独立行政法人海洋研究開発機構 国立大学法人名古屋大学 産業革命以前の農業活動が気候変化に与えた影響を気候モデルで再現
2． 背景 二酸化炭素などの温室効果ガスの増加による気候変化の予測とその影響評価・対策は、IPCCにおける主要テーマですが、日本を含むアジアの気候変化予測で最も重要かつ緊急な課題は、アジアモンスーンとその降水量がどう変化するかという問題でした。 しかしながら、アジアモンスーン変動に関与する大気・海洋・陸面間のフィードバック過程に未解明の部分が多いことから、アジアモンスーンによる降水量の予測に関しては、確たる科学的根拠のある結果が得られているとはいえない状況でした。 特に、モンスーン活動を規定する重要な要因の一つである陸面について、これまでは人間活動による土地利用状況・陸面状態の変化がアジアモンスーンに及ぼした（あるいは及ぼしうる）影響は、限られた地域でかつ限られた要素についての研究が行われていることが多く、実際の歴史的な地表面変化を特徴的に捉えた研究はほとんどされていませんでした。 そこで
プレスリリース＜JAMSTECについて＜海洋研究開発機構
1． 概要 独立行政法人海洋研究開発機構（理事長 加藤康宏）海洋工学センター先端技術研究プログラムの志村拓也技術研究主任らの研究チームは、約4,000mの深海域において世界で初めて水平方向300kmの通信実証試験に成功しました。 海中において、水平方向に音波による通信をしようとすると、反射波や屈折波が数多く重なってデータが識別できなくなるため、通信をすることが困難でした。それに対して、位相共役通信（注）という方法では、そうした反射波や屈折波を逆に利用することが出来るため（図1）、精度の高い通信が可能になりました。 当機構では、今後、この技術を応用し、AUV（自律型無人探査機）のリモートコントロールなどを目指して研究を進め、海洋資源の探査など、我が国の海洋科学技術の向上に貢献していく予定です。 なお、この成果は、6月21日から26日にギリシアで行われるUAM2009 (the 3rd Int
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
