フェイスブックが幕を閉じる日が近づいている 新規サービスが続々登場、すでに淘汰の段階に入った | JBpress (ジェイビープレス)
その1つは、米国内に限ってのことだが昨年の夏頃から、「フェイスブックのピークは過ぎた」という言説が出回っていた。 今年1月から4月までの1カ月平均の利用者数は、昨年下半期の平均と比較してすでに減少し、「熱が冷めた」との意見もある。 そして米国で取材を続けると、フェイスブックに対する悲観論を口にする人は1人や2人ではなかった。 「パーティーは終わった」という表現を使う人もいる。米国以外の各国では依然として利用者数は増え続けているが、本家ではすでに「飽きた」という声が多数聞かれた。 2つめは投資銀行アイアンファイア・キャピタルの創業者エリック・ジャクソン氏の消滅論だった。 あと5～8年で消滅する 「フェイスブックは今後5年から8年で完全に消滅すると思う。それはIT業界の流転の速さによるもので、フェイスブックは完全に飲み込まれる」 IT業界に通じた氏は、業界の将来を見据えるだけでなく、売り上げの
メールをソーシャルネットワークに変えてみたら社内で何が起きたか | JBpress (ジェイビープレス)
以前、本連載の記事（「企業の情報系システムがSNSで済む理由」）で、メールやコミュニケーションポータルを用いた従来の企業内のコミュニケーションが、ソーシャルネットワークのスタイルのように「フィード化」「ウォール化」していくことの可能性を記した。 その可能性は、日頃当社が手掛けている業務改革の現場で肌で感じることなのだが、実際にはどうなのか。それを検証すべく、当社のあるチームで企業向けのソーシャルネットワークツールを導入してみた。 モバイル環境でも使え、馴染みのあるフェイスブックに似た機能・ユーザーインターフェースを持つツールを選定し、原則として「対外的なやり取り以外は、メールではなくソーシャルネットワークでコミュニケーションする」。そういうルールで取り組んでみた。 その結果、現時点で面白い結果が出てきているので、データをもとに紹介したい。 従来の3倍に増えたコミュニケーション 運用開始した
世界で最も人気がある国、ニッポン しかし、日本人が一番この国の良さを分かっていない | JBpress (ジェイビープレス)
日本人が日本人であることの誇りを失ったのは、戦後GHQの占領政策にまんまと嵌った左翼的な教科書作りに負うところが大きいと、『日本はなぜ世界でいちばん人気があるのか』の著者、竹田恒泰氏は言う。 同書では、英国BBCの世論調査で日本が2006年から3年連続「世界に良い影響を与えている国」第1位になったことが紹介されている。 一方、日本人の自国に対する評価は、他の国と比べて肯定（良い影響）の割合が極めて低い。 この自虐的な自己評価の原因は何か、なぜ日本人は日本の良さに自信が持てないのか、竹田氏に聞いた。 神話も、建国の経緯も教えないのは日本だけ 竹田 恒泰（たけだ・つねやす）氏 作家。慶應義塾大学講師（憲法学）。1975年、旧皇族・竹田家に生まれる。明治天皇 の玄孫に当たる。2006年に著書『語られなかった皇族たちの真実』（小学館）で山本 七平賞を受賞。その他著書に『ECO.MIND【エコ・マイ
「プリウス販売台数1位」のニュースが伝えない現実 | JBpress (ジェイビープレス)
自動車の分野では、まずは「2010年、日本国内で最も多く売れた乗用車は『プリウス』だった」という話がメディアを賑わした。 日本自動車販売協会連合会（自販連）が統計月報を発表するのが毎月、稼働日の4日目、つまり「平成22年12月までの確報」については連休明けの1月11日だったので、そこから一斉にテレビ、新聞がニュースとして流したわけだ。 どこも「12カ月間に31万5669台という数字は、1990年にカローラが記録した30万台を上回る新記録」であって「ユーザーの選択は『エコカー』志向が強まっている」というところに力点を置いた、いつもどおり「ユニゾン（斉唱）」の報道ではあった。 販売台数ランキングのカラクリとは ここで「（日本国内における）販売台数の『車名別』ランキング」という数字の裏側をちょっと覗いておこう。 日本では、同じメーカーの製品を扱っていても、いわゆる販売チャネルが異なると、異なる企
フェイスブックはなぜ日本で普及しない？ 米国と日本、SNSの考え方に根本的な違いが | JBpress (ジェイビープレス)
米国では創業者のマーク・ザッカーバーグ最高経営責任者（CEO）がタイム誌の「今年の人（パーソン・オブ・ザ・イヤー）」に選ばれたり、同氏を描いた映画が公開されるなど、1つの“現象”とまで言われるようになった。 このサービスが、世界で最もインターネットが普及している国の1つ、日本ではなぜか人気が出ない――。 米ニューヨーク・タイムズが1月9日付の記事でそう報じている。これによると、日本におけるフェイスブックのユーザー数はわずか200万人弱。 これは日本のインターネットユーザーの2％弱にすぎない。一方米国ではネットユーザーの60％がフェイスブックを利用している。 ユーザー数は国内大手の10分の1以下 日本では「ミクシィ（mixi）」「グリー（GREE）」「モバゲータウン」といったSNSに人気があり、それぞれ2000万人強のユーザーを抱えている。このうちミクシィとグリーは2004年に、モバゲータウ
