冴島ｵﾝﾃｨｰﾇ依子 @ontine9neo 身内に語彙力半端なくて、表現の幅が無限の人がいてね。どうしたらそんなふうに言葉が溢れてくるのか聞いたらサラッと「小学生の時に広辞苑を全部読んだ」と言われたよ。虚弱で学校休みがちだったからお休みした日に広辞苑を読んでたんだってさ。世界名作劇場かな。 2022-08-31 11:42:54 『広辞苑 第七版』好評発売中！ @Kojien7 『広辞苑第七版』発売から明日で１年！記念キャンペーンとして、書店さんでは、優雅な日本の伝統色やのしデザインのカバーもおめみえしています。ぜひお好きなデザインを見つけてください。書店の皆様、店頭の展開など　#いろいろ広辞苑７　でtweetをお待ちしています！ pic.twitter.com/4AjMzoNdZc 2019-01-11 15:32:41

＜有権者の75％が現政権の政策に疑問を持ち、大統領支持率が30％台にまで落ち込んでいるにもかかわらず、中間選挙で番狂わせが起こる理由とは？　トランプだけでない、共和党のぐだぐだ＞ アメリカでは、インフレとガソリン価格の高騰、それにジョー・バイデン大統領の低支持率で、今年の中間選挙で共和党が躍進するのは確実。特に前回の選挙で民主党に多数派の座を奪われた上院では、共和党が優位を奪還するのは間違いない──。 米政界ではほんの数カ月前まで、こんな見方が当然のように語られていた。 ところが、11月8日の投票日に向けて選挙戦が本格化する9月の連休を前に、正反対の見方が有力になってきた。民主党が上院の多数派を維持し、場合によっては、その差を広げる可能性さえあるというのだ。 なぜか。まず、いくつかの州の共和党上院予備選において、本選で民主党候補に勝てる見込みの乏しい過激論者が選ばれた。 6月に共和党系判事

ウクライナ侵攻をめぐってロシアの独立系の世論調査機関は、ロシア国内では侵攻の継続と和平交渉への移行で意見が二分しているとする調査結果を発表しました。 ロシア軍によるウクライナ侵攻後、ロシアの世論調査機関「レバダセンター」は毎月下旬に全国の1600人余りを対象に対面形式で調査を行っています。 1日、8月の調査結果を発表し、この中で「軍事行動を続けるべきか和平交渉を開始すべきか」という質問に対して、 「軍事行動の継続」と答えたのが48％、 「和平交渉の開始」が44％で、意見がほぼ二分しました。 このうち40歳未満では過半数が「和平交渉」を選んでいて、若い世代ほど和平交渉への移行を望んでいることがうかがえます。特に18歳から24歳までの若者の30％は「ロシア軍の行動を支持しない」と答え、情報統制が強まる中でも、およそ3人に1人が侵攻への反対姿勢を示した形です。 「レバダセンター」はいわゆる「外国

ポーランド与党「法と正義」のヤロスワフ・カチンスキ党首（2019年10月13日撮影、資料写真）。(c)Wojtek RADWANSKI / AFP 【9月2日 AFP】ポーランドは1日、第2次世界大戦（World War II）に同国が受けた損害は6兆2000億ズロチ（約180兆円）に上ると推定する報告書を発表し、賠償請求をめぐる交渉をドイツに求める方針を示した。 この日は、1939年のナチス・ドイツ（Nazi）によるポーランド侵攻からちょうど83年に当たる。ポーランドの事実上の指導者とされる与党「法と正義（PiS）」のヤロスワフ・カチンスキ（Jaroslaw Kaczynski）党首は報告書を発表した会議で、賠償金の大部分は「520万人以上のポーランド国民の死に対する」ものだと説明。人的損失の額は、各個人が生涯収入として国内総生産（GDP）に寄与できたはずだった額に基づき算出された。物的