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ITを駆使し1千分の1秒単位で株などの自動売買を繰り返す「超高速取引(HFT)」が米国など各国で過熱している。荒稼ぎする業者が続出する一方で、HFTが引き金のシステム障害が世界規模で拡大。当局が規制に乗り出したが、業者は反発している。人知を超えたミクロの攻防は、究極の「錬金術」か、それとも市場崩壊への呼び水なのか。 「1237勝1敗」 投資の世界では成功もあれば失敗もある。トレーダーやヘッジファンドなど金融のプロでもインサイダー情報に手を染めるなどしない限り、何年も勝ち続けることなど不可能だ-。そんな世の常識が崩れ落ちつつあるとしたら、だれでも驚くだろう。 今年3月。生き馬の目を抜く米ウォール街に、どよめきが広がった。 HFTを手がける米投資企業のバーチュ・ファイナンシャルが新規株式公開(IPO)に向けて開示した資料には、にわかに信じがたい営業成績が記されていた。 「2009年から13年ま
4月6日、超高速取引が米国株式市場を歪めているとの懸念が広がっているが、投資家にとってもっと深刻な脅威が存在する。それは取引所の外でやりとりされる取引の増大だ。ニューヨーク証券取引所で3日撮影(2014年 ロイター/Brendan McDermid) [ニューヨーク 6日 ロイター] -先週は作家マイケル・ルイス氏の著書発売もあって、超高速取引(ハイフリークエンシー・トレーディング)が米国株式市場を歪めているとの懸念が大きく広がった。しかし、投資家にとってもっと深刻な脅威が存在する。それは取引所の外でやりとりされる取引の増大だ。 元規制当局者や学識者の間には、現在の株式売買の多くが取引所の外で行われ、取引価格は市場のありかを適正に反映していない恐れがあると危惧する声がある。しかもこの問題は、超高速取引に絡む不正行為よりはるかに大きな損害を投資家にもたらす可能性があるというのだ。
ウォール街を驚嘆させたHFTの勝率 その勝率の高さ故に注目されている投資手法にHFT(High-frequency trading:超高速取引)があります。 このHFTでは、ミリ秒(1,000分の1秒)単位で売買注文が出され、株式だけでなく、外国為替、各種先物、オプションなどで活用されています。 このHFTに特に業界が注目したのが、HFTを手がけている「バーチュ・ファイナンシャル」という投資会社が2014年の4月初めに上場すべく、3月に開示した資料上の数値でした。 それは同社の取引実績を示した数字で、5年間、つまり1238日の取引の内、損失が発生したのがたったの1日だったという驚異的な勝率でした。しかもその1日は、ヒューマンエラーだったと言います。 これにウォール街が驚嘆したのです。 さらにシタデル・インベストメント・グループがやはりHFTを活用した「タクティカル・トレーディング・ファンド
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東京証券取引所は2014年7月22日、売買が多い一部銘柄で「10銭」「50銭」単位の取引を始めた。従来は1円単位だった。きめ細かい値動きにして、売買を活発化させるのが狙いで、実際に、売買高が大幅に増えた銘柄もあった。 ただ、個人投資家からは「売買がしにくくなった」との声も上がる。 みずほの売買高は4倍に 東証が選定する、時価総額と売買高が大きい100銘柄(TOPIX100)のうち80銘柄が対象。みずほフィナンシャルグループ(FG)や新日鉄住金など株価が1000円以下は10銭刻み、ソニーやホンダなど1000円超5000円以下の場合は50銭刻みに変わった。トヨタ自動車やKDDIなど5000円超の20銘柄は従来通り1年単位で変更がない(いずれも22日時点)。 例えば1株100円で株を買った場合、従来なら、少なくとも101円(1%高)で売らないと、もうけは出なかった。100円には買い注文が、101
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