出版社が早急に実現すべき電子教科書とは - My Life After MIT Sloan
先日、田原総一郎さんがこんなTweetをされていた。 ある出版社から話が聞きたいと呼ばれた。教科書が電子教科書になる流れがある。これを一つ持てば小学校から高校までどんな科目も全部間に合う。そこで出版社としてはこの流れをなんとかして止めたいと思っているのだ。電子教科書になれば紙や印刷はおろか出版社の存在も危なくなってしまうからだ。 出版社・・・本当にそんなこと思ってる？ むしろ逆なのに。 出版社が紙の教科書にこだわりすぎると何が起こるか？ 今は出版社が抱え込んでいる本当にコンテンツを作成する能力がある人たちが、そんな出版社に愛想をつかし、だんだんインターネットや電子書籍の世界に行ってしまうだろう。 前の記事「電子書籍はフォーマットとアプリを制したものが勝つ」でも書いたが、 電子書籍で一番大きな事件は、コンテンツが流通やデバイスと完全に切り離されたことだ。 （そのために「本の在庫」という概念が
電子出版の歴史と進むべき未来とは? - マイコミ新書『電子書籍の真実』発売 | ネット | マイコミジャーナル
マイコミ新書『電子書籍の真実』(村瀬拓男 著 / 819円・税込)、200ページ 毎日コミュニケーションズは24日、マイコミ新書『電子書籍の真実』(村瀬拓男 著)を発売した。元雑誌編集者で、電子書籍事業にも携わった経験を持つ弁護士・村瀬拓男氏が、電子書籍の権利問題、出版界の変化などを議論する。価格は819円。 高性能な電子書籍リーダーとしての側面も持つタブレット型端末「iPad」の登場により、急速にあわただしさを増した電子出版業界。その活気の裏側では、電子出版物における権利や法整備など多くの課題が残されたままとなっている。 本書では、大手出版社で長年にわたり雑誌編集や電子書籍事業に携わり、現在弁護士として活躍する村瀬氏が電子書籍業界を俯瞰する。「電子書籍とは何か」という原点を見つめなおし、日本における電子書籍の歴史や出版界の未来なども含め、業界の状況を整理し明確化。著者と出版社間の契約や権
紙とデジタルを対抗軸とはとらえない--電子書籍4社連合、各社の姿勢は:ニュース - CNET Japan
ソニー、凸版印刷、KDDI、朝日新聞社の4社は5月27日、7月1日をめどに電子書籍配信事業に関する事業企画会社を設立することで合意したと発表した。事業企画会社は、4社における協議に基づき、書籍、コミック、雑誌、新聞などを対象としたデジタルコンテンツ共同配信プラットフォームの構築と運営にあたり、年内のサービス開始をめざす。 設立予定の事業企画会社の資本金および資本準備金は3000万円で、4社が各25％を出資する。本社所在地および従業員数は未定とされるが、代表取締役にはレコチョク取締役 代表執行役社長の今野敏博氏が就任を予定、他の取締役については4社各社が指名する。 4社合同の記者会見には、米Sony Electronicsでシニアバイスプレジデントを務める野口不二夫氏、凸版印刷 取締役 経営企画本部長の前田幸夫氏、KDDI 取締役 執行役員常務 グループ戦略統括本部長の高橋誠氏、朝日新聞社
毎日新聞、デジタルムック「photoJ.」創刊--iPadの特性生かす
毎日新聞社（毎日新聞）は5月26日、iPad向けデジタル雑誌「photoJ.（フォトジェイドット）」を創刊すると発表した。App Storeから350円で提供する photoJ.は、写真のスライドショーや動画を中心にしたデジタル雑誌。文字の縮小や拡大、目次のサムネイルなど、電子書籍ならではの機能に加え、端末を縦にした時と横にした時のレイアウト変更など、iPadの特性を生かしたコンテンツを提供する。毎日新聞の最新ニュースを読むこともできる。雑誌と書籍の性格をあわせたムック本で随時刊行する。 創刊号では、サッカーW杯開催直前の南アフリカからの現地特派員リポート、参院選に向けた各党の動き、2010〜2011年秋冬物の新作が登場する東京コレクションなどの記事をはじめとして、政治、経済、世界、スポーツ、社会に関する記事を掲載する。ページ数は約100ページ。今後は、英語表示のハイブリッド版、広告掲載な
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