「真空パック アダルトビデオ」で検索して吐き気。仮に作り物であったとしても、あれに性的に興奮するのは猟奇的。猟奇的な嗜好も内心に留まるなら自由だけどその嗜好が表出した表現物には恐怖を覚えるとしか。本当に真空パックにしているなら即刻全現場でやめるべき。死人が出かねない。

ひとつの意見として出た「独身税」が話題に北國新聞が（おそらくそれほど話題になるとは思わず）配信した記事がネットで話題です。 かほく市ママ課「独身税」提案　財務省主計官と懇談 よく読めば、これは参加したメンバーの一意見であって石川県かほく市が独身税を徴収する予定でもないし、国の税制改正の議論で独身税構想が浮上したわけでもないことが分かります。というか石川県出身の財務省の主計官との意見交換会の１つのエピソードでしかないものでした。 しかし、多くの人は「子育て夫婦が苦しいなら、結婚していない独身男性も苦しい。より苦しい人に負担を求めるなんてふざけている」というような論調でＳＮＳに書き込みをしています。 実は私、税金のあり方について講演で話すとき、「独身税はありか」という議論を受講者に投げかけることがありまず。税金のかけ方について考えるには実はよいテーマなのですが、今回のＳＮＳの反応はいかにも勘違

ＥＸＩＬＥのＴＡＫＡＨＩＲＯ（３２）との結婚と妊娠３カ月（来春出産予定）を１日に発表した女優・武井咲（２３）の所属事務所オスカープロモーションが、週明けの４日からスポンサーなど関係各所におわび行脚を行うことが３日、分かった。今後、違約金などについての話し合いも行われるとみられる。 【写真】ＴＡＫＡＨＩＲＯ　噂の“ＥＸＩＬＥ御殿”について語る 武井は現在「ＪＴＢ」や「洋服の青山」など１０社のＣＭに出演。エスエス製薬「アレジオン」は終了の可能性が高まっており、ＣＭ関係者は「（他にも）影響が出てもおかしくない」と指摘する。 一般的にＣＭは契約書で、契約期間中の結婚や離婚、妊娠などが制限される場合が多い。武井の結婚・妊娠が、契約に反し、イメージ保持ができていないと判断される可能性もある。また、テレビ、映画などでは、脚本や、撮影・公開スケジュールの変更で違約金、賠償金が発生する可能性がある。業界関係

カスタマー向けの広告デザインの発注を担当している。 デザインの最終確認を上司に送ってお伺いを立てたのだが、その修正内容に閉口してしまった。 今回は女性限定のイベントを告知する広告なのだが、広告内のイラストが短髪・シンデレラバストで、広告全体のカラーリングがグリーンなのが女性に響かないといって聞かないのだ。 その挙句、修正内容は女性のイラストを長髪に、カラーリングをピンク主体にしろと言ってくる始末だった。 今時そんな広告を見て、女性が喜ぶと思っているのだろうか。 男性客が自分向けではないと感じる程度で、肝心の女性に訴えかけるにはあまりにも程遠い内容だ。 発注先は長年付き合いがある個人デザイナーで、シングルマザーでありながらそれを感じさせないレスポンスと完成度の高さが定評の、いかにも現代を生きる女性の象徴のような女性だ。 今回のターゲットもまさにその世代を生きる女性たちであり、だからこその視点

もし、電車の中で痴漢呼ばわりされたら、迷わず逃げる――。これは、痴漢呼ばわりされて数日間警察に拘束されたある欧州出身のビジネスマン、マイケル（仮名）さんが得た教訓だ。 彼はその朝、過去4年間毎朝そうしてきたように、混み合った山手線に乗って通勤していた。と、そのとき、突然、激高した女性に怒鳴られ、体をつかまれた。ほとんど日本語が話せないマイケルさんは、最初、その女性が何を主張しているのかまったくわからなかった。 彼女が怒鳴りだした瞬間、車内の乗客は一斉にこちらを向いた。それから数秒後、マイケルさんは自分が痴漢行為をしたとして、彼女に責められていると理解した。 上司に電話で助けを求めたが… それから、その女性は彼の腕をつかむと、彼を列車から引きずり下ろし、駅員を呼んだ。頭が混乱していたマイケルさんは無抵抗だったが、「悪いことは何もしていない」と思っていた。これはそもそも誤解であり、最悪の場合で

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引き続きリンダウ・ノーベル賞受賞者会議ネタ。同会議では、格差に関する懸念が大物経済学者から相次いで表明された、とシティ大学ロンドンのSteve Schifferes金融ジャーナリズム教授がThe Conversationで報告している（H/T Mostly Economics）。 以下は同記事に記された各学者の指摘の概要（括弧内は受賞年）。 ジャン・ティロール（2014） 経済格差はそれ自体が「市場の失敗」の一形態。 格差拡大の政治や社会への影響が、トップクラスの経済学者の関心をますます集めているのは確か。 ジェームズ・ヘックマン（2000） 他の西側民主主義国に比べて米英で格差が急速に拡大した。富裕層を優遇する税制変更がその主因。 社会の移動可能性がとりわけ所得の低い人で低下したことも懸念要因。 過去数十年に急増した一人親家庭の多くが低所得であったことも、格差拡大に寄与した。 ワーキング