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ブックマーク / courrier.jp (7)

  • 日本と韓国の「非モテ」男たちが“反フェミニスト”になっていくワケ | 英誌が報じる「東アジアのインセル」

    韓国の若い男性たちの間で反フェミニズムが広がっていると、英誌「エコノミスト」が報じている。両国に共通しているのは、優秀な女性に対する反発、経済的見通しの暗さ、そしてネット上の煽りだという。 僕は「逆差別」の犠牲者 ソウル在住のシェフ、キム・ウソク(31)は、韓国社会における女性の地位に疑問を抱きながら育った。専業主婦の母親が気の毒でならず、自分はフェミニストなのだと思っていた。 だがこの数年でその考えは一変した。ネット上の一部の女性活動家たちが小さなペニスを嘲笑するなど、侮辱的な発言を目にしてショックを受けたのだ。 「男としての尊厳が攻撃されている気がしました」とキムは言う。2010年代以降、韓国社会は女性よりも男性を差別するようになったと彼は考えている。 キムには恋人がいるが、彼のような考えを持つ韓国人男性の多くは女性と付き合っていない。 先進国では男女間の意識の乖離が拡大しており

    日本と韓国の「非モテ」男たちが“反フェミニスト”になっていくワケ | 英誌が報じる「東アジアのインセル」
    vanbraam
    vanbraam 2024/08/06
    兵役は明らかに不平等だが,他方韓国は屈指の儒教社会であり,OECD加盟国中最も男女別賃金格差が大きい国でもある(31%; 日本は21%で2位); 上位ブコメがアンチフェミばかりで怖いな
  • 「不倫するCEOは仕事で不正する可能性が2倍」金融学教授らが発見 | 「米国科学アカデミー紀要」にまで載った真面目な研究

    不貞行為と不正行為には強い相関関係がある──と聞いたら意外だろうか、それとも納得するだろうか。この関係を真面目に調査した金融学教授たちの論文が、「米国科学アカデミー紀要」に掲載された。調査したデータは、不倫サイト「アシュレイ・マディソン」からハックされたユーザー情報だ。そもそもそれは倫理的なのか? 米経済メディア「ブルームバーグ」が報じた。 不倫サイトのデータを分析? 配偶者に対する不貞行為は、職場での不正行為と密接に関係している。 最新の挑発的な学術調査の結論だ。この調査では、企業幹部・財務顧問による不倫と職場での不正行為の強い相関関係が見出された。 この調査は、意外なやり方で実現した。テキサス大学オースティン校とエモリー大学の金融学教授らが、「アシュレイ・マディソン」顧客を分析できてしまったのだ。あの、浮気、もしくは「人目を忍ぶ出会い」を求める既婚者のための出会い系サイトだ。 こんな調

    「不倫するCEOは仕事で不正する可能性が2倍」金融学教授らが発見 | 「米国科学アカデミー紀要」にまで載った真面目な研究
    vanbraam
    vanbraam 2019/09/17
    不法行為の閾を乗り越えやすい人,ということなんだろうな
  • “わざと乗り損なう客”をドイツ航空会社が訴えた! | 旅費を少しでも節約するために…

    誰でもできる? ドイツのルフトハンザ航空がある乗客を訴えた。内容は、より安く旅をするために飛行機を「わざと乗り遅れた」ことだった。 「Hidden City(隠れた都市)」と呼ばれる抜け道の仕組みはこうだ。お目当ての都市Aまでの直行便は高額だが、その近郊の都市Bでの乗り継ぎが含まれた都市Cまでの便なら安い。ならば、Bでの乗り換えが含まれている航空券を取っておいて、それ以降は乗らなければいい。BからAまでは、別の格安便か列車でも行ける。 このように、キャンセルもせずにわざと乗り損なうメリットは、旅費を節約できることにほかならない。手荷物を預けずに旅行すれば、行動に起こすことはほぼ誰にでも可能である。

    “わざと乗り損なう客”をドイツ航空会社が訴えた! | 旅費を少しでも節約するために…
    vanbraam
    vanbraam 2019/02/20
    権利を放棄する権利は原則認められて然るべき;乗客を探すコストの問題は権利放棄意思表明で解決可.この為に馬鹿でかい荷物を持ち込むのは当然拒否すべきだが,それ以外に問題はなさそう;根本の問題は価格の歪みにある
  • 米国の格差は、なぜここまで絶望的に広がってしまったのか?|コダックにあって、アップルが捨てたもの

    30年以上もアップルの清掃員を続ける女性と、コダックの清掃員から大手企業幹部にのぼりつめた女性がいる。米国の格差は、どのようにして広がったのか? 2人の人生と企業を比較して考える。 ニューヨーク州北西部の都市ロチェスターに暮らす2人の女性、ゲイル・エヴァンとマルタ・ラモスには共通点がある。それは、2人とも米国の大企業で働いていることだ。 エヴァンは、1980年代にロチェスターのイーストマン・コダック社で、ラモスは、カリフォルニア州クパチーノのアップル社でそれぞれ清掃員として働いていた。 この約35年間で、米国の株式会社は新しい経営理念を得た。それは核となる技術力向上に注力し、残りの業務を外部委託すること。それにより、企業は生産性を向上し、株主に対して大きな利益をもたらした。 だが、この取り組みは労働環境の不平等に拍車をかけ、多くの労働者を苦しませる結果を招いた。 ラモスはいまもアップル社

