昨今、視聴者のテレビ離れが進んでいるが、その背景には何があるのか?テレビ番組の批評で人気のコラムニスト小田嶋隆氏に聞いた。 ――新刊『テレビ標本箱』(中公新書ラクレ)は『読売ウィークリー』の連載をまとめられたものですが、テレビを批評ターゲットにしようと考えたきっかけを教えていただけますか。 小田嶋氏■週刊誌での連載にちょっと自信がなかったので、テレビにしておけばネタに困らないだろうという、本当の理由をいってしまうとそのくらいなんですけどね。きちんと研究テーマを持っている人ならそれで連載を回せるんでしょうけど、私はこれといったテーマもなく生きているから、何か対象に反応するかたちでしかものが書けない。日常的にネタが転がっている分野は……と見回したらテレビくらいしかなかったということです。 ――ナンシー関さんの死後、雑誌のテレビコラム欄が急激にレベルダウンしたことが連載することの決意を後押しした
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次の文章は、とある新聞記事からの抜粋である。 文章を読んで設問に答えよ。 今、若い女性には「愛されOL」系のモデル、エビちゃん(蛯原友里)が 人気だが、これからは男性にとっての理想像も 「さわやか正社員」系に なるのかもしれない。そういえば( 1 )も、多少気になるところだが、 問1.( 1 )に入る適切な文を以下の選択肢から選べ。 A.秋冬もののトレンド B.環境に配慮したクールビズ・ウォームビズ C.女性達からの目 D.自らの国家や民族に固執する右翼系の若者が世界的に増えているという事実 正解 http://www.asahi.com/culture/fashion/TKY200609110089.html
共同通信と全国の新聞社がニュースや旅、グルメなどの情報を集めた新しいポータルサイトをつくることになった。その旗振り役をした共同通信は2006年7月末でヤフーへのニュース配信をストップした。狙いは現在、ニュースサイトNo.1のヤフーの追撃にある。 新サイトは「全国新聞ネット」。全国や地方のニュースのほか観光、グルメなど地域の新聞社が持つ情報を一覧できる連合サイトの機能もある。海外と全国のニュースは共同通信が提供することになっている。 新聞の大半はヤフーにニュースを提供している 「新会社は日経新聞、地方紙など47社が出資して資本金7千万円で設立。ヤフー潰しのねらいもあるようだが、全国紙や地方紙は大半がヤフーにニュースを提供している。共同通信はこれを止めるよう働きかけているが、地方紙の間には賛否両論がある」(全国紙ネット担当者) ところで、新聞はインターネットの登場で厳しい状況に追い込まれている
ネットとの提携、融合? あり得ないよ〜氏家 齊一郎 日本テレビ放送網取締役会議長 日経ビジネス連載『TV WARS』連動インタビュー(聞き手:金田 信一郎=日経ビジネス編集) ■昨年はネット企業による買収でテレビ界は大騒ぎでしたね。 氏家 大騒ぎなんてとんでもない。IT(情報技術)の、一種のバブルですかね。そういうところがバブルマネーをバックに買収にかかってきたということでしょう。大騒ぎする話でも何でもないんだよ。 氏家 齊一郎 日本テレビ放送網取締役会議長 ■地上デジタル放送の推進など、ほかにも様々な懸案があります。 氏家 こっちの方がホリエモンとか楽天とかの問題よりもはるかに国民生活にとっては重要な問題なんだ。 ■デジタル化の流れの中で、インターネットをどう活用していきますか。 氏家 インターネットというのはいずれにせよ、利用するんですよ。それをどういう形で利用するかと
●読売社説〜[新聞の特殊指定]「活字文化の維持・振興に欠かせぬ」 昨日(20日)の読売社説から・・・ 2月20日付・読売社説(1) [新聞の特殊指定]「活字文化の維持・振興に欠かせぬ」 活字文化を維持し、振興するうえで、新聞が果たす重要な役割に着目すべきではないか。 公正取引委員会が、新聞などに適用している「特殊指定」の見直し作業に着手した。6月までに結論を出すとしている。 新聞の特殊指定が廃止・縮小された場合、激しい販売競争が起きる可能性がある。同一の新聞なら、全国どこでも同じ価格で購入できる戸別配達システムが、大きく揺らぐ事態も起こり得よう。 日本新聞協会は、読者に安定的に新聞を届ける宅配制度を維持し、ひいては言論の自由などを守る立場から、見直しに反対している。 公取委は新聞に対する特殊指定を、現状のまま存続させるべきである。 独占禁止法に基づいて、特定分野での不公正な取引を防止するの
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