高い専門知識と流ちょうな日本語能力を駆使し、日本企業などの第一線で活躍するアジア出身の人材が増えている。多様な背景を持った人々や価値観を包含し、受容されるダイバーシティー(多様性)社会が叫ばれるなか、彼・彼女らが日本の企業と社会に新たな息吹をもたらしている。(取材・写真=NNA東京編集部 須賀毅、片岡野乃子、江康慧) 周怡来(シュウ・イーライ)さんが所属するグローバルスポーツ局アジア部は、中東を含むアジアにおけるスポーツマーケティングが主な事業領域だ。アジアで開催されるスポーツ大会では、大会直前でのトラブルも頻発するが、「難しい対応が求められる半面、それが仕事上の醍醐味でもある」と話す。 上海市出身の周さんは、上海交通大学で日本語を学び、九州大学への進学を経て、2011年に電通に入社した。上海に住んでいた頃、インターネットで見た日本のCMのクオリティーの高さに夢中になった。特に印象に残って
アジアを走れ、次世代モビリティー モータリゼーションめぐる課題解決に向けて 交通事故、渋滞、大気汚染、温室効果ガス 中間層が厚みを増し、念願のマイカーを手に入れる人々が増えているアジア。急速な自動車の普及(モータリゼーション)は同時に、慢性的な交通渋滞や排ガスを原因とする大気汚染、交通事故などの社会問題を引き起こしている。「Connected(コネクテッド)」「Autonomous(自動運転)」「Shared/Service(シェア・サービス)」「Electric(電動化)」のいわゆるCASEは、アジアのこうした課題の軽減に新たな波をもたらそうとしている。 交通事故 世界保健機関(WHO)によると、2016年の交通事故死者数は世界全体で135万人だった。人口10万人当たりの死者数は世界全体で18.2人。これに対し、東南アジアでは20.7人と世界全体を上回り、地域別でアフリカに次ぐ多さだった
「100年に1度の変革期」にあると言われる自動車産業。メンテナンスの手間が少ない電気自動車(EV)、トラック運転手不足や過疎地の交通弱者の「ラストワンマイル」を救う自動運転、配車・カーシェアによって自動車は所有から共有へと、「自動車」という言葉の意味が変わりつつある。2030年頃の人々のモビリティー(移動)はどうなっているのだろうか。乗用車のほとんどがEVになったり、歩行者と自転車が混在する住宅街を全自動運転車が走ったり、アジア大都市の渋滞が解消したり─ということはなさそうだ。しかし次の100年、いや10年後に向けた自動車産業やモビリティーの価値観を変える萌芽(ほうが)や挑戦は、既にアジアや世界各地で起こりつつある。各地の様子を追ってみた。(文・写真=NNA東京編集部 遠藤堂太) (左)免許不要の低速EVの販売台数は、13年の20万台が18年は100万台に急伸した。写真は大手メーカー、時風
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