ドキュメントを作成しないユーザーは、失敗する − ＠IT情報マネジメント
ドキュメントを作成しないユーザーは、失敗する：ユーザーサイド・プロジェクト推進ガイド（15）（1/2 ページ） システム開発にドキュメントはつきものだ。しかし、しばしばドキュメントが作られないプロジェクトが見られる。ドキュメントがないとどのような事態が発生するのだろうか？ コンピュータ・システム開発プロジェクトにおいて、ユーザーサイドではどのようなドキュメントが作成、準備されているのでしょうか？ 対象業務の概要を個条書きしたもの、現状使われている伝票や帳票類、現行システムのソフトやハードの構成図、それに画面のハードコピー、もしくは完成図書一式を資料として用意すれば十分でしょうか？ あとは打ち合わせの中でベンダへ口頭で伝えればよい──といえるでしょうか？ 関係部署が1つか2つ程度で限られた業務だけを対象とする小規模なシステム、あるいは現行システムの単純な更新であれば、この程度の資料だけで間に
技術者にも必要な「もうける決意」
「日経エレ１０月９日号」の「日本半導体産業・復活への提言（湯之上隆著）」。半導体産業に限らず、ソフト・家電・ゲーム・ウェブサービスなどを含んだ広い意味での「この業界」で生き残るために必要な提言を含んだ、すばらしいペーパーだ。 オンラインで全文を読んでいただくことが出来ないのが残念でしかたがないが、このペーパーにこめられた著者のメッセージが集約された部分を引用させていただく。 ある日本のメーカーの技術者は「開発部門の技術者は、開発にしか興味がない」と証言した。別の技術者は「おおくの技術者は、コスト削減を工場の仕事と考えている」と話した。（…中略…）一方、Intel社の技術者は「ある開発プロジェクトに対する社内評価は、どれだけの最終製品をいくらで出荷したかが判断基準になる」という。開発者のボーナスも最終製品の利益で決まる。これが、開発段階で徹底した低コスト化を目指すインセンティブになっている。
第1回：社員に取らせたいIT資格
公的IT資格の受験者数が減少する中、逆にソリューションプロバイダの公的IT資格への評価は大きく高まった。主要企業75社の人材開発担当者の大半が、取らせたいIT資格として公的IT資格を挙げた。ベンダー系のIT資格も、営業効果に対する評価は高い。その半面、資格取得時の一時金は公的資格より減額する企業が増えるなど、ベンダー系資格の拡大に警戒感も出てきた。案件が増加局面を迎えたことを反映して、IT資格にメリハリを付けようとする実態が浮き彫りになった。 図1●社員に取らせたいIT資格 主要ソリューションプロバイダ75社が回答。10件以上の回答を得た資格のうち上位10資格を掲載した [画像のクリックで拡大表示] 「受注したシステムに不具合が生じても、自身では対応できないSEが増えた」（日本ユニシスの村上拓史人材育成部HR戦略推進室長）。 原因は、現場で活躍し始めたSEが、プログラミングの実装を経験して
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