「答えのない世界」を生き抜く鉄則：ITpro
「答えを教えて欲しい、そうすればうまくやってのけるのに」。進んでいる他国や他社から熱心に学ぶ姿勢は、かつて日本人の長所であったが、現在は短所になっている。「答えのない世界」に今、我々はいるからだ。ではどうすべきか。それを考える一助として、大前研一氏が2006年10月25日に「『答えのない世界』を生き抜く鉄則」と題して行った講演の内容を紹介する。これは、日経コンピュータ創刊25周年記念セミナー「ITがもたらすビジネス・イノベーション」における基調講演であった。講演時期から8カ月あまりが経過しているものの、講演に込められたメッセージは不変・普遍である。（写真：栗原 克己） おはようございます。日経コンピュータ創刊25周年、誠におめでとうございます。25周年ということですから、この25年間に起こった世界の色々な出来事を私なりに考えてみます。いかにこの世の中の変化が激しいか、また変化の勢いがいかに
誰でもプロフェッショナルを目指せる：ITpro
「プロフェッショナル」という言葉が氾濫しているが、プロフェッショナルの定義は何だろうか。プロフェッショナルとそれ以外の人を分ける決定的な違いは、顧客第一を貫けるかどうかだ。すなわちプロフェッショナルとは、顧客に対して責任を持つ人である。ところが、世にある定義の大半は、最重要の顧客を忘れ、知識や技能の優劣ばかりを論じている。 顧客主義を貫く以上、プロフェッショナルはそれにふさわしい専門知識と能力を持つ必要がある。なかでも、目の前にある前人未到の問題に対して、自分でアプローチを決め、解決に導く具体案を示す問題解決力が欠かせない。あきらめずにやり抜く継続性と高い倫理観も求められる。 IT（情報技術）の世界で仕事をしているエンジニアの方々は、ぜひプロフェッショナルの道を目指して欲しい。特定技術のスペシャリストではなく、顧客の問題を解決し、価値を提供するプロフェッショナルが今、求められているのだ。
大前 研一氏：「産業突然死」の時代の人生論 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
1943年、福岡県に生まれる。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。 世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。ウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、またハーバード・ビジネスレビュー誌では、経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて、継続的に論文を発表している。この功績により、1987年にはイタリア大統領よ
＜特別編1＞ 楽天・ライブドアなど日本のネット企業は時代遅れ！ 〜ネットワーク革新で21世紀をリードするための条件（前編）〜
＜特別編1＞ 楽天・ライブドアなど日本のネット企業は時代遅れ！ ～ネットワーク革新で21世紀をリードするための条件（前編）～ 2005(平成17)年10月19日(水)・20日(木)、「日経コミュニケーション」20周年記念フォーラムが東京・紀尾井町のホテルニューオータニ「鶴の間」で開催された。テーマは、「企業を変えるネットワーク革新」。 今回は、そのなかから、20日(木)に行われた大前 研一氏(経営コンサルタント)の基調講演「企業を変えるネットワーク革新 ～21世紀をリードするための条件～」の前編を紹介しよう。日本のネット企業の雄はまだ「見えない大陸」の真の意味を理解していないと辛辣なコメントが寄せられたが、それは半面、日本の今後の若い世代に大きな期待をかけているからに他ならない。
大前研一コラム
1943年、福岡県に生まれる。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。 世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。ウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、またハーバード・ビジネスレビュー誌では、経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて、継続的に論文を発表している。この功績により、1987年にはイタリア大統領よ
大前研一氏コラム
1943年、福岡県に生まれる。早稲田大学理工学部卒業後、東京工業大学大学院原子核工学科で修士号を、マサチューセッツ工科大学大学院原子力工学科で博士号を取得。日立製作所原子力開発部技師を経て、1972年、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社。以来ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を務める。 世界の大企業やアジア・太平洋における国家レベルのアドバイザーとして活躍のかたわら、グローバルな視点と大胆な発想で、活発な提言を行っている。 「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。ウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、またハーバード・ビジネスレビュー誌では、経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて、継続的に論文を発表している。この功績により、1987年にはイタリア大統領よ
大前研一：「日本の最大の弱点」とその解消法：ITpro
日本にまつわる数々の問題が指摘されて久しい。改革しようという声もかねてより聞かれるが，まるで何も変わらない。私に言わせれば，日本の最大の弱点は「論理思考に基づいた建設的な議論ができないこと」である。 問題を論理的に分析していないから，解くべき問題の設定からして間違っていることが少なくない。道路公団の民営化などがその典型だ。「有料道路は国道として20年経てば無料にする」という法律が本来あったのに，このことを初期の議論から外してしまったために，それ以降多くの議論が行われたものの，本質的な論点が欠如したまま間違った方向に行ってしまった。こうした環境下で本質的な解決策を議論しようとすると，今度は事実や論理を超えた感情的反発が出てくる。 事実に基づいた全うな議論ができないというのは，ボーダレスの時代にあって，大変不利な国民性と言わざるをえない。日本企業の会議に出た人なら経験があると思うが，議案につい
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