2008年に日本統計学会75周年記念出版として刊行されました国友直人・山本拓監修『21世紀の統計科学』(全3巻)の増補版を, 日本統計学会のホームページを通じて提供することとなりました.本書の増補版の オンライン公開が統計科学の今後の発展に資することを期待しております. 第I巻 社会・経済の統計科学 (国友直人・山本拓編) 第II巻 自然・生物・健康の統計科学 (小西貞則・国友直人編) 第III巻 数理・計算の統計科学 (北川源四郎・竹村彰通編)
GDPが2008SNAへの基準改定により大幅に変更され、2016年7-9月期は実質で523兆円から535兆円へと上方修正された。これにより、「増税から2年半後の今年7-9月期になって、ようやく、過去最多だった駆込み需要時の2014年1-3月に並んだ」という認識が、「早くも1年後の2015年1-3月期には並んでいた」に変わった。「やっぱり、消費増税の悪影響は一時的だった」と、財政再建派は喜ぶかもしれないが、家計消費が増税のために大幅に減り、低いままにある事実は変えようもない。 ……… 今回の改定で各需要項目がどう動いたかは、内閣府のHPを参照してもらうこととして、本コラムは、家計消費(除く帰属家賃)に着目する。下図は、重ね合わせのために、改定前の値を平行移動させたものである。これで分かるのは、改定後は、小泉政権期から東日本大震災までの値が相対的に高くなるとともに、消費増税後については、上昇傾
2014年2月9日の記事では,職業別の生涯未婚率を明らかにしたのですが,この記事は本ブログの中で一番読まれています。このようなデータはあまりないため,多くの人の関心を引いたのだと思います。 はて,なぜ職業によって未婚率が異なるのか。個々人の自由意思の総和が偶然そうなっているだけだ,という説明は到底成り立ちません。言わずもがな,各職業が得る富量や威信(prestige)が大きく影響しているとみられます。とりわけ男性にあってはそうでしょう。 それぞれの職業の威信は数値化が難しいのですが,各々が手にする富量は年収という指標で可視化できます。今回は,「就業構造基本調査」の職業中分類の統計を使って,年収と生涯未婚率の相関図を描いてみようと思います。わが国の結婚市場の現実を明らかにする作業の一つです。 私はまず,2012年の「就業構造基本調査」のデータを用いて,有業男女の職業別の平均年収を計算しました
はじめに 統計解析の手法を学ぶのに、教科書を読むのは素晴らしい学習方法です。 しかし、教科書で理論的なことを学んだだけでは、統計手法を使いこなせるようにはなりません。 統計解析手法を身につけるには、実際のデータについて手法を適用し、パラメータを変えるなどの試行錯誤を行い、結果を考察するというような経験を積むことが大切です。 それでは実際のデータをどうやって手に入れましょうか? 実験や調査をして実際のデータを得るのは大変でお金もかかります。 幸運なことに、世の中には適度なサイズの自由に使えるデータがたくさん存在します。 例えば、統計言語 R には、100以上ものデータセットがデフォルトで付属しています。 ただし、不幸なことに、それらのほとんどは英語で説明が書かれています。 英語は、いつかは乗り越えなければならない壁ですが、最初のうちはちょっと避けて通りたいところです。 というわけで、今日は、
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