB TODAY](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/c9ea0db47cad24157121e799a742f502cce860b4/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fwww.rbbtoday.com%2Fimgs%2Fogp_f%2F120525.jpg)
オープンソースのPostgreSQLでシステムを構築 10代、20代を中心に急激な普及を見せる“ケータイSNS”。会員数が865万人に達する「モバゲータウン」や月間118億ページビュー(PV)を誇る「mixi」(約6割がモバイル経由)など、大手SNSサイトが存在感を増している(数値はいずれも2007年12月現在)。そうした中で先行組を激しく追撃しているのが、オープンドアが運営する携帯電話向けのSNSサイト「大集合NEO」だ。 2007年1月にスタートした大集合NEOは、SNSのみならず、アバターやゲーム、小説、動画、日記、チャットなどのサービスをすべて無料で楽しめるのが特徴だ。アバターやサイト内通貨の使い勝手の良さで先行サイトと差別化を図り、2007年夏に50万人だった会員数が2008年2月時点で2倍の100万人に達している。 その大集合NEOのシステム基盤を担っているのは、MySQLとオ
Googleが、SNS向けソーシャルアプリケーション構築の共通規格「OpenSocial」を公開しました。すでにMySpaceやSix Apartなど多くのユーザーを抱える米国企業が賛同を表明したほか、日本の最大手SNS「mixi」もOpenSocial仕様のAPIを公開する予定であることを明かしています。この規格に沿ってアプリケーションを開発すると、膨大な数のユーザーを獲得するチャンスを得ることになりそうです。一方で、OpenSocialへの参加SNSはプロフィール情報やリンク情報を共通規格のAPIで提供することもできますが、これはSNSをはじめとしたコミュニティサービスの在り方にどのような影響をもたらすのでしょうか、また、それによってユーザーはどのようなメリットを得るのでしょうか。パネリストの皆さんのお考えを聞かせてください。
サイトの規模が大きくなると、誰もが満足する仕組みを作るのは難しくなるようです。先日リニューアルした「mixi」ですが、評判は芳しくなく、一部のユーザーからは見づらいとの声が挙がっています。またモバイルSNSの「GREE」は写真表示をアバターに変えたことで、ユーザーからの反発を受けました。ユーザーのために行ったサイトの改善やサービスの追加が必ずしも受け入れられるとは限りません。このようなソーシャルコミュニティサービスで、ユーザーの不評をかった場合どう対処するべきなのでしょうか。また、参加ユーザーの満足度を向上させるにはどのような点が重要なのでしょうか。パネリストの皆さんのお考えを聞かせてください。
ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)の「GREE」が荒れている。9月に導入した、一部サービスでのアバター自動表示機能がユーザーの反発を招いているのだ。 一体何が起きたのか グリーは9月、GREEのモバイルサイトにおいて、一部のアバター連動コンテンツ内に表示されるユーザーのプロフィール画像をすべてアバターにした。これに反発する人や、今後すべてのプロフィールページでアバターしか表示できなくなり、自分の好きな画像や写真を掲載できなくなるのではないかと懸念した人が反対運動を起こした。 具体的には反対コミュニティを開設し、「このグリーの動きに納得いかない方、反対の方、この日記をバトンとして回していただければ」として、反対文を日記に書き込もうという運動が起きた。これに賛同した人が次々と同じ文章を日記に書き込み、反対運動が広がっていった。 さらに一部のユーザーは、グリー代表取締役社長の田中良和氏
NECでは社内SNSをどのように使っているのか?:社内SNSをOpenPNEで作ってみよう(3)(1/2 ページ) 第1回、第2回を執筆した手嶋氏から引き継ぎまして、第3回と第4回はNEC小林が執筆します。技術・開発者寄りの視点からというより、利用者・運用者寄りの視点から見たSNSの企業内利用について、実際にSNSを取り入れた経験を基に書かせていただきます。 なお、筆者はプログラムの専門家でも、SEのプロフェッショナルでもありません。あくまでSNSの利用者の1人であり、運用者の1人という視点からとらえた企業内SNSの姿です。どうかご了承ください。 企業内でも、すべてのタテマエにSNSを あらゆる問題を解決できる魔法のツールではない 第1回の記事で手嶋氏が紹介されていたとおり、SNSはあらゆる組織で使われる可能性があります。 多くの企業ではすでに、業務に必要な公式の情報を共有したり活用したり
SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)はここ数年で急速に利用者が増えている。日本では代表的なものとしてmixiやGREE、モバゲータウンなどが有名で、友人とリンクというかたちでつながり、日記やコミュニティなどで交流するネット上の社交場と位置づけられている。 最近、それらのコンシューマー向けに加えて、社員が会員となる「社内SNS」や、会員が経営者限定の「経営者特化型SNS」など、SNSを経営に生かそうという企業が多く現れている。また、内定者の囲い込みなどに使われて成功した事例もあり、SNSの使われ方の幅はますます広がっている。そこで、社内SNSのソリューションを販売している最大手、ビートコミュニケーション代表取締役の村井亮氏に、なぜ今、社内SNSに注目が集まっているのか、また社内SNSの可能性について話を伺った。 仕組みが難しい社内SNS ビートコミュニケーション代表取締役・村井亮
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