スマートフォンやノートPC、EV車などに用いられる「リチウムイオン電池」は、重量や体積あたりのエネルギー密度が高いという優れた性能をもつ。しかし、エネルギー密度の高さゆえにショートすると発熱し、発火する危険性がある。また、価格の高さや製造工程で膨大な二酸化炭素を排出するという課題もある。 こうした課題を解決するべく、2018年に誕生したのがリチウムイオン電池の金属部分を樹脂にした「全樹脂電池」だ。従来製品の2倍の体積エネルギー密度であるほか、発火の危険性が低く、素材をリサイクルできるため環境対策にもなる。 開発したのは、福井県に本社を置く「APB」。同社の堀江秀明代表は、EV車「日産リーフ」のバッテリーシステムを開発したエンジニアだ。APBはこれまで88億円の資金を調達しており、2026年の量産化を目指し、福井県内の生産工場で稼働試験を進めている。 そうしたなか、3月27日には、サウジアラ
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