原始的な人類の骨を発見したとして４０年以上にわたり科学界を欺いたピルトダウン人事件の「犯人」を突き止めたとする研究成果を、大英自然史博物館などがまとめた。 最新技術で骨の標本を分析し、発見者の一人のアマチュア考古学者によるものとほぼ断定した。 「ピルトダウン人」の骨は、１９１２年にアマチュア考古学者チャールズ・ドーソン氏らが、英南部で発掘したと主張した。学界の称賛を浴びたが、５３年に人とオランウータンの骨を組み合わせたものと判明し、「２０世紀最悪の 捏造 （ ねつぞう ） 事件」と呼ばれた。 実際に誰が捏造したのかには諸説あり、探偵小説「シャーロック・ホームズ」シリーズの作者で、発掘現場付近に住んでいたコナン・ドイルの名前も挙げられていた。

神戸大海洋底探査センター（神戸市）は、７３００年前に鹿児島沖で海底火山が巨大噴火を起こしてできた「鬼界カルデラ」の調査を１３日から始めると発表した。 海底からさらに地中深くにたまっている可能性があるマグマの位置や大きさの測定を５～１０年かけて進める。同大によると、マグマを継続的に観測し、膨張などの変化を捉えられれば世界初で、噴火の予測につながる可能性があるという。 担当するのは、通常よりもはるかに規模の大きい「超巨大噴火」が専門の同センター長、巽 好幸 （ よしゆき ） 教授（マグマ学）のチーム。 巽教授によると、鬼界カルデラは、日本では最も新しい時期に起きた超巨大噴火で形成され、南九州の縄文人の絶滅を招いたとされる。再噴火すれば、日本に壊滅的な被害を与えかねないが、噴火の恐れがあるかはよくわかっていない。 火山は、地下に蓄えられたマグマだまりに圧力が加わり、上部や側面の地盤や壁に割れ目が

核融合炉の燃料になるトリチウムの研究で知られる富山大学の「水素同位体科学研究センター」が標的型サイバー攻撃を受け、今年６月に発覚するまでの約半年間に研究者の端末から情報が流出した恐れがあることが同大などの調査で分かった。 サイバーセキュリティーの専門家は「日本の安全保障にとっても重要な情報が狙われている。情報資産を蓄積する大学のセキュリティーレベル向上が急務だ」と指摘する。 特定の人物や機関を狙って情報窃取を狙う標的型攻撃の被害が判明したのは、トリチウム理工学が専門の研究者のパソコン。昨年１１月にウイルス感染し、１２月末までに遠隔操作で１０００以上の圧縮ファイルが作成された。情報を外部に送信しやすいように攻撃者が作ったとみられ、この頃、大量通信が発生していた。

「Ｂｅ　Ｔｈｅ　ＨＥＲＯ」で人気マンガ家が手がけたイラストと選手たち。日本代表との「共演」でＰＲを図る＝東京都提供 ◇次世代マンガ家コンテスト、部門創設 日本が世界に誇る「マンガ」の力で、障害者スポーツの普及を図る。そんな取り組みがスタートした。業界を挙げて次世代のマンガ家を育成する応募型コンテスト「デジタルマンガ　キャンパス・マッチ」実行委員会（委員長＝中村伊知哉・慶応大教授）が、今年初めて障害者スポーツ部門を創設。２０２０年パラリンピック東京大会に向け、マンガ文化の振興に力を入れている京都市で記者会見が開かれ、狙いが発信された。（菊池真司） 創設発表の記者会見は１８日、西日本最大級のマンガ・アニメの総合見本市「京都国際マンガ・アニメフェア（京まふ）」の開催に合わせて、みやこめっせ（左京区）で行われた。東京大会を４年後に控え、ＰＲにマンガが持つ影響力を最大限に生かすことが目的だ。 大会開

