先日発表されたゴールデングローブ賞候補作品に、パリを舞台にした若き白人アメリカ人女性の奮闘を描いたドラマ『エミリー、パリへ行く（Emily in Paris）』が2部門にノミネートされた。一方、黒人キャストを中心にシリアスな性暴力のトピックを描いた『I May Destroy You（邦題未定）』が高評価を得ていたのにもかかわらずノミネートされなかった。この事実には『エミリー、パリへ行く』の脚本家自身も怒りを露わにした。白人至上主義の壁がいまだ立ちはだかる米エンターテインメント業界。その変化は一進一退を繰り返しているようにみえる。 ◆評価されてしまった『エミリー、パリへ行く』の陰に 『I May Destroy You』はガーナ系イギリス人のミカエラ・コーエルが製作・脚本・共同監督・主演を務めたドラマ作品で、2020年6月、英BBC Oneおよび米HBOで公開された全12回のシリーズ番組。

もしあなたがインスタグラムでまだ訪れたことのない国々で過ごすバケーションの夢を見て、フェイスブックで大勢の親戚が政治について議論を交わす感謝祭の様相を眺めているのだとすれば、ピンタレストは、1人でゆったりとソファーに深く身を沈め、テレビで日曜大工の番組を見たり、古いグルメ雑誌のページをぱらぱらとめくってぼんやり記事を眺めたりするような場所といえる。 ピンタレストは、これまで長い間、ソーシャルネットワークとしてのレッテルを貼られることを避けてきた。そのため、他のライバルたちが急成長する方法として用いた方法、つまり、より多くの友達や知人をフォローしたり、グループやコミュニティとの関連づくりを急かしたり、というアクションをユーザーに押し付けようとしない。このことは、ピンタレストがツイッター、インスタグラム、もしくはフェイスブックよりも小規模であることを意味しつつ、デマ情報、いじめ、嫌がらせなどに

著：Ken Tann（クイーンズランド大学 Lecturer in Communication Management） 今の時代、グローバル化した労働力の中に電子メールはあらゆるところに存在する。よく練られたメールを作成した送信者は親しみやすく有能に見えるのに対し、構成のまずいメールは説得力に乏しく、受信者は依頼に応じる気をなくしてしまう。 電子メールは依頼をしたり情報を提供したりといった役割と共に、職場の人間関係や長期の取引関係の構築に役立っている。だから、メールのマナーのアドバイスがかなり大きな市場であったとしても、驚くには当たらない。 ネット上で「email etiquette（電子メールマナー）」と入力して検索すると43万3000件ヒットし、電子メールマナーに関する書籍は76冊見つかった（Amazon.com）。ところが、そこから得られる助言はあいまいで説得力に欠け、時には矛盾する

近年欧米でヴィーガンが増えている。イギリスでは過去10年に360%増え、約54万2千人が新たにヴィーガンになった。彼らは肉を家の中に持ち込みたくないと、自身のペットまでヴィーガンにする傾向がある。その動きは個人の犬にとどまらず、施設で保護されている犬をヴィーガンにという動きまでアメリカで出てきている。 ◆ロスの先進性をセールスポイントに ワシントン・ポスト紙によると、ロサンゼルス市動物衛生委員会で、市内6つのシェルターで保護する33,000頭の犬を肉食から菜食に変えるべきという提案があった。このアイデアは、ハリウッドの脚本家でもあるロジャー・ウォルフソン委員によるものである。その根拠は、ヴィーガン食が多くの健康問題を取り除くと言う説や、動物を動物に与えるという倫理観の問題にある。ウォルフソン氏は、ドッグフードの主原料となっている肉の生産に伴う環境負荷を減らすことが、この惑星を救うと主張する

著：Nicolas Geeraert（エセックス大学、Senior lecturer） 心理学という学術分野は、主に北アメリカとヨーロッパで発達した。長きにわたって普遍的なものとされてきた人間の行動や精神的なプロセスの働きを理解するという点では、心理学が著しい成功をおさめたと主張する説もあるだろう。しかしこの数十年間で、一部の研究者がこのアプローチに疑問を持つようになった。彼らは心理的現象の多くが、我々が属する文化によって形作られているのではないか、と主張しているのだ。 人類に多くの共通点があることは間違いない。我々は同じ生理を共有し、栄養や安全、そして性的な事柄など、基本的なニーズは共通している。では、実際に知覚や認知、そして性格といった心理の基本的な側面が文化からどういった影響を受けるのだろうか？これまでに提示されているエビデンスを見ていこう。 心理学者が実験を行う場合、より多くの母集

フランスの出生率が、2017年で3年連続の低下となった。政府の手厚い支援が子供を増やすインセンティブになっていると見られていただけに、フランス国内では衝撃的に受け止められているようだ。出生率低下の理由は何であろうか。 ◆子育てに優しい施策。それでも子供は増えず フランスの国立統計経済研究所（Insee）によれば、2017年に生まれた新生児は76万7000人で、2016年から1万7000人減少した。出生率は、2014年の2.0、2016年の1.92から1.88まで低下している。それでも欧州では最も高い数字だが、ル・フィガロ紙は、「世代の更新は約束されなくなった」とし、今後の人口増は移民に頼ることになりそうだ、という専門家の意見を悲観的に報じたという（フィナンシャル・タイムズ紙、以下FT）。 FTによれば、フランス政府はこの10年間変わらず、GDPの約2.5％を子供や母親への社会保障給付に支出

著：Gordon Hull（ノース・カロライナ大学シャーロット校 Associate Professor of Philosophy, Director of Center for Professional and Applied Ethics） 2016年のアメリカ大統領選挙に影響を与えようとしてロシアの工作員がフェイスブックに不正広告を掲載した方法が最近になって暴露されたが、同時に厄介な議論が沸き起こっている。フェイスブックは民主主義にとって害悪なのか、という問題だ。 技術の社会的・政治的な影響について研究をしている学者として、この問題はフェイスブックに固有のものではなく、もっと広範なものだと私は思う。ソーシャルメディアは、これまで歴史を重ねて民主主義国家を成立させてきた社会的な情勢をじわじわと蝕みつつある。 こう書いてしまうと、それはいかにも壮大な主張であるように聞こえることは承知の