Z世代を、ミレニアル世代、Y世代と比較してみた～そのメディア意識とメンタリティ～ | ウェブ電通報
Z世代を、ミレニアル世代、Y世代と比較してみた～そのメディア意識とメンタリティ～2021/12/15 電通メディアイノベーションラボでは、ビジネスへのヒントや新しいマーケティングへの知見獲得を目的として、生活者を情報行動やメディアとの関わりの視点から研究し情報発信するオーディエンス研究プロジェクトを推進しています。今回は「Z世代」をテーマに、研究結果を紹介します。 2021年は「Z世代」という言葉を頻繁に耳にしました。彼らは、次代の消費を担う若者としてマーケティングで注目を浴びています。また、今後の日本人の情報行動やメディア利用の展望においても重要ターゲットです。 当ラボでは、2021年に東京大学名誉教授の橋元良明氏（現：東京女子大学教授）と共同で、メディア意識やメンタリティに関する調査を行いました。今回は、そのデータを基に、Z世代の持つ特徴を、その先行世代となるミレニアル世代やジェネレー
なぜ、シニアよりミレニアルが重視されるのか？－メディアと所得の年齢別「格差」
ボブ・ホフマンが嘆く消費支出が高いのに無視されるシニア世代 元エージェンシーの経営者でもある米国のボブ・ホフマンは辛口の業界批判で有名ですが、著書である『疑い深い人のための広告（Advertising for Skeptics, 2020年刊）』において、米国のマーケターたちがミレニアル世代やZ世代を必要以上に重視している姿勢に疑問を投げかけています。 【関連記事】シニア向けマーケ「具体的に進行」は15％ 6割は「必要と認識」 米国におけるミレニアル世代の定義は1980年から2000年に生まれた世代で、2021年時点では21-41歳、Z世代はその下で20歳以下、ということになります。しかしながら、ボブ・ホフマンは米国全体の経済は50歳以上のシニア世代に支えられているという事実を指摘します。 米国では50歳以上の人口が全米の消費金額の半分を占めている。 50歳以上の人口は多くのカテゴリーでの
佐久間裕美子著 「Weの市民革命」 「消費アクティビズム」の時代に、企業はどう成長していくべきか - WWDJAPAN
ニューヨークに在住し、これまで「ヒップな生活革命」（朝日出版社）、「ピンヒールははかない」（幻冬舎）、「真面目にマリファナの話をしよう」（文藝春秋）などを上梓してきた佐久間裕美子氏による新刊「Weの市民革命」（朝日出版）が発売されました。佐久間氏には昨年4月にアメリカのサプライチェーンの現状について寄稿してもらい（「佐久間裕美子のNYリポート 新型コロナ禍を機にサプライチェーンを再考する」）、コロナ禍で浮き彫りになったサプライチェーンの問題点を的確に解説していただきました。 新刊「Weの市民革命」では、新型コロナやアメリカ大統領選挙によって、社会変革を求める力が消費文化や企業にどんな影響を及ぼしたのかというグローバルな視点から、ニューヨークに暮らす一人の消費者として見た、まわりのコミュニティーの変化、さらには差し迫った地球温暖化や廃棄問題などに関するグローバルな動きと、「自分ごとのサステナ
知りたいのは「もっと泥臭いストーリー」ミレニアル世代が求めるクローズドコミュニティのつくりかた | AMP[アンプ] - ビジネスインスピレーションメディア
近年インターネット上で、「オンラインサロン」や「コミュニティ運営」という言葉をよく目にするようになった。 特定のテーマに沿って、似た属性の人たちが情報交換をしたり、学びを得る人たちが集まる場所。参加する人たちは、一体何を求めてコミュニティに属するのか。 そして支持されるコミュニティ運営のコツとは。 今回は、ミレニアル世代の働くママ向けコミュニティ「Mrelations（エムリレーションズ）」を運営する、株式会社MaVie 代表取締役の志賀 祥子（以下、志賀）氏に、クローズドなコミュニティ運営における現場のリアルを訊いた。 志賀 祥子 東京都出身。新卒で大手銀行を経て、大手上場企業で社長秘書・広報を3年間兼務。その後スタートアップや上場企業の広報部門立ち上げや再構築に責任者として従事。2015年、将来的な家庭と仕事の両立を目指し広報コンサルタントとして独立し、2019年5月に法人化。2018
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