仏教の原典を求めて日本人で初めて鎖国状態のチベットに入った堺市出身の僧、河口 慧海 （ えかい ） （１８６６～１９４５年）の日記が見つかり、同市が２６日発表した。 日本人であることが発覚しそうになってインドへ脱出した様子が記されており、市は「これでチベット滞在時分も合わせ、日記がすべてそろった」と評価している。 日記は、チベットの都市・ラサにいた１９０２年（明治３５年）１月１日から、インドのダージリンに着いた後の８月１７日までのもので、計１７ページ。慧海のめいで東京都在住の宮田恵美さん（９０）宅で保管されていた。 ３月には「講義を聴く」「チベット仏教、歴史を読む」などと記され、慧海がラサで修学に専念していたことがわかる。

春日大社（奈良市）に伝わる平安時代の国宝「 金地螺鈿毛抜形太刀 （ きんじらでんけぬきがたたち ） 」（長さ９６・３センチ）の装飾に、高純度の金が使われていたことが奈良文化財研究所（奈文研）の調査でわかり、同大社が２６日、発表した。 同大社を氏神とした藤原氏が 贅 （ ぜい ） を尽くして奉納した様子がうかがえる。 太刀は 鞘 （ さや ） に金粉を 蒔 （ ま ） き、宝石や貝をはめ込む螺鈿の技法で猫の姿を表現するなど、螺鈿・彫金作品の傑作として１９５１年に国宝指定。ただ刀身がさびて抜けず、分解調査ができなかった。 今回、２０年ぶりに改修された本殿に納める復元品を作るため、奈文研がエックス線ＣＴスキャンなどの技術を応用して調査。 柄 （ つか ） や 鍔 （ つば ） など、金メッキだと思われていた部分の多くに、現在の２２金から２３金（純金は２４金）にあたる当時最高の純度の金が使われてい

日本鉱物科学会は２４日、「日本の石（国石）」にヒスイを選定した。産地として有名な糸魚川市の米田徹市長は「ヒスイを郷土の誇りと宝としてきた。これ以上の喜びはない。『ユネスコ世界ジオパークのまち』として、これまで以上にヒスイを活用した取り組みを進めたい」と喜びのコメントを発表した。 ヒスイは約５億年前に海洋プレートが沈み込む地中深くで生まれた宝石。約７０００年前の縄文時代に国内で作られたハンマーは人類初のヒスイの加工品であり、縄文、弥生、古墳時代の遺跡で見つかる 勾玉 （ まがたま ） などのヒスイ製品は糸魚川産という。糸魚川市は２００８年にヒスイを市の石に選んでおり、日本地質学会が今年５月に発表した都道府県の「県の石」でも新潟県の石として佐渡の自然金などと共に選ばれている。 国石は以前から俗説があったため、日本鉱物科学会は国鳥（キジ）や国 蝶 （ ちょう ） （オオムラサキ）のように学術団体

確認された文書の一つ。１６１５年１月２９日付で、ワウテルスが、豊臣方による焼き打ちのことなどを記している（ハーグ国立文書館所蔵）＝クレインス准教授提供 豊臣家が滅亡した大坂の陣（１６１４～１５年）前後の状況を当時の大坂、京都などに滞在していたオランダ人が記した文書約５００点の概要が、国際日本文化研究センター（日文研、京都市）と同国ライデン大の共同調査によって、オランダ・ハーグ国立文書館で確認された。 戦場ルポさながらに混乱を克明に描いている。今後、日文研とライデン大は２０２２年までに、全文の活字化と邦訳を進める。 文書は１６０９～３３年にオランダ東インド会社関係者らが日本の情勢を記した書簡や報告類など５０７点。同大学が２０１４年、日文研に共同研究を提案し、国立文書館の目録を手がかりに全体をリスト化。日文研が数十点を現代日本語訳した。

【読売新聞】　アラスカを拠点に活動した写真家で 稀有 ( けう ) のエッセイストだった星野道夫が、テレビ取材に同行中、ロシア・カムチャツカ半島のクリル湖畔でヒグマに襲われ、亡くなってからこの８月で２０年になる。没後の１９９９年に文

