1 2 • • 3 4 70 70 80 80 90 90 2000 2000 0 0 50 50 100 100 0 0 100 100 200 200 Kg/t Kg/t- -p p 0 0 1.0 1.0 1.5 1.5 Kl Kl 0 0 400 400 500 500 Mcal/t Mcal/t- -s s 300 300 200 200 100 100 CDQ CDQ TRT TRT 0 0 40 40 50 50 30 30 20 20 10 10 1970 1970 1975 1975 1980 1980 1985 1985 1990 1990 1995 1995 2000 2000 2005 2005 CC Continuous Casting North American Program ULCOS Eurofer Korean Program,POSCO South
排出削減に関するコスト面からの分析 参考資料 (財)地球環境産業技術研究機構(RITE) システム研究グループ グループリーダー 東京大学大学院総合文化研究科客員教授 秋 元 圭 吾 平成22年9月13日 4000 5000 6000 7000 8000 削減可能量(Mt-CO2eq./yr) $0/tCO2 - $50/tCO2 $50/tCO2 - $100/tCO2 $100/tCO2 - $200/tCO2 $200/tCO2 $500/tCO2 附属書I国の2020年の費用別の排出削減可能量(絶対量) 2 2020年のベースライン排出量(特段の温暖化対策をとらない場合(0$/tCO2以下の対策* はとられると想定))からの削減可能量 2020年ベースライン排出量(米国) 0 1000 2000 3000 GHG排出量と削 $200/tCO2 - $500/tCO2 $500/t
日本の鉄鋼業は、日本のエネルギー消費の10%を占めており、その省エネルギー対策の成否は地球環境問題をはじめとするエネルギー・環境問題を論ずる上で非常に重要である。 本稿においては鉄鋼業の環境自主行動計画による省エネルギー対策の進捗状況を公的統計から客観的・定量的に評価し、さらにその費用対効果の推計を試みた。 その結果、鉄鋼業の環境自主行動計画による省エネルギー対策により、1998年度から粗鋼1t当総合エネルギー消費原単位は急激に改善し、2005年度において1990年度を基準に約7%、1998年度を基準に約13%の改善が達成されていることが客観的資料から確認された。 当該対策に伴う費用については、鉄鋼業の設備投資など追加的資本費用とエネルギー操業費用の低減分から少なくとも約1753億円程度、近年のエネルギー価格高騰分を考慮しても約684億円程度であったと推計された。 これにより、鉄鋼業の環境
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