以前はインターネットとは隔離されていたテレビだが、いつの間にかインターネット接続が当たり前のものとなり、動画などのアプリを楽しんだり音声認識によるアシスタント機能を使うことができるようになった。それではそのインターネット接続ができるテレビで、子供達は具体的にどのようなことをしているのだろうか。内閣府が2024年3月付で報告書を発表した、【令和5年度青少年のインターネット利用環境実態調査結果】の内容から、小中高校生における実情を確認する。 テレビでのインターネット利用、トップは動画視聴 今調査に関する調査要項は先行記事の【インターネット利用端末は小学生では家庭用ゲーム機、中高生ではスマートフォン(最新)】を参考のこと。 次に示すのは主要なインターネットへの接続可能なテレビ(以後単にテレビと表記)を使ってインターネットを利用している人における、具体的な利用状況。 もっとも多い利用内容は動画視聴

スマートフォンの普及と共に一挙に浸透スピードを加速化させた感のあるソーシャルメディア。人と人との情報の結びつきにおける概念を一変させ、インターネット内における情報革命の旗振り役と表現しても良い立ち位置を占めている。その利用状況、シェア情勢について、総務省が2014年7月15日に公開した、最新版となる【情報通信白書】の公開情報を基に、現状を確認していくことにする。 次のグラフは海外のアクセス解析サービスのStatCounter GlobalStatsのアクセス解析を元にした、主要ソーシャルメディアのシェア推移。LINEをはじめとした昨今急速に利用性向が高まりを見せているチャット(メッセージ)アプリ系は、インターフェイスなどの点でソーシャルメディアと似通うところがあるものの、今件には含まれていない。一方でソーシャルブックマークの類(redditなど)は該当すると判断されており、やや区分そのもの

博報堂DYホールディングスは2014年5月13日付で同社グループ主要3社の博報堂、大広、読売広告社それぞれの2014年4月分となる売上高速報を公開した。また電通ではそれに先行する同年5月9日付で、同じく同社4月分の単体売上高を発表している。これにより日本国内の二大広告代理店における2014年4月次の売上データが出揃う形となった。今回はその両社の主要種目別売上高の前年同月比を当サイト側で独自に算出し、さらに指標を導き出し、その値を基に各種グラフを生成し、それぞれの広告売上動向や広告業界全体の動きの精査を行うことにする。

スマートフォンの利点の一つには場所と時間を問わずに動画視聴が出来る点にある。単なる映像ならポータブルテレビと変わるところはないが、インターネット上の動画をライブラリのように扱い、自由自在に選択して好きな動画を視聴できるのだから、魅力はケタ違いに大きなものとなる。今回はその「スマホ動画視聴」における、動画視聴のきっかけとなる行動について、博報堂DYホールディングスが2014年4月11日に発表した、スマホユーザーの動画視聴に関する調査結果を基に確認していくことにする(【発表リリース：博報堂DYグループ・スマートデバイス・ビジネスセンター「全国スマートフォンユーザー1000人定期調査」第9回分析結果発表】)。 スマホの動画視聴は短め 今調査は2014年2月21日から23日にわたり高校生から60代のスマートフォンユーザーに対してインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1000人。 今調査対

一部の人は「形の無いものはすべて無料であるべき」との考えを持つようだが、実際には形があろうが無かろうが人の手で生成されたものである限り、そこにはコストが発生している。何らかの形でそのコストを回収しなければ、ビジネス的には破たんしてしまう。その回収方法の一つとして挙げられるのが、コンテンツの有料化。登録料や個別コンテンツの利用料金の支払いなど、その手立ては数多く存在するが、諸外国では有料コンテンツはどれほど利用されているのだろうか。イギリスの情報通信省が2013年12月12日付で同省公式ウェブサイトで公開した通信白書の最新版【International Communications Market Report 2013】のデータから、主要国の有料コンテンツの利用状況を探ることにする。 日米英がやや高め まずは有料コンテンツ部分にアクセスするために料金を支払っているか否か。ネット上でコンテンツ

「なかよし」後退、「ARIA」が飛びぬける データの取得場所の解説、「印刷証明付部数」など各種用語の説明、諸般注意事項は一連の記事まとめページ【定期更新記事:雑誌印刷証明付部数動向(日本雑誌協会)】で説明済み。 まずは少女向けコミック誌。今四半期では同部門における脱落・追加雑誌は無し。 「ちゃお」の独走態勢は継続中で、順位の上ではそれに続く「別冊マーガレット」に対し2倍以上の差がある。よほどのことが無い限り、トップと第2位との間で順位変動が起きることは無さそう(絶対数でも30万部ほどの差が出ている)。前四半期との差異については大きな変化はないが、唯一「なかよし」の下落が目に留まる。 続いて女性向けコミック誌。これは「少女向け」と比べると、やや高い年齢層の女性を対象としたコミック雑誌を指す。こちらは少女向けコミックのグラフと比較して、横軸の区切りが小さめ(2万部単位)であることに注意してほし

メインはFacebook、特異な日本 まずはパソコン経由でのソーシャルメディア利用状況。4つの代表的なソーシャルメディア、Facebook、Twitter、LinkedIn、GooglePlusを掲げ、それらを普段パソコンで使っているか否かを聞いた結果。 アメリカの値がやや低い感はあるが、ともあれ日本以外はすべての国でFacebookが最多利用率を示している。イギリス・イタリア・スペインでは7割を超える値すら確認できる。他のサービスを見るとイギリスやスペイン、アメリカはやや多め、ドイツやイタリアは少なめ、さらにオーストラリアとアメリカではLinkedInの利用がやや大きめなのが特徴的。とりわけドイツはFacebookですら5割台にとどまり、他の利用率も1割に届かないなど、消極的な動き。 もっとも特異なのは日本の動向。Facebookは24％と他国の数分の一。LinkedInにいたっては1％

今年もあと半月を切り、いよいよ色々な作業において追い詰められた感が強くなってきた今日この頃。当サイトでも毎月定点観測をしている公開値の分析記事のうちいくつかについて、今年の動向を簡単にまとめ、この一年を振り返っている。今回は経済産業省が発表している「特定サービス産業動態統計調査」のデータを基にした、従来型4マスメディア(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)とインターネットの広告売上に関する動向について、まとめていくことにする。

ラジオは不調、それ以外は大体好調 データ取得元の詳細情報、各項目に関する算出上の注意事項は、記事の集約ページ【定期更新記事:電通・博報堂売上動向(月次)(電通・博報堂)】で解説済み。必要な場合はそちらにて確認のこと。 先の震災によって生じた直接の物理的・心理的による影響からはようやくその気配を残す程度にまで回復し、広告種類別の相対的な立ち位置、変化の流れは震災以前のものに戻りつつある。具体的には「従来型メディアの4マス(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)の影響力低下」「インターネットの伸長」の2点が大きなポイント。またこれに合わせ、震災を起因として生じた消費者の心理的変化を受け、あるいは震災前にはあまり目立たなかった、「テレビの復調」「従来型広告の復権」などの動きも確認されている。 今回の1月分を確認すると、従来型4マスではラジオが不調なものの、それ以外は堅調。特に新聞、中でも博報堂の動きが目に