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oricon ME(オリコン)は、「Web会議ツール」「ビジネスチャットツール」の満足度調査の結果を発表した。 「Web会議ツール」については、Whereby/sMeeting/Google Meet/GlobalMeetコラボレーション/Calling/コネクト・ライブ/Cisco Webex/Zoom Meetings/Skype/Zoho Meeting/V-CUBEミーティング/BlueJeans/Microsoft Teams/MORA Video Conference/LiveOn/LINC Bizの16社・サービスに対して3,671人から回答を得ている。 「ビジネスチャットツール」については、Idobata/InCircle/elgana/Google Chat/JANDI/Symphony/ZONE/SMART Message/Slack/Typetalk/direct/T
インプレス総合研究所は、新産業調査レポート「電子書籍ビジネス調査報告書2021」を発表した。2020年度の電子書籍の市場規模、マンガアプリの広告市場規模、事業者の動向、ユーザーの利用状況などを調査し、業界構造・ビジネス構造を分析した内容だ。本記事ではいくつかのトピックを抜粋して紹介する。 なお電子書籍については、「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」と定義。市場規模は、購入金額(個々単位の販売、月額課金モデル、月額定額制の読み放題、マンガアプリの課金など)から算出している。また今回調査より、これまで区分けして集計していた「電子雑誌」を「電子書籍」に含め、過去データもさかのぼって修正している。 電子書籍の市場規模、前年から3割近く増加し5千億円間近にまず、2020年度の「電子書籍の市場規模」は、2019年度の3,750億円から1,071億円(28.6%)増加し4,821億円と
LINEの調査サービス「LINEリサーチ」は、高校生を対象に「ニュース」に関する調査を実施した(有効回収数:1,050サンプル)。ニュースをチェックする方法、興味があるニュースのジャンル、不確かな情報を見たときの対応などを質問している。 ニュースに接するのは「テレビ」「Twitter」「ニュースサイト」まず「ふだんニュースを見聞きしたりチェックしたりする方法・場所」を聞くと、「テレビ」がすべての学年で最多だった。2位には「Twitter」、3位には「ニュース系のサービスサイト(Yahoo!ニュース、LINE NEWSなど)」がランクイン。高校生のニュースソースはこの3つが全学年のトップ3となった。全体では95%の高校生が、ニュースを見聞きしたりチェックしたりしていることとなる。 その他では、4位「YouTube」や5位「Instagram」などSNSが上位にランクインし、「ニュース系のアプ
クロス・マーケティングは、秋の読書週間(10月27日~11月9日)に合わせ実施した「読書に関する調査(2020年)」の結果を発表した。全国20歳~69歳の男女1,101人が回答している。コロナ禍を経た人々の、“読書”をめぐる最新状況を調査している。 コロナ禍で読書量が増えた人、紙派も電子書籍派も2割近くまず「ふだんの読書で、何の媒体を使うか」を聞くと「紙媒体が多い」43%、「電子書籍が多い」10.4%、「紙媒体・電子書籍どちらも活用している」11.5%、「媒体問わず読書はほとんどしない」34.9%となった。 いわゆる“読書離れ”してしまった人は3割超。紙で読む層が主流だが、マンガ・雑誌を含んでも4割ほどというのは、一世代前からかなり低下したと考えられる。なお、電子書籍で読書する人は、2019年調査では8.3%だったため、増加傾向にあることがわかる。 年代別では、20代・30代の「電子書籍」
視聴者・ユーザー層を年齢と男女の性別でわけ、TVとユーチューブの2020年平均視聴時間のデータを比較分析すると10代・20代の大学生と30代との間で異なる傾向が見られた。また、最近見たYouTuberを調査すると有名ユーチューバーのほか、ゲーム系、音楽系、トレーニング系など多岐にわたった。利用者が彼らに影響されて購入(課金)した内容をみると年齢層、男性・女性視聴者で大きく差異が見られた。 クロス・マーケティングは、「YouTubeの利用実態に関する調査」の結果を発表した。調査日は10月6日~8日で、全国13~34歳の男女1,000人に、1日あたりのTV視聴時間/YouTube視聴時間、最近見たユーチューバー、最近見た動画のシェア状況、YouTubeに影響されて購入・課金したものについて聞いた。 男性19~22歳・女性16~22歳で進むTV離れ、一方女性30代は3時間以上テレビを見る人が34
インプレス総合研究所は、「電子書籍ビジネス調査報告書2020」を発表した。2019年度の電子書籍の市場規模、マンガアプリの広告市場規模、事業者の動向、ユーザーの利用状況などを調査し、業界構造・ビジネス構造を分析した内容だ。本記事ではいくつかのトピックを抜粋して紹介する。 なお電子書籍については、「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」と定義。市場規模は、購入金額(個々単位の販売、月額課金モデル、月額定額制の読み放題、マンガアプリの課金など)から算出している。 電子書籍の市場規模、前年から2割増の3,473億円。マンガアプリ広告は210億円まず、2019年度の「電子書籍の市場規模」は3,473億円、2018年度の2,826億円から647億円(22.9%)増と推計された。「漫画村」などの海賊版サイトが社会問題となったが、2017年~2018年に相次いで閉鎖されたことで、正規サイト