岐阜県にある２億１５００万年前（三畳紀後期）の地層から、海洋のプランクトンが大規模に絶滅していた証拠を発見したと、熊本大学や海洋研究開発機構などの研究チームが発表した。 巨大隕石の衝突が原因とみられる。英科学誌サイエンティフィック・リポーツで報告した。 この地層は２億１５００万年前、海底にあった。研究チームは２０１３年、この地層で直径３・３～７・８キロ・メートルの巨大隕石が地球に衝突した痕跡を発見しており、この衝突が環境に与えた影響を調査してきた。 その結果、隕石が衝突した前後で、動物プランクトンである「放散虫」が２１種中１８種絶滅したことが判明した。食物連鎖を支える植物プランクトンも数万年間減少し、放散虫は数が回復するまで、約３０万年かかったことがわかった。

【ロンドン＝森太】英国の欧州連合（ＥＵ）離脱を巡り、スコットランド自治政府のニコラ・スタージョン首席大臣は２５日、英国からの独立の是非を問う２回目の住民投票について、「明確な選択肢として十分にあり得る。住民投票に向けての必要な手続きを近く始める」と述べた。 スタージョン氏は、ＥＵ側とも今後のスコットランドの位置づけについて話し合いを進める意向を示し、スコットランド在住のＥＵ出身者にこのままとどまるよう呼びかけた。また「英議会は政治的混乱に陥っている。政治の空白が生じつつある」と懸念を示した。 今回の国民投票でスコットランド地方はＥＵ残留が６２％を占めた。２０１４年の住民投票では、５５％が英国残留を支持した。

【エディンバラ（英北部）＝上地洋実】スコットランド自治政府のニコラ・スタージョン首席大臣は２４日記者会見し、「ＥＵ残留を望むスコットランドの民意に反して離脱させられることは民主主義に反し、受け入れることはできない」と語った。 選択肢として、「英国からの独立を問う住民投票実施が大いにあり得る」と述べ、自治政府が２０１４年に続いて２度目となる住民投票を実施するために必要な法案準備に着手することも明らかにした。 国民投票で、スコットランドは全３２地区で残留が上回り、残留の得票率は全体で６２％だった。 スコットランドは貿易や投資など経済面でＥＵとの結びつきが強い。特産品のウイスキーや魚介類などを輸出しており、年間総輸出額の４割がＥＵ向けだ。 残留支持が多かった北アイルランドでも住民投票を求める声が上がっている。アイリッシュタイムズ紙によると、自治政府のマーチン・マクギネス副首相は、「英政府は、北ア

１３日に撮影された黒褐色のひな。１４日に巣立ちが確認された。周囲のアホウドリは実物大の模型（聟島で、山階鳥類研究所提供） 国の特別天然記念物アホウドリの野生のひなが約８０年ぶりに小笠原諸島（東京都）から巣立ったことを、 山階 （ やましな ） 鳥類研究所や環境省などが 聟島 （ むこじま ） で確認した。 このひなは、人工飼育して聟島から巣立った父鳥と野生の母鳥のつがいから生まれ、今年１月、同島で 孵化 （ ふか ） したことが確認された。今月１４日朝、ひなが巣のある崖から数十メートル下の海面で漂っている姿を、同研究所の研究員が見つけた。 アホウドリの繁殖地は現在、伊豆諸島の鳥島と尖閣諸島しかなく、小笠原諸島では１９３０年代に絶滅した。鳥島は噴火する危険があることから、環境省などは２００８～１２年にかけ約３５０キロ・メートル離れた聟島にひな７０羽を移し、餌などを与える繁殖事業を行った。

目の色を変えて日本の電化製品を買いあさる中国人の「爆買い」を見て、中国の科学技術力は「まだまだ発展途上」と考える日本人が多いかもしれない。しかし、科学技術分野の研究開発に投じる国家予算の規模、最近の学術論文数、世界の大学ランキングなどを子細に分析すると、まったく違った中国像が浮かんでくる。科学技術分野で世界一をめざす「科教興国」の実像だ。日本も無関心を決め込んでは将来が危うい。一衣帯水の大国が科学技術にかける本気度と最新の成果について、中国の科学技術政策に詳しい馬場氏がリポートする。 「中国の科学技術は日本を抜いた」と訴えているのは、国立研究開発法人科学技術振興機構（ＪＳＴ）特別顧問の沖村憲樹氏である。沖村氏は先ごろ、日中の科学技術交流推進に貢献した功績で、中国政府から「科学技術協力賞」を授与された。この賞は中国で最高の科学技術の国際叙勲であり、行政官として初めてという異例の表彰で、外国人

