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好むと好まざるとにかかわらず、毎日乗らざるを得ない通勤電車。価値観も生活習慣も常識も全く異なる多数の人間同士が、狭い空間ですし詰めの状態に置かれるのだから、一定程度の摩擦が起きるのは当然だ。 鉄道会社は利用客に譲り合いを求めるが、それがそう簡単でないことは、自身が利用者でもある鉄道会社の社員もよく分かっているはずだ。日本民営鉄道協会(以下、民鉄協)は「駅と電車内の迷惑行為ランキング」を毎年公表している。これに基づいて、車内環境の改善に向けた提案をしてみたい。 このランキングは、民鉄協が毎年10~11月の2カ月間にわたってホームページ上で実施している、迷惑行為に関するアンケート調査を基に公表しているものだ。調査自体は2000年度から開始されたようだが、質問項目が2008年度までとそれ以降では若干異なるので、2009年度以降の結果について取り上げることとした。 「荷物の持ち方」も大迷惑 迷惑行
日常生活を過ごしていると、必ず目にするのが広告だ。テレビやインターネット、新聞、雑誌、ラジオなどのメディアに限らず、鉄道、バスなどの車内や駅・停留所のほか折り込みチラシ、街頭ビジョン・看板など、広告を目にしない日はないだろう。 ついつい、テレビCMの内容に刺激されて、つい新製品に手を出した方もいるのではないだろうか。消費者に近いビジネスを展開しており、規模が大きな企業ほど莫大な広告宣伝費を投下。それにつれて高いブランドイメージを獲得している。新興の成長企業で規模に見合わないほどの広告宣伝費を投じて知名度を一気に高める企業もある。 東洋経済オンラインは、どんな企業が広告宣伝にたくさんおカネをかけているかを独自に調査した。今回は、最新の有価証券報告書(2014年5月期~2015年4月期)で開示されている販管費の内訳から、広告宣伝費の金額が多い上位500社をランキングした。 有報に記載される販管
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毎日の食卓に欠かせない卵。最近では卵かけご飯がわざわざ「TKG」などと呼ばれることがあるほか、こだわり卵や専用しょうゆが飛ぶように売れるなど、何かと注目されている。「卵は健康にいい」という特集を組む週刊誌もある。 そんな卵を買いにスーパーの売り場に行けば、サイズの異なる卵や色の違う卵、値段が安い卵に高い卵、などさまざまな種類がある。中でも、ふと気がつくのがS、M、L、LLなどの多様なサイズ。同じ生産者がつくっている同じ色の卵でも、小さいほど価格は安く、大きくなるほど高い。 TBSテレビ『この差って何ですか?』(6月21日<日>放送)取材班は「この差」がどこにあるのかを徹底調査した。 サイズの違いは「ニワトリの年齢の差」 たまご博物館館長の高木伸一さんに話を聞くと、卵のサイズの違いは「卵を産むニワトリの年齢の差にある」という。
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世界トップクラスの自動車メーカーであるトヨタ自動車。今月で期末を迎える今年度(2015年3月期)決算は2兆1300億円(前年度比16%増)という巨額の純利益を見込む。日本企業が稼ぐ利益額としては最も大きく、名実ともに日本一の企業である。業績好調を受けて3月17日には、株価が8年ぶりの過去最高値を付けた。 そんなトヨタには自動車メーカーとは、「別の顔」がある。トヨタという会社を構成する資産を分解してみると、工場の土地や機械設備、自動車の販売在庫といった目に見えるものよりも、金融資産の占める割合がかなり大きいということだ。総資産のうちざっと約3分の2にも及ぶ。つまり、トヨタは自動車会社でありながら巨額の金融資産を持つ金融会社でもある。それはなぜなのか。 前年度(2014年3月期)末で見ると、トヨタの金融資産は約27兆7900億円だ。会計上の区分で見ると、受取手形・売掛金、金融債権(短期・長期)
