でるた @delta0401 不動産の人が忘年会で言ってたけど、「程よく郊外に建ってる」「清潔感ある外装」「防音しっかりした個室」「監視カメラ」「カラオケ等レクリエーション設備」といった、介護施設に必要な物がラブホテルに大体揃ってる為、地方の採算取れないラブホがリフォームで介護施設になるのが今アツいらしい 2015-12-30 21:28:50

小、中、高、大学、社会人時代と、それぞれ友達ができなかったわけではない。 女子というのは見た目やファッションセンスが普通なら割とどんなグループでも受け入れてもらえる風潮があるので、友人づくりにはあまり苦労しなかった。 だけど、中学から高校、高校から大学などと、次のステップに進むごとに前の環境でできた友達は離れていった。 環境が変わるごとに、友人関係がリセットされる感覚。 友人になりたての頃はいいんだけど、だんだん自分のことを深く知られるのがしんどくなってくる。 言いたくないことが多く（主に家庭環境にコンプレックスがあり、他人に相談するのは家族に恥をかかせるだけで無意味だと感じている）、自分のことを話したくないあまり、他人の事情にも深くは踏み込めない。 私もあなたの事情には踏み込まないので、あなたも深く踏み込んでこないでほしい。そんなスタンス。 だから、共通の環境にある初対面の人と話すぶんに

地方選挙などをめぐり、企業・団体からの献金が、政党支部を迂回（うかい）する形で候補者や首長側に移される事例が相次いでいることが分かった。候補者の後援会などへの直接の企業・団体献金は、癒着を防ぐために政治資金規正法で禁止されており、専門家は法の「抜け道」となっていると指摘する。 佐賀県知事選、候補側に２００万円　１月の佐賀県知事選をめぐっては、県議が代表の自民党支部で受けた建設会社２社の寄付が、候補者の後援会に移されていた。 政治資金収支報告書によると、稲富正敏県議が代表の「自民党佐賀県武雄市第二支部」は２０１４年１２月５日と１６日、佐賀市と武雄市の建設会社から各１００万円の寄付を受けた。支部は１８日、計２００万円を立候補した樋渡啓祐・前武雄市長の「ひわたし啓祐後援会」へ寄付した。支部は１４年、同後援会など計３団体への寄付以外は、人件費２万円の支出しかなかった。 稲富氏によると、２社の会長が

日本と韓国が慰安婦問題の最終的な解決で合意したことに対し、元慰安婦の支援団体はソウルの日本大使館前で開いた集会で、日本の法的責任が含まれていない合意は受け入れられないと強く抗議し、慰安婦を象徴する少女像を、韓国の内外でさらに設置していく考えを示しました。 集会では、高校生や大学生などが、次々とマイクを手に合意は受け入れられないと主張して日韓両政府を批判したあと、元慰安婦の女性の１人が「公式な謝罪と法的責任に基づく賠償を受けなければならない。私は最後まで闘う」と述べ、今後も大使館前での抗議活動を続けると強調しました。 さらに、挺対協のユン・ミヒャン（尹美香）代表は、慰安婦を象徴する少女像について、「世界各地に広めていく運動を、われわれと共に進めていこう」と呼びかけ、今後、外国の団体との連携も強めて、韓国の内外で少女像をさらに設置していく考えを示しました。 一方、ユン代表は、日本側が撤去を求め