体長２０センチを超える謎の巨大な魚の赤ちゃん（幼生）の正体は、漁師の網に時々かかる深海魚「オキアナゴ」だったと、水産研究・教育機構などのチームが３月末の日本水産学会で発表した。 最初の発見から５０年以上を経て、ＤＮＡの分析で明らかになったという。 ウナギやアナゴの幼生は「レプトセファルス」と呼ばれ、細長い親とは異なり、透明な葉っぱのような形をしている。巨大幼生は、米国の研究者が１９５８年にカナダ沖の太平洋で見つけたと発表したが、親がどの魚かは謎のままだった。 同機構の研究者、黒木洋明さん（海洋生態学）らが、別のアナゴを調査中に偶然オキアナゴを捕まえ、ＤＮＡを調べたところ、正体不明の巨大幼生のＤＮＡと一致した。オキアナゴのＤＮＡは、それまで誰も分析していなかったという。

【ワシントン＝三井誠】生命の設計図とされるゲノム（全遺伝情報）を人工的にデザインし、自然界に存在しない細菌を作ることに成功したと、米国のＪ・クレイグ・ベンター研究所などの研究チームが発表した。 新たに誕生した細菌は、自然界のどの生物よりも遺伝子の数が少ないという。 薬やバイオ燃料を合成する微生物の研究の進展が期待される一方、新しい細菌の作製は安全性や倫理面での議論も呼びそうだ。論文は、２５日の米科学誌サイエンスに掲載される。 研究チームは２０１０年、細菌「マイコプラズマ・ミコイデス」のゲノムを人工合成し、別の細菌に移植して自己増殖させることに成功した。今回は、この細菌の遺伝子９０１個から生存や増殖に必要な遺伝子を選び、４７３個まで減らした人工ゲノムを別の細菌に移植し、自己増殖させたという。自然界の生物が持つ遺伝子数は、５２５個の細菌が最少だった。

小説や音楽、美術などの８著作者団体は７日、著作権の所有者が見つからない作品「孤児著作物」の円滑な利用を進めるための対策案を発表した。 環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）で著作権の保護期間が延びると、孤児著作物が増え、芸術作品の活用が妨げられる恐れがある。８団体は今月中にも、文化庁に対策案の試験実施を提案する。 日本文芸家協会や日本音楽著作権協会（ＪＡＳＲＡＣ）、日本漫画家協会など８団体が連名で発表した。対策案は、作者や遺族などの著作権者が見つからない作品の利用に必要な手続きを、著作者団体が代行し、利用者の負担を軽くするという内容だ。 現在の制度では、孤児著作物を使いたい場合、利用希望者が著作権料に当たる補償金を法務局に供託すれば、出版したり演奏したりできる。

法務省は２２日、昨年の難民認定の申請数と認定数の速報値を発表した。申請は前年の５０００人に比べて５２％増の７５８６人で、５年続けて過去最多を更新した。 認定は２７人で前年より１６人増えたが、申請数の１％に満たない状況は変わっていない。入国管理当局は、申請の多くが難民認定制度を悪用した「偽装申請」とみている。 同制度は２０１０年に改正され、申請者が生活に困らないよう、申請から６か月経過後の就労を認めた。入管当局は、アジア諸国で「日本で難民申請すれば働ける」との情報が広がり、ブローカーが介在した偽装申請が横行しているとみている。 昨年の国別の申請数は、ネパール１７６８人、インドネシア９６９人、トルコ９２６人、ミャンマー８０８人など。特にインドネシアは前年の１７人から急増した。同国人は１４年１２月以降、１５日間の短期滞在ならビザ（査証）が免除されたため、「観光目的」などで入国して難民申請するケー