結婚は「認められる人」だけができる時代!?独身者が陥る“承認不安スパイラル”の正体
ロスジェネ世代(1981年生)の編集・ライター。フリーライター、編集プロダクション勤務を経て2008年より株式会社プレスラボを起ち上げる。著書に『エレベスト』（戎光祥出版）。web上のニュースサイト「下北沢経済新聞」編集長。「GetNavi」（学研）誌上で『コンビニ研究室』連載中。他に「日経トレンディネット」「COBS ONLINE」「R25」「サイゾー」など主にネット媒体で執筆中。起業したのは旺盛な独立心と言うよりも、むしろサラリーマンの職場における煩わしい人間関係から逃げるため。 ツイッター：@umeda_kazuhiko 認められたい私、認めてくれない社会～「承認不安時代」の生き方～ 「強迫観念にとらわれたかのようにメールの返信を急ぐ人」、「ランチを一緒に食べる友達がいないと思われるのがイヤで、トイレでご飯を食べる人」……。オジサンには一見不可解な現代の若者に特徴的なこれらの行動。こ
若い世代には「これでもか」というくらい丁寧に教えよう：日経ビジネスオンライン
4月に入り、新入社員を迎え入れた企業も多いことでしょう。現場のマネジメントを担う課長職の皆さん、特にまだ課長になってそれほど月日のたっていない方々にとって、この時期は新入社員と同じく、期待と不安の入り交じった心境でおられるのではないかと思います。 ほとんどの企業の課長は仕事のやり方は知っていても、部下の育成については学んでいません。これが現状です。ですから、ほとんどの課長は昇進して部下を持ってから試行錯誤することになります。それまでどれだけ仕事ができた人でも、育成の技術を持っておらず、苦労する。こういう人が数多く見受けられます。 私自身も部下の育成に大変苦労した経験を持っています。今でこそ人材育成の技術をお伝えしていますが、かつての私は指導のやり方のまずさから、大勢の部下に一斉に辞められたこともありました。そんな苦い経験からつかんだのが本連載でお伝えしている行動科学マネジメントです。 今の
『ワーク・シフト』著者から日本のY世代へ「視野を広げ、発言し、行動せよ」
先月来日した『ワーク・シフト』著者、リンダ・グラットン教授が日本で最も頻繁に受けた質問は、「日本はどうしたらいいですか？」「私たちはこれからどうしたらいいですか？」だった。グラットン教授は困惑気味に言った。「こんなに自分たち自身の未来について外国からきた人に尋ねるのは日本人だけではないかしら」。そんな私たちの姿は、親に頼りきりの子どものように見えたようだ。『ワーク・シフト』には、変わりゆく世界のなかでなすすべもなく「漫然と迎える未来」と、ある覚悟をもって積極的に選び取っていく「主体的に築く未来」の対比を生々しく描いている。日本人が「主体的に築く未来」を目指すために必要なのは、誰かに答えを与えてもらうことではなく、自ら考えること――グラットン先生から日本の若い人へのメッセージである。 受け身の子どもから、自立した大人へ 『ワーク・シフト』は2012年8月に日本で翻訳出版され、ビジネス書のベス
部下の「はい」「わかりました」は納得しているのではなく、ただ言っているだけ
社団法人行動科学マネジメント研究所所長/社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事/株式会社ウィルPMインターナショナル代表取締役社長兼最高経営責任者/アメリカの行動分析学会 ABAI（Association for Behavior Analysis International）会員/日本行動分析学会会員/日本ペンクラブ会員/日経BP主催『課長塾』講師 米国のビジネス界で大きな成果を上げる行動分析を基にしたマネジメント手法を日本人に適したものに独自の手法でアレンジ。「行動科学マネジメント」として確立。 その実績が認められ、日本で初めて組織行動の安全保持を目的として設立された社団法人組織行動セーフティマネジメント協会代表理事に就任。 グローバル時代に必須のリスクマネジメントやコンプライアンスにも有効な手法と注目され、講演・セミナーなどを精力的に行う。 趣味はトライアスロン＆マラソン
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