    米国の格差は、なぜここまで絶望的に広がってしまったのか?|コダックにあって、アップルが捨てたもの
  • 【新連載】NHK報道キャスター渾身の書き下ろし「世界はユートピアではない!」|花澤雄一郎「NHK『国際報道2017』の現場から」

    トランプ外交とは何か 2013年の前半、ワシントンでシリア人の取材をしていた。特派員としてワシントンに駐在し、外交を担当していた私は、オバマ政権のシリア政策に特に注目していた。オバマ大統領の外交姿勢が象徴的に表れていたからだ。 そのなかで、1人のシリア人男性の取材を続けていた。首都ダマスカスから避難してきたというこの男性は、在米シリア人団体を代表してロビー活動をおこなっていた。アメリカ政府にはもっとシリア内戦に積極的に関わって欲しいとワシントンで訴えていたのだ。 日々、議員の事務所を訪ね、議員人やスタッフに訴え、国務省やホワイトハウスへも働きかけを続けていた。議員スタッフとのミーティングを終えた後の彼がいまでも忘れられない。

    【新連載】NHK報道キャスター渾身の書き下ろし「世界はユートピアではない!」|花澤雄一郎「NHK『国際報道2017』の現場から」
    vanbraam
    vanbraam 2017/08/11
    オバマ氏はバランス型なので"弱腰"批判は多かったが,決断力がなかった訳ではないと思う;特にバランス感覚の必要な国際政治で,"賭け"を行うのは褒められる事ではない.自分の命/金を賭けない評論家は楽しいかもしれないが
  • 俺たちは「極右のカエル」の約束に中身がないことなど知っている! | 集中連載「4chanとは何か」最終回

    第6章 カエルのトランプ 2016年の大統領選において、トランプ陣営に愛され、ヒラリー陣営に批判されたキャラクター。それが「カエルのペペ」だ。 ペペはもともと、マット・フュリーが描いていた漫画のキャラクターだ。作中でペペはパンツを完全に下ろし、尻を丸出しにして用を足して捕まっている。驚いたことに、彼はこのことを恥じておらず、ルームメイトに対して「いい気分だよ」と言っている。 グロテスクな、しかめっ面の、眠そうな目をした、不格好な、湿地の住人の、気分がいいからという理由でパンツを完全に下ろして用を足すこのカエルは、いつの間にかネットミーム(インターネットで広く流通する画像ネタ)として目をつけられた。特に「4chan」において、ペペは格好の「いたずら」の対象となった。 ペペは、自分が「負け組」だと認めることの象徴である。何百万人もの4chanユーザーはその思いを共有した上で、さまざまな楽しみを

    俺たちは「極右のカエル」の約束に中身がないことなど知っている! | 集中連載「4chanとは何か」最終回
    vanbraam
    vanbraam 2017/08/07
    本人が"4chanと非常に近いところにいた"点まで含めて非常に興味深い;結局,恃むに足る自らを持たない人が愛国/差別(極右)に走る.そのcomplexを自覚してメタに振舞う人(本記事の4chan勢)もいる.後者はanarchist/nihilistに近い
  • 米紙記者が息をのんだ「死ぬ」ために働く日本人 | 1日12時間労働が“常識”の社会

    米国ではいかにして効率良く働いて、家族と過ごしたり、趣味の時間を作ったりするかということが話題になるが、日には、そのような考えかたは浸透していないという。米「ワシントン・ポスト」紙の記者が、日の抱える「過労死問題」を調査した。 週90時間労働の果てに 日には「ワークライフ・バランス」という用語は存在しない。 かわりに、「働き過ぎによる死」を意味する「過労死」という言葉がある。この過労死は、これまでほとんど議論されることがなかった、日の劣悪な労働文化がもたらした結果といえる。 実際にここ日では、毎年、何百人、いや、おそらく何千人もの労働者が文字通り、過労死しているのだ。セリザワキヨタカもその1人だ。 2015年7月に当時34歳だった彼は、人生最後の数週間を週あたり90時間働いた後、自殺した。 「息子の同僚は、その異常な労働時間に驚いていたと言っていました」 自宅で紙の取材を受けて

    米紙記者が息をのんだ「死ぬ」ために働く日本人 | 1日12時間労働が“常識”の社会
    vanbraam
    vanbraam 2016/09/05
    現時点でcourrier.jpのweekly rankingの1位がこの記事で,2位がb:id:entry:299977840.一方がWashington Postからで,他方がBloombergからなので,ソースが異なるとはいえ,並ぶとやはり違和感は否めない
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