消えた“ブーム” 大衆消費社会では時折、“ブーム”と呼ばれる圧倒的多数の消費者を巻き込む流行現象が起こる。かつて1990年代には携帯電話が爆発的に売れ、女子高生ブームに浮かれ、「Windows95」や「たまごっち」のために人々は行列をつくった。さらにバブル華やかなりし1980年代までさかのぼれば、DCブランド（デザイナーズブランド、キャラクターズブランド）やイタメシ（イタリア料理）から株式投資に至るまで、あらゆる分野で絶え間なくブームが巻き起こっていた。 ところが最近は、次のブームがなかなかやってこない。最近のトレンドとして、エコカーやファストファッションもブームと呼べないことはないが、小粒感は否めない。例えて言うならば1980年代の消費の鍋は、何かあればすぐ沸騰するほど熱かった。これに対して近年の消費の鍋は冷え切ってしまい、めったなことでは湯気さえも立たない。 かつての消費ブームの先頭に

「日経ビジネス」は6月28日号で以下のような特集を組んだ。「日本一楽しい職場――『もしドラ』を超える現実があった」（購読申し込みはこちら）。 長引くデフレとグローバル競争の激化で多くの企業には閉塞感が漂う。個々の職場に目を転じても、強いられる効率化と求められる成果の重みで職場に吹く風は滞る。「毎日でも会社に行きたい」。胸を張ってこう言い切れるビジネスパーソンはそれほど多くないのではないだろうか。 だが、つまらない職場に未来はない。 この国は今、時代の転換点に立っている。新興国が猛烈な勢いで飛躍する一方、足元を見れば、会社は閉塞感ばかりで成長の芽に乏しい。日本を牽引した製造業はより高い付加価値を求められ、国内ではサービス産業が経済成長の主体となりつつある。 この時代に必要なのはイノベーションであり、顧客を感動させるサービスだ。そして、それを実現するのは楽しい職場にほかならない。この特集に関連

そこでは、ライター・渡辺由美子さんの著書『ワタシの夫は理系クン』をベースに、渡辺さんら3人が、マニュアルへの厳しい批判を語っていました。マニュアルとは、ケータイや電子レンジを買うとついてくる、あのマニュアル、いわゆる「取説」です。 「電子レンジで温める秒数を指定する」という基本的なことが、マニュアルの最後の方まで読まないと出てこなかった、などといった例からはじまり、「マニュアルはなぜ読みにくいのか」「なぜすぐに使いたい機能の説明が見つからないのか」「なぜ開発側とユーザーのギャップを埋めるはずのマニュアルが、そのギャップの象徴のようになっているのか」などなど、マニュアルへの批判は尽きるところがないようです。 「マニュアル業界」から届いた“果し状” あ、ご説明が遅れました。私、マニュアル業界で暮らす、平湯と申します。 で、そもそも、「マニュアル業界」とはどんな業界なのか。それは、マニュアルを作

このたびの大相撲の不祥事について、私はあまり同情的な気持ちを持っていない。 というのも、角界には、朝青龍を排除するに当たって盛大にきれいごとを並べた人たちが居残っているからだ。 やれ国技だ文化だ伝統だと、彼らは、自分たちの関わっている興行について、歯の浮くような美辞麗句を言いつのっていた。曰く、相撲の美、横綱の品格、無言の掟、民族のDNA。武士の覚悟。ほのぼの麗句。 なるほど。よくわかった。 私は納得した。大相撲の世界が彼らの言うように、美しくも正しい文化的な結界であるのだとしたら、私の大好きな朝青龍は、その清廉な小宇宙にはなじまない異分子だったはずだからだ。ドルジは乱暴者だった。身勝手でもあった。ファンのひいき目で見ても教養溢れる紳士というわけにはいかなかった。ごくごくありきたりな二十代の粗野な青年であったに過ぎない。 だから、そのがさつで傲慢で粗暴なファン太郎を、角界は、追放した。それ

中原淳（なかはら・じゅん） 東京大学・大学総合教育研究センター准教授。北海道出身。大阪大学より博士号授与。「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人々の学習・成長・コミュニケーションについて研究する。研究室は研究者や実業家を招いて行う“Learning bar@Todai”をプロデュース。共編著・共著に『企業内人材育成入門』（ダイヤモンド社）、『ダイアローグ 対話する組織』（同）、『リフレクティブ・マネジャー 一流はつねに内省する』（光文社新書）、『職場学習論』（東京大学出版会、近刊）。 Blog：nakahara-lab.net,U-TOKYO　Twitter ID：@nakaharajun 鈴木：中原先生は、これまであまり学問的研究が多くなかった“企業で働く大人の学び”について着目し、研究してこられました。まず単刀直入に訊きますが、「学ぶ」という行為を中原先生はどんなふう

