たら子 @harapeko_tarako 娘、帰宅即ランドセルからパソコン取り出して「さっ、今日はパワポ完成させちゃうか〜」って言ってて新手のおままごと始まったんかと思ったんだけどマジでパワポ作ってるわ。 2021-12-10 17:05:06
たら子 @harapeko_tarako 娘、帰宅即ランドセルからパソコン取り出して「さっ、今日はパワポ完成させちゃうか〜」って言ってて新手のおままごと始まったんかと思ったんだけどマジでパワポ作ってるわ。 2021-12-10 17:05:06
新型コロナの流行が始まって2年が経とうとしています。 当初、よく分かっていなかったこの感染症も、この2年で多くのことが分かってきました。 新型コロナの感染経路が十分に分かってきた今、不必要な感染対策についても見直す時期に来ているのではないでしょうか。 新型コロナの感染経路は3つ新型コロナの感染経路(Nature Reviews Microbiology volume 19, pages528–545 (2021)) 新型コロナの感染経路は3つです。 ・接触感染:ウイルスで汚染した物、感染した人の手などに触れることで自分の手などにウイルスが付着し、その汚染した手で目や鼻など粘膜に触れる ・飛沫感染:会話などで発生する飛沫を浴びる ・エアロゾル感染:特に換気の悪い屋内では飛沫の飛ぶ距離(1-2M)を超えて感染が起こり得る 基本的にはこの3つの感染経路を意識した感染対策が重要です。 接触感染に対
ロシア人の名前は覚えにくい。だから、フィリピンの女性ジャーナリストとともに、ロシア人のジャーナリスト、ドミトリー・ムラトフ氏が今年のノーベル平和賞を受賞したとのテレビ報道を聞いた時、すぐにはだれのことかわからなかった。 しかし、精悍だが、にこりともしない彼の風貌が映し出されるや、私は思わず声を上げた。いまや、ロシアでほぼ絶滅危惧種となった独立系新聞「ノーバヤ・ガゼータ」(新しい新聞)の編集長・ムラトフ氏ではないか。 別のテレビニュースは、モスクワ中心部にある「ノーバヤ・ガゼータ」の社屋の前で、押し寄せたマスコミにもみくちゃになりながらインタビューに答えるムラトフ氏の姿を映し出していた。彼はやはりにこりともせず、「この賞は、新聞社と亡くなった6名が受賞したのだと思っている」と話していた。 同社の社屋は、19世紀の貴族の館を改装したもので、新聞社というよりこぢんまりした出版社という佇まいである
米、各州で投票制限の動き 民主主義「盟主」揺らぐ足元 2021年12月13日18時11分 米国で投票権の擁護を求める活動に参加する人々=9日、ジョージア州(EPA時事) 【ワシントン時事】バイデン米大統領は9、10両日に「民主主義サミット」を開催し、公正な選挙の重要性を訴えた。しかし米国内ではこれに逆行するように、有権者の投票機会を制限する州法制定の動きが各地で広がる。民主主義の「盟主」の足元で、国民主権の土台となる選挙の正当性が揺らいでいる。 テキサスの投票制限法提訴 「民主主義の柱守る」―米司法省 ニューヨーク大ブレナン司法センターによると、1~9月にかけて少なくとも19の州が投票の障壁づくりにつながる法律を成立させた。郵便投票の厳格化や投票時間の短縮、身元確認の強化など、あの手この手で投票のハードルを上げる内容だ。 19州はテキサスやジョージアなど、知事や州議会多数派が共和党の州が中
本日(2021年12月12日)、ニコニコ動画は15周年を迎えた。 もともと、YouTubeの動画にコメントを付けるサービスとして始まったニコニコ。この15年の間に書き込まれたコメント数は「約56億」にも及ぶ(生放送は除く)。 単純計算で、1年に約3.6億、1日に100万を超えるコメントが書き込まれているわけだが、実際にはどのようなコメントがよく書き込まれていたのか。流行っていたのか。 そんなちょっとした好奇心をきっかけに、今回はニコニコ動画に書き込まれた15年分のコメントデータを抽出。年別で書き込み数の多いコメントTOP10や、「うぽつ」や「草」などおなじみのコメント数の書き込み数の推移など、コメントからニコニコ15年の歴史を振り返っていく。 文/竹中プレジデント ―あわせて読みたい― ・ニコニコ動画15周年の日に、ほぼ毎週ずーーっと動画投稿している筋金入りのニコ厨にサービス開始からの思い
トワ 庭子 @niwako_towa クズとしか付き合わない友人が「まともな人は段階を踏んでくれるけど、クズは後先考えずにその瞬間欲しい言葉をくれるんよ。私が欲しいのはそれやねん。だからクズはコスパがいい」と言っていて知らない宇宙たくさんあるな〜って感心した。 2021-12-10 18:07:12
【ニューヨーク=吉田圭織】米ニューヨーク市議会は9日、外国人にも参政権を与える法案を賛成多数で可決した。2022年1月1日に発効する予定。同市に滞在する外国人のうち約80万人に選挙権が新たに与えられる見通しだ。ニューヨーク市に30日以上滞在し、永住権や就労許可を得ている外国人が対象となる。市長選や市議会選などで投票できるようになる。不法入国時に18歳以下だった「ドリーマー」と呼ばれる若者も対象
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