子供を叱る若い母親に言いたい、「お母さん、それは無理です」 | JBpress (ジェイビープレス)
私は家庭内では、主夫として家事全般を引き受けている。さらに、結婚に際して妻の姓に変わっているわけで、日本人男性の中では珍しい生き方をしているのだと思う。 もっとも、当人としてはさほど珍しいことをしているつもりはなくて、生活が珍しいものになってしまっては大変である。 上の子供が生まれてからもうすぐ15年になる。それだけの年月、来る日も来る日も洗濯や買い物や料理をしてきたおかげで、いずれの腕前も妻の追随を許さない高処に到達しているのだけれど、それを素直に喜べないのはなぜなのか？ また、私自身は普通だと思っていても、主夫という存在が少数派であることにかわりはない。 すっかり顔馴染みになったスーパーの店員さんたちからは、「本当にエラいですよね」と折に触れて感心されて、そんなエピソードを旧知の女性編集者に話すと、「あたしたちだと、やって当たり前ですからね」と皮肉を返される中で、私は日々の暮らしを送っ
「日本の食料自給率40％」は大嘘！どうする農水省 | JBpress (ジェイビープレス)
筆者の浅川芳裕氏は農業専門雑誌、月刊「農業経営者」の副編集長。豊富な取材事例と膨大なデータを基にして、論理的かつ明快に、農水省がいかに国民を欺（あざむ）き、洗脳してきたかを明らかにしている。 まず、日本の食料自給率は決して低くない。農水省は「40％」という自給率を取り上げて、先進国の中で最低水準だと喧伝している。だが、これはカロリーベースの数字であって、生産高ベースで見れば66％と他の国に見劣りしない。 浅川氏によれば、実は40％というカロリーベースの数字自体も、できるだけ低く見せようとする農水省によって操作されたものだという。そもそもカロリーベースという指標を国策に使っているのは世界で日本だけらしい。 浅川氏は同様に、世界的な食糧危機は現実的にはやって来ないこと、日本の農業は世界有数の高い実力を持ち、食料の増産に成功していることなども論じており、こちらも説得力に満ちている。なにしろ日本の
なぜ私は救急患者の受け入れを拒否したのか 北海道・夕張の村上医師が救急対応の報道に反論 | JBpress (ジェイビープレス)
6月2日、北海道・夕張の病院で起きたある出来事が全国に報道された。 5月に、夕張市内の男性が首つり自殺を図って心肺停止状態となった。その男性を北海道夕張市立診療所（夕張医療センター）に救急搬送しようとしたところ、理事長の村上智彦医師が受け入れを拒否し、男性患者が死亡した、というのだ。 報道によれば、同センターは2009年秋にも心肺停止状態の自殺者の受け入れを断ったことがあり、夕張市の藤倉肇市長が今回の事態に対して「誠に遺憾」と発言したという。 報道は、センターが救急搬送を断ったことを糾弾する論調である。 しかし、そうした報道から見えてこないことは、あまりにも多い。 村上智彦医師は財政破綻した夕張に単身で飛び込み、地域医療の維持と再生のために、まさに孤軍奮闘している人物である。 そんな村上医師がなぜ救急患者の搬送受け入れを断ったのか。そもそもセンターは本当に救急搬送を受け入れるべきだったのだ
Adobe Acrobat 9 PDF活用で実践する創造的仕事法 -第4回 PDF上でインタラクティブ性を実現- | DIAMOND online - JB PRESS
角川エンタテインメントは、映画『イーグル・アイ』のプロモーションにあたり、従来の紙の販促フライヤー（映画宣伝用のチラシ）に加え、「Adobe Acrobat 9 Pro Extended」によるPDF版フライヤーを作成。Flash動画やゲーム、クイズなどを組み込んだ、革新的な販促ツールを実現した。本欄では過去3回にわたってその内容を紹介してきたが、最終回となる第4回は、eラーニングへの応用も可能なインタラクティブコンテンツの作成に着目する。 映画『イーグル・アイ』販促フライヤーのクイズ画面。全問正解すればそのままWebにアクセスして映画鑑賞券 プレゼントに応募できる（キャンペーン自体はすでに終了）。 クイズの解答は、フライヤー内に組み込まれたストーリー紹介ページやFlash動画などをよく見ればわかる仕組みになっている。 角川エンタテインメントが映画『イーグル・アイ』の販促活動の一環として制
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