３０日午前７時半ごろ、千葉県浦安市舞浜の舞浜大橋で、欄干に結ばれたロープで宙づりになった状態の男女が見つかった。県警によると男性は４０代ぐらい、女性も同年代とみられ、死亡を確認した。事件性は低いとみて経緯を調べている。

レンタル彼女、パパ活、整形、ホス狂い……さまざまなテーマで描かれる『明日、私は誰かのカノジョ』、通称『明日カノ』。章ごとにヒロインが入れ替わる形でストーリーが展開し、それぞれにコンプレックスや事情を抱えながら現代社会を生きる姿が映し出される。2019年から「サイコミ」にて連載をスタートさせ、2022年4月には実写ドラマ化されたことが記憶に新しい。その原作者・をのひなお氏にインタビューを敢行。注目を集めるヒロインのキャラクター性や、いかにして物語が生まれているのか、そしていよいよ突入した最終章について話を伺った。 ヒロインたちのキャラクターはどう生まれたのか ――『明日カノ』の登場人物は、まるで実在するかのようなリアリティを持っていると感じています。私の周囲でもヒロインたちのことを自分の女友達のように語る女性がたくさんいます。そんなキャラクターはどのようにして生まれているのでしょうか。 をの

デジタル庁は9月30日、「Web3.0研究会」を開催すると発表した。6月に閣議決定された「デジタル社会の実現に向けた重点計画」の方針に従い、NFTなどWeb3.0関連技術の推進に向け検討する。開催日程や議題などは未公表。 座長は國領二郎教授（慶應義塾大学総合政策学部・元日本電電公社）。座長代理は稲見昌彦教授（東京大学先端科学技術研究センター）、庶務はデジタル庁が務める。 構成員は、石井夏生利教授（中央大学国際情報学部）、伊藤穰一取締役（デジタルガレージ・千葉工業大学）、河合祐子氏（Japan Digital Design・CEO、三菱UFJ銀行など）、殿村桂司弁護士、冨山和彦会長（経営共創基盤グループ）、小説家の藤井太洋氏、松尾真一郎研究教授（ジョージタウン大学）、柳川範之教授（東京大学大学院経済学研究科）。 関連記事 暗号資産の“電力問題”を解決？　イーサリアム最大のアップデート「The

YouTubeの詐欺サムネのようなタイトルになってしまったので先述しておくが、 これは「危ない目に遭った」という内容の文章である。 決して読者にCBDを勧めるものではないし、むしろ警戒を促すものである。 了承の上、お読みいただきたい。 私は、おそらく多くの皆さんがそうであるように、一社会人としてストレスフルな人生を送っている。 そんな中で、CBDに興味を持つのは当然のことだろう。 ご存知ない方のために説明すると、CBDは大麻のうちヘンプという種類のものから得られるリラックス成分である。 マリファナから得られるTHCのような幻覚・陶酔作用を引き起こす成分とは異なるため、法的にも問題なく、最近色んなところで流行っている。 CBD入りのグミやらオイルやらキャンディやらは、ドンキにでも行けば買うことができる。 私は仕事で溜まったストレスを解消したり、リラックスするために、数年前からCBDの電子タバ

重要文書を箱に入れるだけでヤマト運輸が回収し、溶解処理します。未開封のままボックスごと溶解するため情報漏えいの心配がなく、 重要文書の量に合わせてボックスタイプ、ポストタイプ、ラックタイプの3種類をご用意しています。 ※法人および個人事業主のお客さまがご利用いただけます。（個人事業主ではない個人のお客さまはご利用いただけません。） POINT1 箱に入れるだけでらくらく処分 重要文書を入れた箱をヤマト運輸に回収依頼するだけなので、1枚1枚処分する手間がありません。 重要文書の量に合わせた多彩なラインナップでさまざまなニーズに対応します。 シュレッダー処理のように紙詰まりや故障などがなく、無駄な時間とコストを軽減します。 在宅勤務などによりご自宅（※）が職場となる場合の重要文書の漏えいリスクを減らすことが可能です。 ※ご自宅でのご利用は、別途契約が必要となります。詳しくは、お問い合わせくださ

安倍晋三元首相の銃撃事件をきっかけに注目が集まる「宗教２世」。旧統一教会のほかの新興宗教でも、問題が広がっている。親から信仰を強制された上、進学や恋愛の自由を奪われ、心身の苦痛を強いられるケースもある。中国地方の２世たちは「宗教虐待に苦しんでいるのは旧統一教会の信者の家族だけじゃない」と訴える。（栾暁雨） 有名国立大への入学許されず　中国地方の２０代女性は、親と縁を切って１年になる。キリスト教系の新興宗教に狂信的な親と過ごすのは、もう限界だった。高校生の頃からリストカットがやめられなくなった。女性は言う。「自分が壊れていくのが怖かったんです」 終末論を信じる両親から「大学での勉強など意味がない」と言われて育った。進学校に通い、首都圏の国立大にも合格したのに入学を許されなかった。受験が認められたのは「泊を付ける」ため。「合格したのに有名大を蹴った」というのが親の自慢だった。同級生には「大学に

1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任（2020年1月）。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 河野太郎デジタル相は以前、オンライン会議ツール「Zoom」を仕事で使えないことに対して、Twitter上で怒りをあらわにしていた。その後、国会議員と各省庁のやりとりなど一部で解禁の動きがあったものの、なお利用は制限されている。理由の一つは、海外でも懸念が伝えられる「中国リス

熊本大学は9月27日、認知症が疑われ、同大学病院の認知症専門外来に訪れた446名の患者についての調査研究を行ったところ、約1.6％にあたる7名は認知症ではなく、高齢によって顕在化した発達障害の1つである「注意欠陥多動性障害(ADHD)」であったことを確認したと発表した。 同成果は、熊本大病院 神経精神科の佐々木博之特任助教、同・大学大学院 生命科学研究部 神経精神医学講座の竹林実教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、精神疾患の予防や診断などに関する全般を扱う学際的なオープンアクセスジャーナル「BMC Psychiatry」に掲載された。 研究チームはこれまでの研究にて、高齢者において認知症のように誤診されうる発達障害患者を見出し、症例報告を行っていた。その症例では、これまで日常生活でそれほど大きな支障がなかった60歳前後の会社員が、徐々に物忘れや不注意が目立つようになり、認知症を疑われ