モバゲー潜入レポ２。モバゲーは広告をもっとよく選んで表示する義務があるんじゃないかな*ホームページを作る人のネタ帳
先日の記事の続きとなります。 モバゲー潜入。『25歳以上♂禁止』とかにへこむ28歳。モバゲーのゲームはおまけだったのか 今回見ていこうと思ったのは広告と、モバゲータウンの独自の文化。 ・スポンサーを選ばなくなったらモバゲーは悪 ・心理テストをさせて、その後に待っていたのは・・・ ・オフ会禁止の理由 ・メールを覗きますと言う前置き 前回の記事でも指摘を受けていた部分があったのですが、当初から書こうと思っていたので書いておきます。 ゲームサイトではない。ましてポイントサイトでもない。 前記事のはてぶコメントやコメントなどに 『ポイントサイトか』『MMORPGか』 などの言及がありました。 実際に考えてみると、モバゲーのそれは異質です。 なぜなら、通常、オンラインゲームの通貨は、オンラインゲーム内で稼ぐというのが一般的だからです。 リアルマネートレードという『現金』と『ゲーム通貨』をトレードする
memokami :: モバゲータウンが本当に最強なわけ（1/2)
モバゲータウン（モバゲー）が携帯で圧倒的なユーザーを集めている。 モバゲーは１２月の段階で、会員数が225万人を超え、 月間約40億万ページビューある巨大サイトになっている。 モバゲーは一言で言うと「ケータイゲーム&SNS」のサイトである。 無料でゲームを遊ぶことが出来ると同時に、アバターを使ったユーザー間の コミュニケーション（SNS）が出来るようになっている。 ★モバゲーがアバターを流行らせたことのすごさ アバター（仮想空間のキャラクター）を使ったサイトやコミュニティはたくさんあれど、 実は日本では海外ほど大成功を収めていない。 韓国や中国などでは、アバター文化が定着しており、 ユーザーがアバターの服を買うためにリアルなマネーを使ったりもするほどだ。 韓国で圧倒的な支持を持つSNSサイト、サイワールドではアバターが受け入れられており、 実際に、アバターの服を買うためにリアルマネーを払っ
ITmedia News：CGMで稼ぐための技術 (1/2)
ブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）など、ユーザーが情報発信するCGM（Consumer Generated Media）が注目を浴びています。 そのビジネスモデルは、Google検索のようにコンテンツマッチング広告から収益を得る「広告型」、Amazonのようにアフィリエイトなど販促から収益を得る「販促型」、Yahoo！オークションのように個人間で取引の際に手数料を徴収する「エスクロー型」、＠cosmeのように口コミデータを整理し、データベース化することをビジネスにする「データベース型」などがあります（関連記事参照）。 本稿では、これらのビジネスを展開し、また、収益性をさらに高めるために必要な手法や技術にはどんなものがあるかを解説します。 技術の方向性 CGMビジネスでは、「情報を発信し、人に見せたい人」（発信側）と「情報を見たい人」（受信側）をマッチングして双方の欲求をか
キャズムを超えろ！ - ユーザーを切り捨てるCGMサービス運営者 〜悲しいけどこれ、ビジネスなのよね〜
Blogに書きたいことが山のようにあるのだが、全く持って書く時間がないのが悲しい限り。とはいえこの状況を放置してしまうと永遠にエントリーを書けなくなってしまう...という危機感から、少々短文かつ十分な推敲・考察がなされない状態でのエントリーになることをお詫びしつつ、投稿を復活させたいと思う。 ※とか書いておきながら、書き出したら長文になっちまった...。 さて、今日のお題はユーザーとCGMの関係。 マイネットジャパン上原さんが自社サービス(newsing)への不満を自Blogに書き綴った件、mixiがデザインを大幅に変更した件など、ここ数日でCGMサービス運営側とユーザとの間で軋轢が取りざたされている。 藤代さんの論調は『経営者さん、ユーザーあってのCGMサービスだってことを忘れてないかいBaby？』てなわけだが、経営者サイドからビジネスとして見た場合に「現状では好ましくない」と判断し、あ
NECでは社内SNSをどのように使っているのか？
NECでは社内SNSをどのように使っているのか？：社内SNSをOpenPNEで作ってみよう（3）（1/2 ページ） 第1回、第2回を執筆した手嶋氏から引き継ぎまして、第3回と第4回はNEC小林が執筆します。技術・開発者寄りの視点からというより、利用者・運用者寄りの視点から見たSNSの企業内利用について、実際にSNSを取り入れた経験を基に書かせていただきます。 なお、筆者はプログラムの専門家でも、SEのプロフェッショナルでもありません。あくまでSNSの利用者の1人であり、運用者の1人という視点からとらえた企業内SNSの姿です。どうかご了承ください。 企業内でも、すべてのタテマエにSNSを あらゆる問題を解決できる魔法のツールではない 第1回の記事で手嶋氏が紹介されていたとおり、SNSはあらゆる組織で使われる可能性があります。 多くの企業ではすでに、業務に必要な公式の情報を共有したり活用したり
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