その昔、「本がデジタル化したら、音が出て、絵が動いて、なにかすごく進化するんだろうなぁ」と信じていた。 そして今、『Flewn』がその理想を実現してくれたと思っている。 『Flewn』は、タッチパネルで見せる表現を追求した絵本で、操作は指で画面をなぞるスクロール操作だけ。 指で画面をスクロールすると時間が経過し、キャラクターが動き、物語が進む。 キャラクターが動いているのでアニメのように見えるが、プレイヤーの指で物語を進めるので、主体はあくまで読者。 アニメでもなく、かといって従来の絵本でもない。新しく、そしてプレイヤーを今までになく本の世界に引きずり込む魔法の絵本だ。 本作の主人公は、年老いたクジラ。 彼は、なぜか歩行器を身に着け、ひたすらに砂漠を旅している。 そして、その背中には町があり、海洋生物が暮らしている。 なぜ、クジラは陸を歩いているのか。なぜ、背中に町があるのか。 これが、寂
東京五輪組織委員会の森喜朗会長(78)が、新国立競技場の旧計画が白紙撤回となって以降、自身に批判集まっていることへの不満を爆発させた。 【写真】遠藤五輪相、新国立2案に「前の案より素晴らしい」 15日、団体ボールゲームの活性化を目指す日本トップリーグ連携機構の感謝の夕べに出席。遠藤利明五輪相の講演会の後に壇上に立つと、不服を述べた。 まずは14日に公表された新計画について「B案がいい」と話したことが、一部で批判されたことへの怒りから演説は始まった。 森会長 記者から聞かれて言っただけだ。はめられた。しかも、私に決める権限はない。何が悪いんだ。みんな(自分が決めると)思い込んでいる。 文部科学省の検証委員会(委員長・柏木昇東大名誉教授)が、森会長らがメンバーだった「国立競技場将来構想有識者会議」が無駄で非効率と結論づけたことにも収まらない。 森会長 (検証委員会の)議事録を読んだが
学校の授業でタブレット端末などを使った「デジタル教科書」を活用することについて、文部科学省が全国の小中学校の保護者に尋ねたところ、6割以上が賛同した一方で、「書く力や考える力などが充実するとは考えられない」などと懸念する意見も寄せられました。 それによりますと、「デジタル教科書」を導入することについて、「賛成」または「どちらかというと賛成」と答えた保護者は全体のおよそ65%で、「反対」または「どちらかというと反対」と答えた保護者はおよそ35%でした。 「賛成」または「どちらかというと賛成」と答えた保護者は、その理由について「紙の教科書と比べて持ち運びやすい」とか「動画や音声など紙の教科書にはない機能がある」ことなどを挙げています。 一方、「反対」または「どちらかというと反対」と答えた保護者は、「書く力や考える力などが充実するとは考えられない」とか「健康面への影響が大きい」などと懸念する意見
先日、最低賃金を時給1500円に上げるべき、というデモが行われた。ヤフーのトップニュースでも報じられたので目にした人も多いだろう。 以前はファーストフード店の時給を1500円に上げるべき、というデモも行われたがほとんど賛同意見は無かった。今回のデモへの反応も賛同は非常に少なく、ほとんどが否定的な意見だった。 ■寝たきりの父と高齢の祖母を支える高校生のために時給は上げるべきか? 否定的な反応が多かった理由として、デモの内容だけではなく、報道された記事の内容も影響していると思われる。 「父は寝たきりで祖母も高齢。高校時代、家族で唯一働ける僕のバイト代は時給850円だった」 出典: <最低賃金>「全国一律1500円に」バイト生活綱渡り毎日新聞 12月14日(月) 記事内ではこんな悲惨な状況に陥ったワカモノの話を紹介しているが、これは時給アップで解決するような問題ではなく、生活保護や介護保険など公
政府は、子どもが3人以上いる低所得の家庭への支援策として、3人目以降の子どもの幼稚園や保育園の保育料を、来年度からすべて無償とする方針を固めた。無償化の対象を広げて子育て世代の負担を軽くし、少子化を食い止める狙いがある。 いまの制度では、子どもを保育園に通わせている場合、1人目の子どもが小学校入学前なら、2人目の保育料が通常の半額に、3人目以降は無料になる。1人目が小学校に入ると、2人目は半額負担から全額負担、3人目も無料から半額負担と負担増になる仕組みだが、来年度からは年収330万円以下の世帯は、第1子の学年に関係なく、第2子の保育料はすべて半額に、3人目以降は無料にする方針だ。 幼稚園に通わせる世帯の場合も、いまの制度では1人目が小学3年生以下なら、2人目の保育料は半額に、3人目以降は無料になるが、こちらも年収360万円以下の世帯に限り、第1子の学年を問わずに負担軽減策の対象とする。
来年の米大統領選に向けた共和党候補者指名争いで、不動産王のドナルド・トランプ氏に対する世論調査の支持率が上昇し、出馬表明以降初の4割台を記録した。調査は同氏の「イスラム教徒の入国禁止」発言後に実施したもので、発言が追い風となった格好だ。 米モンマス大が14日に発表した世論調査によると、トランプ氏の共和党支持層からの支持率が、前回10月の28%から41%に上昇した。トランプ氏は7日、暫定的措置としながらも「イスラム教徒の米国への入国を全面的かつ完全に禁止する」との声明を発表。調査は10日から13日まで実施したもので、この声明後の同氏の支持率が示されたのは同大の調査が初めてだ。 トランプ氏の「イスラム教徒入国禁止」の声明をめぐっては、米NBCとウォールストリート・ジャーナルが10日に発表した共同世論調査で、「反対」が57%で過半数を占め、「賛成」は25%にとどまったが、共和党支持層では「賛成」
2015年2月26日、ワシントンD.C.で講演するマルコ・ルビオ氏(Photo by Gage Skidmore、Wikimedia Commons) 米国大統領選で共和党の指名争いがヒートアップするにつれ、若手候補のマルコ・ルビオ上院議員の存在感が高まっている。とくに彼の中国に対する政策提案が注目されるようになった。 中国が領有権を主張する日本の尖閣諸島について、ルビオ候補は「日本の領土だ」と明言している。日本にとっては目を離せない候補だといえよう。 共和党の指名争いでは、暴言を続けながらも人気が衰えないドナルド・トランプ候補がなお支持率の首位に留まっている。その後を、元神経外科医のベン・カールソン候補、ルビオ候補、上院議員のテッド・クルーズ候補ら他の13人が追っている状況である。 この選挙戦で共和党側候補の全員が強く主張するのは、オバマ政権の対中政策の弱さだ。とくに中国の米国官民へのサ
男子学生と女子学生には、教科の好き嫌いに違いがある。一般に男子の方が女子より理数教科を好む傾向がある。最近の調査結果によると、中学校2年生で数学が得意な男子は35.3%、女子は18.9%。理科が得意な男子は36.5%、女子は16.4%といずれも約20ポイントも違っている(国立青少年教育振興機構『青少年の体験活動等に関する実態調査』2014年3月)。 それでは客観テストで測る理数系の学力ではどうだろうか。OECDの国際学力調査『PISA 2012』によると、日本の15歳生徒の数学的リテラシーの平均点は男子が545点、女子が527点、科学的リテラシーは男子552点、女子541点だった。両方とも男子の方が少し高い。 上の調査に関する文科省のレポートでは、こうした男女の学力差にあまり関心を払っていない。女子の脳は男子に比べて理系向きではない、という説もあるくらいだから、身体の男女差と同じレベルで捉
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