清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
歌舞伎座が地下鉄“直結！”ではないワケ：日経ビジネスオンライン
清野 由美 ジャーナリスト 1960年生まれ。82年東京女子大学卒業後、草思社編集部勤務、英国留学を経て、トレンド情報誌創刊に参加。「世界を股にかけた地を這う取材」の経験を積み、91年にフリーランスに転じる。2017年、慶應義塾大学SDM研究科修士課程修了。英ケンブリッジ大学客員研究員。 この著者の記事を見る
原発なしでも「スマート」で乗り切る：日経ビジネスオンライン
これまで日本が保有していた商用原発54基のうち、東京電力福島第一原発の1～4号機が4月19日付で「廃止」され、総保有基数は50基に減った。そのうち、2012年4月末時点で動いているのは北海道電力泊3号機のみである。その泊3号機も5月5日には定期点検のために停止する。 政府は、すでに定期点検が終わり、ストレステストの第一次評価もパスした関西電力大飯原発3、4号機の再稼動を目指したが、5月5日には間に合わず、40数年ぶりに「原発電力のない日本」になることが確実となった。これまで総発電量の5割以上（2009年実績で53％）を原発に頼ってきた関西電力では、夏に供給力が最大で16.3％不足すると言われており、他の地域でも需給がひっ迫する可能性がある。企業も家庭も自衛策が必要だ。 自衛策のキーワードは「スマートハウス」。スマートハウスとは、電力を中心としたエネルギーをスマートに（賢く）使うようにデザイ
大学4年間で読む本の数、日本は100冊、米国は400冊：日経ビジネスオンライン
前回、日本は今何よりも教育に投資しなければならないにもかかわらず、教育に対する公的支出のGDPに対する比率がOECD加盟国中で最低であることを指摘した。特に知識集約型産業を育成するためのカギとなる高等教育（大学）への支出はGDP比で0.5％。OECD加盟国平均（1.0％）の半分でしかないのは深刻な問題である。 このデータを紹介した後、何人かの方からご指摘を頂いた。「日本の教育においては公的部門ではなく家計が大きな投資を行っている」というものである。 この指摘はある意味では正しい。 国家全体として教育に対して支出している総金額のうち、家計を中心とする私的支出が占める割合を見ると、OECD平均が16.5％であるのに対して日本は33.6％と2倍の水準にある。この数値はチリ（41.4％）、韓国（40.4％）に次いでOECD加盟国中3番目の高さである。また、これからの日本経済を支えていく知識集約型産
心はいつから「折れる」ようになったのか？ 簡単には修復できない気力：日経ビジネスオンライン
筆者は、今年の隠れた流行語の1つが「心が折れる」だったと思っています。震災後の苦労を語る場面で、多くの被災者がこの表現を使いました。例えば毎日新聞の2011年3月25日付けの記事は、津波被害に見舞われた福島県相馬市の様子を写真で記録し続ける地元の学校教諭を紹介。教諭が語る切実な言葉を掲載しました。「こんなことしたって無駄だという人もいる。でも寂しくて“心が折れそう”。何かしていないと不安なんだよ」（注：引用符は筆者が追加）。 こんな記事もありました。読売新聞の2011年4月24日付けの記事です。京都から仙台へ応援取材に入った記者が、仙台市内で余震に遭遇した時の記録です。「自分は単に『怖い』との単語しか思い浮かばなかったが、被災者は口々に『心が折れる』と言う。余震が起きれば、振り出しに戻されるかのように、わずかに見え始めた復興への希望が薄れてゆくのだ」。 このように最近、それまで維持してきた
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太陽光パネルを身にまとった建物の正体とは：日経ビジネスオンライン