電通、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を日米で定点調査 - News（ニュース） - 電通ウェブサイト

日米には生活者の心理ステージ／感情／生活者意識／生活行動などに大きな差 株式会社電通（本社：東京都港区、社長：五十嵐 博）は、2020年4月後半に全国20～69歳の男女1,000名を対象に「COVID-19生活者意識ナビゲーター（第1回日米比較編）」を実施しました。 本調査は、（株）電通グループの海外連結子会社で米国事業を統括するDentsu Aegis Network US Holdings, Inc.が米国において、新型コロナウイルスによる生活者意識の変化を今年3月下旬から4月中旬にかけて4回にわたって実施した調査と同じ内容を日本国内でも調査したもので、両国での調査実施の結果、日米では生活者意識に差が見られることが分かりました。 今後も、日本では隔週で6月末まで定期的に調査を実施し、その結果を随時お知らせしてまいります。（次回調査は5月中旬に実施し、月内の発表を予定） ＜主なファインデ