日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」の結果を発表した。「インターネットメディア・広告への意識」「情報取得活用への意識」「業界が取り組んでいる各施策への意識」「広告への期待」などについて、インターネットユーザー全国5,000人から回答を得た。 今回の調査結果では、ユーザー意識について、以下のような点が指摘された。 インターネットは、多くの人に「生活の中心のメディア」と位置付けられている。一方でネット広告は、他メディアに比べてネガティブイメージが強い。ユーザーのほとんどが、「個人に関わる情報を広告に活用すること」に不安感。インターネットは「生活の中心のメディア」に、1日の利用時間は3時間半超同調査によると、「メディア(デバイス)の1日あたり平均利用時間」は、「インターネット(PCやスマホの総計)」が圧倒的に多く、225分に達する。
ドゥ・ハウスは、SNSを積極利用する若者層に対比して、少し上の世代である30代・40代に、利用しているSNSや投稿頻度について調査を行った。 30代・40代の利用SNSは、YouTubeを除けば「LINE」がトップに。まず「利用しているSNS(メッセージアプリや動画サイト含む)」について聞いたところ、「YouTube等の動画共有サイト」58.4%が1位。2位は「LINE」で51.1%。やや数字を落とし、「Twitter」37.1%、「Facebook」33.0%、「Instagram」22.2%が続いている。動画視聴サイトの性格が強いYouTubeを除けば、実質LINEが利用SNSの1位と考えられる。 また、このなかでYouTubeとInstagramは、性別・年代による差が大きく、YouTubeは、男性30代が66.7%、男性40代が67.7%が利用していたのに対し、女性30代が52.5
Web担当者やSEO担当者にうれしい情報だ。Search Consoleで「www」「HTTPS」「サブドメイン」などいろんなURLバリエーションを登録してデータをそれぞれから取得する手間が大きく減りそうなのだ。 グーグルがSearch Consoleに加えた「ドメインプロパティ」「正規URLのプロパティへのデータ統合」という2つの新機能を解説する。 また今回はSearch Console特集として、検索パフォーマンスの「クリック数」「表示回数」「掲載順位」レポートの正しい見方を教える記事も紹介する。 検索パフォーマンスに表示されている「検索順位」「表示回数」は、実はあなたの考えている数値と意味が違うかも!? ほかにも、次のようなSEOに役立つ情報をまとめてお届けする。 グーグルしごと検索でもガイドライン違反には手動対策アリ。知っておくべき情報まとめECサイトで色やサイズなどバリエーション
2017年10月2日に発効された以前の利用規約(version_12)には、年齢制限に関する記載はありませんでした。 公式アカウントを会社の設立記念日に設定するとか、公式キャラクターの年齢にするとか、13歳未満に設定すると、一発凍結されます。Web担のアカウントもサイト設立日を入力して、アカウントが凍結しました。 しかし、安心してください。解除申請を行えば、たいていの場合凍結は解除されます。編集部の場合は、翌日には解除されました。 これ以上、冷や汗をかくような犠牲者を増やしたくないので、凍結した経緯と解除申請の様子をここに記します。 ※ 当初、四谷のTwitterアカウントで投稿した内容には、公式キャラクターの年齢と記載していましたが、サイト設立日でした。失礼しました。 実は先に凍結された、姉妹媒体のネットショップ担当者フォーラムのTwitter公式アカウントWeb担Twitterアカウン
アドビは、日本人のデジタルコンテンツ消費に関する“5つのトレンド”を発表した。米国、オーストラリア、インド、日本の4か国で、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、PCなど)を所有する18歳以上のユーザーを対象とした意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果をもとに、日本人のデジタルコンテンツ消費に焦点を絞って分析を行った。 その結果、以下の5つが、日本人のデジタルコンテンツ消費における傾向だと指摘されている。 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は、一日平均4.8時間。日本の消費者は、質の低い体験に不寛容。日本の消費者は、実店舗よりYahoo!ショッピングや楽天などの「オンラインショッピングサイト」を利用。ブランド企業は、不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要。ほとんどの消費者が、依然としてソーシャルメディア
新卒で就職して以来、数々の企業を渡り歩いてきた。転職のきっかけは、これまで築いてきた人脈からのお誘いが多い。「採用側から見たらジョブホッパーですよね」と自分を客観的に見る田中準也氏が今回の主役だ。 会社が変わっても、携わっている仕事内容も、仕事をしているメンバーも大きくは変わらないという。インタビューでは、過去の業務や出来事を詳しく話してくれた。これだけ多くの会社、業務に携わりながら、細かいところまでよく記憶しているのは、それだけ真剣に業務に取り組んできたことの証左だろう。 田中氏のキャリアの変遷、その中での意識の変化などについて迫った(以下、発話は敬称略)。 Webが一般に普及してすでに20年以上が経つが、未だにWeb業界のキャリアモデル、組織的な人材育成方式は確立していない。組織の枠を越えてロールモデルを発見し、人材育成の方式を学べたら、という思いから本連載の企画がスタートした。連載で
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