高田 広太郎 Diixi Pte. Ltd. 執行役員 前職は野村総合研究所。電機、情報・通信産業の顧客を対象に、事業のグローバル展開や新規事業を生み出す支援のプロフェッショナル。 この著者の記事を見る
クチコミ効果を増幅、「ソーシャルアド」の威力：日経ビジネスオンライン
高田 広太郎 Diixi Pte. Ltd. 執行役員 前職は野村総合研究所。電機、情報・通信産業の顧客を対象に、事業のグローバル展開や新規事業を生み出す支援のプロフェッショナル。 この著者の記事を見る
【電通】SIPS
（※）本レポート内容、および電通モダン・コミュニケーション・ラボのメンバーは2011年1月時点のものです。 （※）「AISASはなくなるのか」「マスメディアはいらなくなるのか」というお問い合わせがあるので、簡単に冒頭で書いてみたい。 まず、AISASはなくならない。SIPSはあくまでもソーシャルメディアが十分に浸透した時点での、ソーシャルメディアに関与が深い生活者の行動モデルの考え方であり、AISASにとってかわるモデルではない。 また、マスメディアは、以下の（6）でも言及したが、ソーシャルメディア時代、いまよりもより力を強めると考えている。ソーシャルメディアとマスメディアは対抗軸ではなく、相乗作用で高めあうものと考えている。 電通モダン・コミュニケーション・ラボ 佐藤 尚之、金田 育子 京井 良彦、信澤 宏至、茂呂 譲治 橋口 幸生、宮林 隆吉 1）はじめに ここ数年、ソーシャルメディア
ソーシャルメディアを使わなくなった理由、ミクシィとブログ「書込みが面倒」、グリーとモバゲー「飽きた」
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ソーシャルメディア活用企業、トップ3は「コカ・コーラ」「サントリー」「セガ」 | RBB TODAY
アジャイルメディア・ネットワーク（AMN）は15日、Twitterやブログ、mixiやFacebookなど、国内でソーシャルメディアを積極的に活用している企業に関する調査結果として、「ソーシャルメディア活用企業トップ50」を発表した。 「Twitter」やブログのような不特定多数へ情報発信を行うソーシャルメディアだけでなく、「mixi」「GREE」「モバゲータウン」の3つのSNS、さらに「Facebook」、動画共有サイト「YouTube」「ニコニコ動画」といったメディアも含め、日本における代表的なソーシャルメディアサービス8つについて、それぞれ公式アカウントや公式チャンネル、公式アプリなどの活用状況について独自の調査を行い、それぞれの登録利用者数や動画の再生回数などを指数化することで、複数のソーシャルメディアを積極的に活用している企業50社のリストを抽出した。対象企業は、日本顧客を対象に
ソーシャルメディア革命元年：日経ビジネスオンライン
個人の成長を促進するツールとして 人が成長するために必要なことはなんであろうか。学力か、記憶力か、話術か、英語力か、MBAか。これらはあって決して困るものではないが、成長やキャリアアップのための要素に過ぎない。人が成長するために、最も必要なこと。それは自身にとって、「凄い」と思える人との出会いである。 今多くの社会人や、そして日本そのものも低迷に喘いでいるのは、自身にとって目指すべきロールモデルを見出せずにいるからだ。身近にロールモデルが存在しない。目指すべき方向を見出すことができない。初めに進むべき1歩がなかなか決まらない。ゆえに、その場にとどまり低迷している気持ちとなる。 200人。とある人類学者がこんなことを研究発表している。人が人足らしめるには、1日200人の人と会う必要がある。人間性を養うには、1日200人との関わりが必要なのである。関わると言っても、見るだけも良い。髪型を見る。
若い世代の2人に1人がソーシャルメディアで悩みを公開 しかし、「つきあいはネットだけ」にとどめる傾向
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Facebookユーザーの実態とマーケティングにおける実力とは？：日経ビジネスオンライン
表1●企業のソーシャルメディアのマーケティング活用状況 出典：2010年1月に発表された「University of Massachusetts Dartmouth」 この米国における高いソーシャルメディア活用の数字の背景にあるのは、経営者レベルを含むCMO（マーケティング最高責任者）やマーケティング担当者が、既にソーシャルメディアを実用的にプライベートで使いこなしており、マーケティング活用の重要性を実感しているためだと思います。米ピュー・リサーチ・センターの調査では、米国のオンラインユーザーの46％がSNS「Facebook」のユーザーで、19％はTwitterユーザーであると報告されています。オンラインユーザーの半数近くがFacebookを最も重要なプラットフォームとして使い、2割がTwitterを情報の収集・共有のために活用している以上、企業は「消費者との出会いと会話の場」であるソー
ADKインタラクティブ、ソーシャルメディアポリシー策定 策定背景など公開
株式会社ADKインタラクティブは、2010年5月18日、「ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー」を公開した。同社は企業にソーシャルメディアポリシーを提案するにあたり、先行して自社向けのソーシャルメディアポリシーを策定。2010年4月1日、社員に向けて配布している。 同社では「ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー」策定に対し、多数のソーシャルメディアポリシーおよびその分析が公開されているサイト「Social Media Governance」で、「コカコーラ」「コダック」「レイザーフィッシュ」などの先行事例を研究。また「インテル」のソーシャルメディアガイドライン（日本語版）も参考にした。そのうえで、ソーシャルメディアポリシーを適用する対象、項目として含める内容、分かりやすくまとめる工夫などを検討。「ADKインタラクティブ ソーシャルメディアポリシー」を完成させた。
苦戦続くグーグルのソーシャルネットワーキング事業--新戦略の方向性は
Googleは、同社のソーシャルネットワーキング戦略ではもう少し多くの支持者の手を借りることができるだろうという結論に達した。 インターネットが生まれてから2007年ごろまで、Googleよりもうまくインターネットを把握してきた企業は、おそらくないだろう。しかし最近数年間で、ソーシャルメディアによって生成されるウェブコンテンツが爆発的に増え、ウェブの新たな局面が生み出されており、Googleはそれをコントロールできず、時には見ることすらできないでいる。Googleの最高経営責任者（CEO）Eric Schmidt氏はかつて、Googleは2300年までにウェブ全体にインデックスをつけられると考えていた。しかし、2009年には米CNETに対して、ソーシャルメディアが出現したためにすべてを把握することが「可能かどうかすら分からない」と語っている。 ソーシャルメディアの情勢を形作っているのは、G
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