電通、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を日米で定点調査 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
日米には生活者の心理ステージ／感情／生活者意識／生活行動などに大きな差 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は、2020年4月後半に全国20～69歳の男女1,000名を対象に「COVID-19生活者意識ナビゲーター（第1回日米比較編）」を実施しました。 本調査は、（株）電通グループの海外連結子会社で米国事業を統括するDentsu Aegis Network US Holdings, Inc.が米国において、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を今年3月下旬から4月中旬にかけて4回にわたって実施した調査と同じ内容を日本国内でも調査したもので、両国での調査実施の結果、日米では生活者意識に差が見られることが分かりました。 今後も、日本では隔週で6月末まで定期的に調査を実施し、その結果を随時お知らせしてまいります。（次回調査は5月中旬に実施し、月内の発表を予定） ＜主なファインデ
2018年 日本の広告費 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト
●日本の総広告費は、6兆5,300億円（前年比102.2％）となり、7年連続のプラス成長 ●インターネット広告費は、1兆7,589億円（前年比116.5％）、5年連続の二桁成長となり、地上波テレビ広告費1兆7,848億円に迫る ●マスコミ四媒体由来のデジタル広告費※は、582億円（新設項目） 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：山本 敏博）は本日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。 2018年（1～12月）の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大に伴い、6兆5,300億円、前年比102.2％となり、7年連続でプラス成長となった。なお、2018年の名目国内総生産（GDP）に対する総広告費の比率は1.19％である。 ＜2018年 日本の広告費の概況＞ 2018年の総広告費は、持続する緩やかな景気拡大に伴い、通年で前年比
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
