Libri誌の2013年11月号に、“Public Libraries in the Knowledge Society: Core Services of Libraries in Informational World Cities”と題する記事が掲載されています。ドイツのハインリッヒ・ハイネ大学の情報学部(Department of Information Science)のメンバーによるもので、世界の31の“Informational World City”(日本からは東京を含む)における公共図書館の中核的サービスについて、デジタルの側面と物理的な側面の両面から、ウェブ上の情報に基づいて分析したものです。 デジタルの側面については、OPAC、電子情報源(電子ジャーナルや電子書籍等)、デジタル化資料、デジタル形式のガイド、デジタルレファレンスサービス、ソーシャルメディア、携帯端末用ア
図書館の予算が減少し、図書を購入したり、スタッフを雇ったりするのが難しくなっているのはどうやら日本だけではないようです。 アメリカのニュージャージー州で、図書館のサービス継続のためにトレンド分析やマーケティングを行った経験を持つアルカ・バトゥナガーさん(現・米国大使館情報資料担当官)が「アメリカの公共図書館におけるトレンド分析とマーケティング」という講演を行いました。この講演から、これからの図書館運営のヒントを探ってみたいと思います。 「アメリカの公共図書館におけるトレンド分析とマーケティング」は「第2回アメリカンシェルフ講演会」として、千代田区立日比谷図書文化館主催、米国大使館広報・ 文化交流部共催で行われたものです―主催者より補足(2013年12月27日) 必要に迫られてマーケティングに取り組む アメリカの図書館では、所蔵資料の冊数、貸出数、利用時間、パソコンの台数など様々な調査資料が
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