大阪生まれの大阪育ち、母親が商家の出だったので、季節もの縁起物とは縁の深い育ち方をした。大寒(追: 正しくは冬至でしたね、恥ずかしい)には柚湯、端午の節句にはしょうぶ湯に入るし、1/7には七草粥、そして節分には恵方巻(呼称については覚えていない。単に太巻と言っていた気もする)だ。物心付いた頃(7歳位、35年以上前)からずっとだ。 最近(とはいってもここ10年程か？)、商機として恵方巻の習慣が全国展開され、それに纏わる社会問題も露になってきた。ホッテントリ入りも果たした作りすぎでの大量廃棄や、コンビニチェーンでの押しつけ、従業員への販売ノルマの強制等だ。20年以上前だが、自分も北新地のコンビニでバイトしていた時に、本部からのノルマで頭を抱える仲の良い店長に協力する形で数本引き受けていた。 こういった問題に声を上げるのは真っ当至極だしどんどんやれば良いと思う。ただ恵方巻の風習それ自体をディスる

こましん @komashin502 専業主夫/TOEIC L&R 890/TOEIC S&W 300/英検準1級/中検3級/HSK5級/教員免許状（英語・国語・音楽） https://t.co/pr0NyTarMM こましん @komashin502 @yousuck2020 こういう棚ぼたはあまり期待してないですが万が一100万円貰えたら今の活動先のパレスチナ難民のために使おうと思っています。 学校に楽器をちゃんと置きたいです。 こましん @komashin502 やっと気持ちが落ち着いてきた。 いや、まだ手は震えてるけど。 自分のためにじゃなくてパレスチナ難民への音楽教育に還元させてもらいます。 こっちの子どもたちにも先進国と同じように情操教育への機会を増やすために。 pic.twitter.com/wH0AAlS67y

【動画】東京五輪招致を巡り、コンサルタント会社に支払われた２億円余は賄賂なのか正当な対価なのか。構図を解説 ２０２０年東京五輪・パラリンピックの招致を巡って、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の竹田恒和会長（７１）が汚職に関わった疑いがあるとして、フランスの検察当局が竹田会長の訴追に向けた手続きに入っていたことが明らかになった。仏紙ルモンドなどフランスメディアが報じた。 ＪＯＣ関係者によると、竹田会長は１２月、フランスで聴取に応じたが、汚職の疑いについて否定した、という。 ルモンドによると、手続きに入ったのは昨年１２月１０日。五輪招致が決まる前に１８０万ユーロ（約２億３千万円）の贈賄に関わった疑いがもたれているという。 東京は、マドリード（スペイン）とイスタンブール（トルコ）を破り、１３年に招致を決めた。 フランスの検察当局は、竹田…

新年早々増田の恐れていたことが早速現実に https://megalodon.jp/2019-0109-1324-16/https://osobuta.hatenablog.com:443/entry/2019/01/04/000247 http://b.hatena.ne.jp/entry/s/osobuta.hatenablog.com/entry/2019/01/04/000247 http://b.hatena.ne.jp/entry/4663000404499379873/comment/ryuzi_kambe 単に「はてなブロガー」っていう意味になってる 「はてな匿名ダイアリー」→「はてなアノニマスダイアリー」→「増田」という成り立ちを知らないで使うヤツがちらちら目につく その内「増田=はてな匿名ダイアリー」の方が少数派になるな

ニコニコがまだ生きてた時にけいおん！！の釣り動画で「首領への道」を見た以外、マジでヤクザ系の奴は何も見たことがない

あずさ @aqu0203 @yaginome 一応50万人以上が住む愛媛県松山市育ちです。 ほぼほぼこんな感じです。 松山市を知らない人に、市内をこの画像で教えてあげられるほどです。

来月の節分に向けて「恵方巻」の販売が本格化するのを前に、農林水産省は、売れ残った「恵方巻」が大量に廃棄される問題が話題となったことなどから、コンビニエンスストアやスーパーの業界団体に対し、需要に見合った販売をするよう初めて文書で通知することになりました。 しかし、売れ残った「恵方巻」が大量に廃棄される問題がＳＮＳで話題となるなど、過熱する販売競争に懸念も出ています。 このため農林水産省は、恵方巻の販売が本格化するのを控えて、スーパーやコンビニエンスストアなどが加盟する７つの業界団体に対し、消費者の需要に見合う販売を行って、食品の廃棄を減らすよう求める文書を通知することになりました。 文書の中では、恵方巻の大量生産をやめる方針を消費者にチラシで理解を呼びかけて、廃棄量を削減した兵庫県内のスーパーの事例も紹介されています。 農林水産省が、恵方巻の廃棄をめぐってこうした文書を出すのは初めてです。

日産自動車前会長カルロス・ゴーン容疑者（６４）の側近で仏ルノー副社長のムナ・セペリ氏に、３社連合を組む日産、ルノー、三菱自動車の統括会社「ルノー・日産Ｂ・Ｖ」から不透明な報酬が支払われていたことが１０日わかった。セペリ氏はオランダ・アムステルダムにある統括会社の取締役を兼ねるが、２０１２～１６年の５年間に役員報酬とは異なる非公表の報酬として計約５０万ユーロ（約６２００万円）を受け取っていた。 統括会社内に設けられた「ガバナンス（企業統治）・人事・報酬委員会」の委員でもあるセペリ氏に対し、委員の報酬として年１０万ユーロが支払われており、統括会社のトップを務めるゴーン容疑者が支給を承認していた。３社連合の関係者が、支給を認めたゴーン容疑者らの直筆のサインが入った書簡や、セペリ氏に約５０万ユーロが支払われたことを示す証明書を入手し、その内容を明らかにした。 ゴーン容疑者が日産における自身の報酬を

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