つい最近、モスクワに行ってきた。主な目的は、ロシアの鉱山関連の会議出席だが、昔からのロシア人やウクライナ人の友人たちと意見交換をしてきた。昨年末からの欧米のロシアへの制裁がどんな影響が出ているのか、現場で見たいので短期間だったが多くの関係先と話をしてきた。今回から3回にわたって、「ロシア現地報告」をお届けしたい。 「三重苦」のロシア経済、弱いはずの日本円もウハウハ ひとことで言えば、現在のロシア経済はリーマンショック以来の最大の経済危機で「三重苦」に喘(あえ)いでいる。 三重苦とは通貨の暴落と金利の高騰と欧米の経済制裁だ。ロシア中央銀行は、ルーブル通貨の価値を元に復元する(ルーブル高に誘導する為に)政策金利を大幅に引き上げた。 その結果、国内金利が急騰、実体経済をクラッシュさせる心配もでている。もちろん、一般の中小企業は厳しい。銀行金利が高くなると調達金利が上がり、中小企業の資金繰りは悪化
[東京 1日 ロイター] - 任天堂<7974.T>がスマートフォン(スマホ)向けゲームに参入する。 提携相手のディー・エヌ・エー (DeNA)<2432.T> の守安功社長は1日、ロイターのインタビューに応じ「マリオ」など任天堂のキャラクターの強みを生かし、世界で数億人のユーザーが遊ぶヒットゲームを連打していく考えを示した。 また、現行のスマホゲームのヒットタイトルは、くじ引き方式の「ガチャ」に代表されるように、特定のユーザーから多くのお金を徴収するモデルが多い。ただ、守安社長は、任天堂と共同開発するスマホゲームは、地域や年齢層を限定せずに幅広いユーザーに受け入れられるものになる可能性が高いため、新しい課金モデルの構築にもつながるとの見方を示した。 月商30億円超のヒットを ――任天堂と共同開発するスマホゲームで、どの程度のヒットをねらうか。 「マリオなどは世界中にファンがいるので、世界
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1998年に歌手の華原朋美が出演するTVCMで人気に火が付き、CM内の「ヒューヒュー」という言葉が流行語にもなった「桃の天然水」。発売から20年弱が経過し、店頭で見かけることは少なくなった。しかし、今年の10月以降、店頭からきれいさっぱり消えてなくなるかもしれない。 JT(日本たばこ産業)は2月4日、飲料製品の製造販売事業から今年9月末で撤退することを発表した。JTは清涼飲料水「桃の天然水」や缶コーヒー「Roots」といったブランドを有し、清涼飲料業メーカーとしては業界10位に位置する。同社の製造販売事業と自動販売機オペレーター事業をあわせた、飲料事業全体の直近の業績は、売上高が1845億円、営業利益が21億円の赤字だ(2014年3月期)。 もっとも、飲料事業全体のうち、自販機事業は売り上げの大部分を占めているが、今回の撤退の対象にはなっていない。JTの飲料製品は、スーパーやコンビニなどの
国内外でリコール(回収・無償修理)が相次いでいるタカタ製エアバッグの欠陥問題で、自動車メーカーが従来になかった形式のリコールに動き出した。 異例の対応に踏み切ったのがホンダだ。同社は今年6月以降、米国で不具合の原因を調べるための調査リコールを行ってきた。さらに米運輸省高速道路交通安全局(NHTSA)の要請に応じる形で、12月8日に地域限定の調査リコールを全米に拡大する方針を発表。そして9日には日本国内でも、ミニバンの「エリシオン」など2002年~13年に製造されたおよそ13万5000台について「全数回収調査」を始めると発表した。 日本で実施する全数回収調査は、不具合の原因究明を図り、顧客の不安を解消するという理由から、運転席用エアバッグを自主的に回収して無償交換する。これは米国における「調査リコール」に相当するが、現行の日本の法的枠組みには存在しない対応だ。 原因不明でも部品を無償交換 道
最近、メディアで「自動運転車」についての報道を見かける方も多いのではないだろうか。 運転が苦手でも自由に好きなところに行けるようになったり、飲酒運転による事故が減る可能性があるなど、メディアでは期待とともに取り上げられている。これまでは自動車産業とは無縁だったインターネット広告企業であるグーグルが、自動運転車の開発に乗り出すといった話題も増えている。 グーグルだけではない。新興の電気自動車メーカーであるテスラ・モーターズも、自動運転に積極的に取り組んでいる。 今後、自動運転車は、夢の乗り物として多くの人に受け入れられていくのであろうか。その中で、これまで世界の自動車産業で競争優位を確立してきた日本の自動車メーカーは、どうなってしまうのであろうか。これまでの自動車産業の覇者・トヨタはどのように打って出るのか。 気になる動きを見せるグーグル グーグルは巨大なデータセンターを運営し、スマートフォ
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