米国のGPTW本部は米経済誌「フォーチュン」が毎年掲載する「働きがいのある会社ベスト100」にデータを提供している。この調査は世界40カ国以上で実施されており、リストに選ばれることは一流企業の証しとされている。今回の調査はGPTW本部と同じ手法を取った。 「従業員が会社や経営者、管理者を信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持てる会社」。GPTW本部は「働きがいのある会社」をこう定義づけている。そして、この定義を実現する要素として、「信用」「尊敬」「公正」「誇り」「連帯感」の5つの要素に分類している。従業員と経営者の信頼関係、フェアな企業体質、仕事への誇り、同僚や上司との関係。「働きがい」に影響を与える要素と言われれば、どれももっともだろう。 この調査の最大の特徴は従業員の声が強く反映されている点だ。社内制度や企業文化などに関する企業への質問と従業員に対するアンケ

2009年12月30日、米国諜報史上に残る大惨事が発生した。 アフガニスタン東部のホースト州にある米中央情報局（CIA）の基地で自爆テロが発生。7名のCIA要員と1名のヨルダン政府関係者等が死亡した。「一度にこれだけ多数のCIA要員が殺害されたのは、過去30年間を振り返っても例がない」と言われており、米国の諜報史上に残るCIAの大失態として記録された。 しかも自爆テロ犯は、CIAが911テロ事件以来、緊密に協力してきた親米アラブ国家ヨルダンの情報機関がアルカイダに潜入させていたスパイだったことが明らかになっている。つまりCIAは、「ヨルダン情報機関とアルカイダの二重（ダブル）スパイによる自爆テロ」という前代未聞の手法で、奈落の底に突き落とされたのである。 このテロ事件は、これまで秘密のベールに包まれてきたCIAのアフガニスタンでの対テロ戦争の一端に光を当てると共に、米国情報機関の脆弱さや対

「2006年に社長が西松さんになってから、ずいぶん働きやすくなったんだ。でも、社内でも西松さんの評価は分かれていて、『あれって、パフォーマンスだ』と言う人もいる。社長って、大変だよね」 日本航空（JAL）に勤める知人から聞いた話である。 JALは今、前原誠司国土交通相直轄の専門家チーム「JAL再生タスクフォース」の助言を受け、抜本的な経営再建に向けた取り組みを進めている。金融機関の支援を得るために、西松遥社長の退任など経営陣刷新が盛り込まれるという報道もあった。 西松社長と言えば、昨年に米CNNがその倹約姿勢を伝えたため米国で話題に上った。海外で評価されてから日本でも評価されるケースは多いが、このニュースでもそうだった。 自らの給料を大幅カットし、通勤も一般の交通機関を使う。社長室は撤廃し、“大部屋”で一般社員からも顔が見える場所で仕事をし、社員食堂で社員に交じって昼食をとる。そんな姿をワ

秦　「勝ち残るためのダイバーシティー・マーケティング」対談の第1回は飲料の日本コカコーラ、第2回は自動車の日産自動車にお話を伺いました。今回は、住宅の積水化学工業住宅カンパニー住宅事業部ハイムグループグループ長の神吉利幸さんにお話を伺います。 神吉さんは、太陽光発電住宅のシェアトップを誇る「おひさまハイム」や、独自の暖房システムを提案する「あったかハイム」の仕掛け人でもあります。 まず過去10年をさかのぼると、住宅業界ではいろいろな変化があったと思いますが、御社では消費者の変化をどのように捉えていらっしゃいますか。 神吉利幸氏（以下、神吉）　市場そのものはご存じのように、バブル崩壊まで安定的に伸びてきました。以降も、住宅減税などの政策の後押しもあって堅調でしたが、2007年に施行された改正建築基準法の影響を受けて、着工数は大きく落ち込みました（前年比マイナス19.4％）。さらに、回復がまま

（前回「ハイブリッドが2割になればクルマが変わる！？　【開発者編・後編】 」から読む） この「走りながら考える」は、実際にクルマに乗って、開発者から直接お話を伺い、最後に販売の現場、あるいはユーザーから“生の声”を伺う三部構成で進めていく、と初回でお話しした。 今回のリポートはインサイトの巻の“最終回”、販売現場からの声をお届けする。たまたま目に付いた販売店にアポ無しで飛び込んだ“突撃取材”であるので、ホンダの広報や日経BP社、またカーセンサー編集部は一切関知していない。一般客を装ってディーラーを訪れ、冷たいオシボリで顔を拭い暖かいコーヒーをご馳走になりながらお話を伺ったのである。販売店からしてみれば単なるヒヤカシのオヤジになってしまったわけだが、他に客が一人もいない平日の閉店間際だったので、営業妨害はしていないと思う。お店の皆様、お騒がせしてどうもスミマセン（いや別にゴネたり騒いだりはし

（前回、試乗編から読む） 発売以来販売成績絶好調が伝えられるホンダ・インサイト。 4月度の販売台数は実に1万481台に上り、軽自動車を除く登録車販売において堂々の第1位となった。実はハイブリッド車が登録車の月間販売台数で1位となるのは我が国自動車販売史上初めてのことで、王者プリウスも為し得なかった“偉業”なのである。いや、お見事でございます。そして今まで4カ月連続でトップを張ってきた同じくホンダのフィットも9443台と相変わらずの絶好調。かくしてホンダは同社史上初の登録車販売台数ワン・ツーフィニッシュを成し遂げたのである。嗚呼ワン・ツーフィニッシュ……魅惑の響き。何でF1ヤメちゃったんスか……。 とまれ、かくも大盛り上がりのインサイト。ここはひとつ開発を担当された方にお話を伺わねばなるまい。ホンダの広報にインタビューの依頼をすると、「それならLPLの関が直接お話しします」と。LPLとは“ラ

