米報道に新風を吹き込むネット・サイト
下降線の一途をたどる新聞購読量、ネットワークテレビなどが伝える報道番組視聴率の低下など、米報道機関が抱える難題は多い。そんな中、米調査会社ピュー・リサーチ・センターが毎年発表する「State of News Media（報道機関の動向）2014年版」は、「インターネット上の様々なニュースサイトが新たな活性剤的役割を果たし始めている」と指摘している。特に若者層の間で、ネット上でみつけたニュースビデオ・クリップをソーシャルメディアを使って友人などに転送する傾向が格段に増えており、同層のニュース離れが頭痛の種となっていた米報道界にとって勇気づけられる結果となった。ピューのジャーナリズム・リサーチ担当部長エイミー・ミッチェル氏は、「デジタル報道に対する知識欲が旺盛になっている傾向があり、ニュースが到達する人口が拡大する可能性がある」と分析する。 ニュース・ビデオ・クリップについては、米成人の三分の
24時間プロレス専門サイト誕生へ
米プロレス団体大手、ワールド・レスリング・エンターテイメント（WWE）が24時間プロレス専門インターネット放送局（サイト）を立ち上げることになった。現在ペイ・パー・ビュー（イベントや番組ごとに有料で視聴）でしか見られない年間を通じて最大のイベントである『レッスルマニア』やプロレス・ドキュメンタリーなど様々な番組を編成、WWEが抱える膨大なライブラリーにアクセスできるオンデマンド・サービスも合わせて提供する。月額9㌦99㌣の有料サイトとして2月24日にデビューの予定。パソコンはもとより、スマホやタブレット型情報端末、そしてプレイステーションなどのビデオゲーム機、さらにはインターネット接続機能を備えたテレビ受像機“スマートテレビ”などで視聴できるという。 昨年春には独自のケーブル局立ち上げ計画が明るみに出たが、WWEのイベントは現在、コムキャスト傘下NBCユニバーサルのケーブル局USAネットワ
モバイル番組視聴の大半が家庭内で
スマートフォンやタブレット型情報端末などいわゆるモバイル・ディバイスを使ったテレビ番組視聴の多くが、実は外出先ではなく家庭内で行われていることが明らかになった。米ニールセン社傘下のビデオ視聴状況調査機関「Council For Research Excellence（CRE）」がこのほど発表したもので、タブレットを使ったテレビ番組視聴の82%が、スマホの場合は64%が家庭内で利用されているという。 また、モバイル・ディバイスを利用する理由について、消費者のほぼ半数（49%）が「便利だから」と答え、一部業界で危惧されていた「CM嫌い」が理由でないことも分かった。モバイル・ディバイス向けに配信されるテレビ番組は放送版に比べ、CMチャンスが極端に少ないが、「モバイル版を見るのはCMが少ないから」と答えた人はわずか5%だった。その他、「自分の見たいエピソードを選べるから」が13%だった。 モバイル
視聴率を左右するツイート
インターネット上で複数のユーザーが会話のようなコミュニケーションをとることができる簡易ブログ・サービス「ツイッター」を使った“つぶやき”が米テレビ番組の視聴率を左右していることが明らかになった。米ニールセン社の調査結果によれば、2012年に米国でテレビ番組についてツイートした人は3200万人に上り番組関係者や広告主にの関心を誘っている。米メディア業界内からは「テレビ番組のCM料金を決める際の参考情報になる」などの声も上がっている。調査に当たった関係者は、「ツイートと番組視聴率に何等かの関係があることは分かっていたが、今回の調査で両者の関係をはっきり測定することができた」と述べている。 同調査結果から、特定の番組についてツイートの数が多いほど視聴率が上がることが判明。新番組プレミアの場合、18－34歳層のツイートの量が8.5%上昇すると視聴率が1%上昇。シーズン半ばでは同層のツイート量が4.
米ニュース専門局人気が頭打ち？
米ケーブル局の中で圧倒的な存在感を示している24時間ニュース専門局の勢いが頭打ちになっている。米ニュース・チャンネルは保守的な報道を看板にしているFoxニュース・チャンネル（FNC）、中道派といわれるCNN、それにリベラル色をアピールするMSNBCの3大局に代表される。2012年は視聴率稼ぎに絶交のチャンスだった大統領選挙があったが、いずれも視聴率が低迷気味。それにつれて広告収入などが王者FNCと後発のMSNBCで微増、老舗のCNNは横ばいと芳しくない成績に終わった。 米有力調査会社ピュー・リサーチ・センター傘下の非営利団体で、米報道機関の分析や調査などにあたる「Project for Excellence in Journalism（優れたジャーナリズムのためのプロジェクト）」（以下、PEJ）がこのほど発表した年間報告書「The State of the News Media 2013」
ニュース映像はユーチューブで
人気動画投稿サイト「ユーチューブ」がニュース映像入手元として活発に使われている。世界中の市民が、特に災害や事故などの映像を求めユーチューブを利用しており、東日本大震災関連の映像再生数は発生後1週間で9600万回に上ったことが分かった。米有力調査会社ピュー･リサーチ･センター傘下の非営利団体で米報道機関の分析や調査などにあたる「Project for Excellence in Journalism（優れたジャーナリズムのためのプロジェクト）」（以下、PEJ）が15ヶ月間（2011年1月－12年3月）の利用状況を分析した結果明らかになった。PEJは「ユーチューブがニュースを見るための重要なプラットフォームになった」と結論付けている。 再生回数の多さでは大震災関連映像が全体の5.4%で1位。これにロシアの選挙が4.6%で2位。中東で起きた大規模な反政府抗議活動「アラブの春」が4.2%で3位。ニ
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