新宿駅の「ガムテープ案内表示」を作りだした佐藤修悦さんインタビュー ！『修悦体』はこうして生まれた
» 新宿駅の「ガムテープ案内表示」を作りだした佐藤修悦さんインタビュー ！『修悦体』はこうして生まれた 特集 皆さんは、「修悦体」という書体をご存じだろうか？ 佐藤修悦さんというガードマンの方が、ガムテープを使って作り出した書体である。佐藤さんは、2005～2007年頃にかけてテレビや新聞などで話題となり、ネットでも注目を集めた人物だ。一時期JR新宿駅で、この修悦体を使ってガムテープで書かれた案内表示をしょっちゅう目にした。 あれから約10年を経て、新宿駅の様子も様変わりし、ガムテープの案内表示も見かけなくなっていたのだが……。ここ最近、再び新宿駅のアチコチで「左側通行」の文字を見かける。これはもしや！ 佐藤さんが再び活躍しているのではないか？ そう思い、私（佐藤）はその真相を確かめた。 ・約10年前の記事 私が最初に修悦体の存在を知ったのは、ネットメディア「デイリーポータルZ」の記事だっ
北朝鮮で深刻な洪水被害、政府が異例の支援要請 （CNN.co.jp） - Yahoo!ニュース
（ＣＮＮ） 北朝鮮の朝鮮中央通信は、同国北東部が記録的な豪雨による洪水に見舞われ、深刻な被害が出ていると伝えた。北朝鮮メディアが自国の窮状について伝えるのは異例。 朝鮮中央通信の１１日の報道によると、北東部で１９４５年以来の記録的な豪雨が観測され、数万棟の建物に被害が出た。住民は住む場所を失って「多大な苦難に見舞われている」という。 国連人道問題調整事務所も、北朝鮮で台風１０号（ライオンロック）の影響による被害が出ていることを確認した。茂山（ムサン）郡や延社（ヨンサ）郡、咸鏡北道（ハムギョンブクト）の会寧（フェリョン）市などで豪雨による洪水が発生し、これまでに１３３人が死亡、３９５人が行方不明となり、１４万人が緊急に支援を必要としているという。 朝鮮中央通信は、朝鮮労働党中央委員会が党員や朝鮮人民軍に対し、連携して被災地の復興支援に当たるよう呼びかけたと伝えた。労働党は全土で２００日
「iPhone7」は買いなのか？ 携帯大手3社が陥った深刻なジレンマ（町田 徹） @moneygendai
海外での評判はイマイチ… 米アップル社が今週金曜日（9月16日）に主要国で一斉に主力スマホ「iPhone」の新バージョン「7」を発売するのに合わせて、日本国内ではNTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンクがそれぞれ「おトク」と称するキャンペーンを展開している。 このiPhone7は、アンドロイド系のスマホでしか使えなかったSuicaを使えるようにするほか、従来のiPhoneには無かった防水機能を付けた端末だ。イヤホンを無線化してイヤホン・ジャックを無くしたり、基本ソフト（OS）のアップグレードといった変更もある。アップル社のティム・クック経営最高責任者（CEO）は発表の席で「過去最高のiPhone」と強調した。 しかし、米全国紙がライバル機の方が依然として防水性能の強靭さや画面の高精細さ、バッテリーの容量（持ち時間）などで高性能と指摘したり、有力調査会社が「（変更は）いずれもマイナーチェ
都心でマンション「大暴落」、売れ残り続出…要注意エリアはここだ！（週刊現代） @moneygendai
全国のマンション数は600万戸超。毎年10万戸前後の新築物件が生まれる巨大市場だが、それがついに「暴落劇」に襲われ出した。しかも、発火点はなんと都内の「中枢」。これはただごとではない。 駅近物件でもダメ 成城、三軒茶屋など、「住みたい街ランキング」で上位にランクインする街を多く抱える世田谷区。不動産業界では「世田谷は鉄板」「作れば売れるエリア」というのが常識だったが、ここに大異変が起きている。 世田谷のマンション市場でまったく新しい「売れ残り現象」が発生し、マンション業者たちが悲鳴を上げ始めたのだ。 住宅ジャーナリストの榊淳司氏が言う。 「物件が完成しているにもかかわらず売れ残る、いわゆる『完成在庫』を抱える新築マンションが急増しています。 そもそも新築マンションというのは建物ができる前に販売を開始し、完成前に全住戸を売り切るのが基本。それが完成前に売り切れずに、完成後もマンションの壁面に
なぜ高投票率、神奈川県警が３高校に聞き取り 参院選 - 2019参議院選挙（参院選）：朝日新聞デジタル
選挙権年齢が「１８歳以上」に引き下げられた７月の参院選で、１８歳の投票率が高かった横浜市青葉区の県立高校３校に対し、神奈川県警青葉署が「特別な取り組みをしたのか」と問い合わせていたことが、県警と県教育委員会への取材でわかった。弁護士約１３０人が参加する自由法曹団神奈川支部は、「教育内容への不当な干渉」などと抗議する声明を出した。 総務省が各地で１８～１９歳の投票率を調べた結果、同区の１投票所では１８歳の投票率が７３・４９％で、全国平均の５１・１７％を大きく上回った。青葉署によると、この情報を受け、高橋幸治署長が生活安全課所属の署員に理由を聞き取るよう指示。署員は３校に電話で「学校で取り組んだ啓蒙（けいもう）活動があれば教えてほしい」などと依頼し、学校側は「県全体で取り組む模擬投票などの主権者教育をした」などと答えたという。 自由法曹団神奈川支部は９日に出した声明で、同署の対応を「警察権の乱
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Ｊリーグ放映権料２１００億円の一部を東京五輪強化に投入へ （デイリースポーツ） - Yahoo!ニュース