世界経済危機で一気に冷え込んだ日本の消費。住宅メーカー、自動車販売店、百貨店などの販売不振が連日、メディアで報じられている。 だが、消費低迷の理由は景気の悪化ばかりではない。「日経ビジネス」が4月に実施した読者アンケートでは、消費の飽和やそれに伴うモノ離れの実態が明らかになった。 今回は日経ビジネス誌2009年5月25日号特集「物欲消滅 『買わない消費者』はこう攻めよ」の連動企画として、特に住宅に対する読者のアンケート結果から新たなニーズを考える。また新たな賃貸ビジネスについても紹介していく。 住宅業界で注目を集めている「コレクティブハウス」という、新たな形態の賃貸住宅をご存じだろうか。 共有スペースを重視した賃貸住宅のことで、同じ住宅に住む複数の住民同士で洗濯機や大型テレビ、クルマなどのモノを共同所有し、食事や清掃など生活の一部を協力して行う、いわば共同生活型の賃貸住宅だ。共同生活の運営

未曾有の不況といわれる中、多くの流通業やサービス業が苦境に陥っている。 報道されるのは、大手スーパーの熾烈な値下げ合戦や、低価格ファストフードチェーンの出店増ばかり。しかし、重要なのは価格だけなのだろうか。お客のサイフの紐をゆるめられないのは、消費が冷え込んでいるからなのだろうか。 「決してそうではない！」というふたりの著者がいる。ひとりは『新宿駅最後の小さなお店ベルク』を書いた井野朋也さん。井野さんは、新宿駅徒歩15秒、わずか15坪の店舗で駅ビル一の坪効率を誇る飲食店「ベルク」の店長。和田さんは「元祖ロングテール」とも言うべき、過剰な品揃えで強烈な存在感を誇った東急ハンズでの経験を語った『東急ハンズの秘密』を出版したばかり。 ふたりは、ともに現場の経験から、「いまの小売業・サービス業は消費者の根本的な欲求に応えられていない」と言い切る。ふたりの対談から、大不況下でも元気な「売れる店」の秘

世界同時不況が日本の自動車業界を直撃する。トヨタ自動車や日産自動車などの大手メーカーも大幅な赤字に転落せざるを得ない危機的な状況だ。今回の異変をいちはやく感じ、対策に乗り出した鈴木修会長。 「30年間右肩上がりで社内に安泰ムードを招いてしまった」　昨年12月には社長を兼務する新体制を敷き、再び現場でも指揮を執り始めた。 「工場にはカネが落ちている」――工場から発想する“独自の経営”で、これまでも時代の先行く新商品、画期的なモノづくりを実現してきた。 「危機はチャンスだ」。鈴木会長は今回の危機にどう立ち向かおうとしているのか。 サブプライム問題が発覚する前から在庫調整を指示 ――　まず、今回の世界同時不況についてお伺いします。スズキは、米国のサブプライムローン問題に端を発した危機が明らかになるよりも前、一昨年から在庫調整をすすめ、2007年から2008年にかけて約1000億円の在庫を減らして

売上高20億円余りの“町工場”なのに経常利益率は40％を超える。 しかも無借金で自己資本比率は90％――。 エーワン精密の業績はさんぜんと輝いている。 完璧に近い結果を出す同社の経営は、非常にシンプルだ。 「コスト管理」「人事管理」「時間管理」に全くムダがない。 この「簡単な経営」はあらゆる中小企業の参考になる。 あの日本電産を率いる永守重信社長が「脱帽」する。エーワン精密はそれほど強い。「何がすごいって、利益率がとんでもなく高い。37期連続で35％を超えてます。何でそんなことが可能なのか。それは圧倒的な短納期という強みがあるからです。よそが1週間から2週間かかるところ、注文を出したら翌日に届く速さやからね。ウチもようけ（たくさん）エーワン精密さんから買うてますが、『ちょっと値段まけて』と言いたくても、よう言えへんのですわ（笑）」（2007年6月、企業家ネットワーク主催の「企業家賞」表彰式

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私の新著『英語ベストセラー本の研究』（幻冬舎新書）をベースにして、英語の学習法について全6回の予定でお話をさせていただいている。 『英語ベストセラー本の研究』には、2つの執筆目的があった。 その第1は、戦後60年間のベストセラー英語本を10年刻みで選び出し、それらがなぜ多くの読者に受け入れられたのかを分析することであった。第2の目的は、これら先人の労作から英語学習のヒントを拾い集め、「究極の英語学習法」とは何かを探り当てていくことであった。今回は、そのようにして見えてきた「究極の英語学習法」をテーマに書くことにしたい。 前回の末尾で、松本亨の「英語で考える」と國弘正雄氏の「只管朗読」という2大テーゼを結びつけたところに、「究極の英語学習法」が