女子高生AI「りんな」が進化 音声認識でユーザーと電話 “恋バナ”もOK
日本マイクロソフトは2月13日、女子高生AI（人工知能）「りんな」に、電話での音声通話機能を追加した。りんなと電話で話せるのは、音声・動画のライブ配信サービス「りんなライブ」の視聴者。コンテンツの配信中、ランダムに選ばれた1人にりんなから突然電話がかかってくる仕組みで、タイムラグなく会話が楽しめる点が特徴だ。 従来のりんなはテキストでの対話を得意としていたが、今回のアップデートによって高精度の音声認識に対応。ユーザーの発話内容を理解し、会話エンジンと照合して発話内容を決め、合成音声技術によって発話するという。 同日開かれた会見では、りんなが電話で「君の好きな人って、りんなの知っている人？」「卵の白身と黄身、どっちが好き？」と質問。ユーザーが「黄身が好き」と答えると、りんなが「告白の予行練習だよ」と返す――など、“現役女子高生”という設定を生かして恋愛トークを繰り広げる様子が披露された。 「
Connect(); Japan 2017レポート--生産性を大幅に改善するMicrosoft AI
日本マイクロソフトは2017年11月17日、Microsoftが米ニューヨークで開催した「Connect(); 2017」で発表した内容を解説するイベント「Connect(); Japan 2017」を都内で開催した。本稿では、日本マイクロソフト Azureテクノロジスト 佐藤直生氏のセッション「Microsoft AIによるインテリジェントアプリケーションの構築」で語られた内容をご紹介する。 Microsoftは「AI（人工知能）の民主化」を標榜し、データの意味を解釈する「Understanding（理解）」、結論を導き出す「Reasoning(推測・予測)」、そしてフロントエンドにチャットボットなどを配置して、人から見ると自然なやりとりを実現する「Natural UI(自然なUI)」を注力ポイントに定めている。その1例として佐藤氏は、Microsoft Principal Softwa
乗り気でない人に、働き方改革をどう伝えるか
急激に進む少子高齢化や、他の先進諸国と比較した際の労働生産性の低さなど、政府が推進する「働き方改革」に取り組むべき理由は枚挙に暇がない。しかし、実はこうした要素はビジネスへの直接的なインパクトがまだ少なく、自分事になりにくいため、ユーザーにはなかなか響かない――。そんな悩みを持つパートナー企業のために、Microsoft Inspire 2017で行われたセッションで、日本マイクロソフト マイクロソフトテクノロジーセンター長の澤円氏が講演。企業が働き方改革にどう向き合うべきか、同社の取り組みと共に解説した。 どんな会社でも行われている「会議」。これこそが時短を阻むブロッカーの1つだと澤氏は指摘する。業務を進めるうえで「報告」「連絡」「相談」、いわゆるホウレンソウが重要だとされているが、これらは「同じ粒度で考えてはいけない」という。なぜなら、報告と連絡は過去に起きたことであり、もう済んでしま
形から入るだけの働き方改革にメリットはない
本気の働き方改革で何が変わるのか？ 今、政府主導で盛んに叫ばれている「働き方改革」。だが、実際にはどこから何に手をつけていいのかわからない、そもそも何のために取り組むべきかが見えていない企業・経営者も多いようだ。そこで、働き方改革先進企業と言われる企業を取材。働き方改革を推進する経営者の経営ビジョン、実際に働き方改革に取り組む現場の声から、「働き方改革」の本質を考える。本テーマについて、総務の現場視点は総務業界に精通する『月刊総務』が担当、経営者視点については『ダイヤモンド・オンライン』が担当する。 バックナンバー一覧 最近、盛んに叫ばれるようになった「働き方改革」。だが、実際のところ、何のために何を取り組めばいいのか見えていない経営者も多いのではないか。日本マイクロソフトは2011年から全社で本格的に働き方改革に着手、社員一人ひとりが最も効率のいい働き方を自分で決められる取り組みを実践し
日本マイクロソフトは「働き方“で”改革」を強力に推進
さまざまな形で「働き方改革」への取り組みを行っている日本マイクロソフト。4月17日に開催されたメディア向けの説明会では、平野拓也代表取締役社長自らが同社内での改革事例を述べつつ、今後目指すべき方向性を指摘した。 平野氏は「これまで日本マイクロソフトは、働き方を改革すべく、いつでもどこでも仕事ができる環境実現に向けて働きかけてきた。実際、経営者のアンケートでは売上や利益拡大以上に働き方改革を重視するという結果が出ており、自分の肌感覚でもその通りだ。一方で小さい頃からデジタル環境に親しんでいるミレニアル世代が多くなる中で、働く環境のデジタル化は準備できているのかというと、アジアの中でも働き方のデジタル化支援やマインド形成が遅れており、改善の余地が大いにある」と述べた。
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新たな働き方で改革を実現――、Microsoft Teamsの可能性に迫る