1950年と比べて8.91倍…過去70年あまりにわたる消費者物価の推移(最新) : ガベージニュース
商品やサービスの価格の上昇や下落は、日常生活では大きな関心事の一つ。継続的に購入する物品の上下を確認し続けることで、ある程度物価の状況は推し量れるが、定価の存在する商品は価格が日夜変動するわけではなく、また個人ベースでの観察では限度があり、偏りも生じてしまう。そこである一定領域(国や自治体)を対象とし、多様な商品・サービス価格の動向を定点観察して、物価の動きを指数化した「消費者物価指数」について、今記事では長期間の動向の確認を行うことにする。 消費者物価指数、1950年以降の動きを知る 一定期間以上の月日が離れた時期において、商品やサービスの価格の高い・安いを判断する時に、単純に金額の移り変わりだけを物差しにするのは賢い手口ではない。物価の変動を考慮する必要がある。例えば50年前の100円と今現在の100円では、額面は100円で同じでも、買えるものには大きな違いが生じている。金額に対する価
単身87.2％、二人以上95.1％…カラーテレビの普及率現状(最新) : ガベージニュース
配信される内容(テレビ番組)の質的劣化や競合メディアの浸透に伴う立ち位置の変化と連動性への模索、年齢階層別人口構成比率における高齢層の増加を受けての相対的なメディア力の持ち直しなど、周辺環境も含めて目まぐるしい動きを見せるテレビ界隈。そのテレビの本体の浸透率を把握できる、公的機関による調査の一つとして挙げられるのが内閣府の【消費動向調査】。今回はこの調査結果を基に、多方面の切り口からテレビの普及状況を確認していくことにする。同調査結果をソースにした先行記事【年齢階層別のテレビ普及率】と併せて目を通されることをお勧めする。 ブラウン管テレビ除外が影響を 「消費動向調査」そのものの解説や「世帯」の区分、「普及率」の定義についてはまとめ記事【定期更新記事:主要耐久消費財・普及率(内閣府・消費動向調査)】で説明されている。そちらで確認のこと。 また先行記事「年齢階層別のテレビ普及率」でも触れている
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