Google Scholar では、さまざまな学術文献を簡単に検索できます。多岐にわたる分野と出典の論説、論文、書籍、要約、法律関係資料をお探しいただけます。
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検索エンジンといって、真っ先に思い浮かぶのはどんな企業だろう。検索の王者であるGoogleや対抗するYahoo!、Microsoftなど、大手はほとんど米国企業であるのが現状だ。ここに危機感を抱いた経済産業省が、産学を巻き込んだ一大プロジェクトを始動させる。 プロジェクトの名前は「情報大航海プロジェクト・コンソーシアム」。7月設立予定で、国産の情報検索・解析エンジンを開発する。日立製作所やNEC、富士通といった企業のほか、早稲田大学や東京大学などの38団体が参加する。3〜5年後の実用化を目指す。 コンソーシアムが目指すのは、今後ますます増えると見られる画像や動画の検索・解析ができるエンジンの開発だ。現在の検索エンジンは文字を検索対象としているため、例えばある画像に似た画像を瞬時に探すといったことは難しい。画像を使って検索できることで、たとえば製品設計者が膨大な部品データの中から、自分の欲し
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社の株式会社ボーダーズと共同調査のもと、検索サービスの利用実態に関する調査「第6回検索サービス利用調査」を行った。 その結果、普段利用している検索サービスはYahoo! JAPANであるとの回答が最も多く、Googleがそれに続いた。また、職業別/職種別/業種別で見てみると、Googleの利用者はYahoo! JAPAN利用者に比べ、専門職や経営者・役員などの割合が高い傾向にあり、Yahoo! JAPANではGoogle利用者に比べ主婦や技術系以外の事務職、販売職などの割合が高い傾向にあることがわかった。 ※調査概要に関しては、記事の末尾に記載している。 Google利用率の伸びがYahoo! JAPANの伸びを上回るQ1では、普段利用している検索サービス(複数回答)について聞いた。その結果、利用している検索サービスは「Yahoo! JA
Googleが検索のパーソナライゼーションを目指している。 Googleは先頃、パーソナライゼーションを強化した検索機能を提供する一連の新サービスを発表した。しかし、ユーザーのことをより深く把握し理解しようとする同社の試みは残念ながら本筋を外れている。 現状では、Googleは検索クエリを処理し、検索結果の適合度をユーザー個人の検索履歴のみに基づいて絞り込んでいる。しかし、このアプローチには欠陥がある。その欠陥について考えてみることは、パーソナライゼーションを深く理解するよい機会になる。また、「検索エンジンがこちらの興味や意向をわかっている」とユーザーに実感させるにはどのような手順を踏めばよいのかも明確になる。検索フィールドに単語を入力するとき、自分が探そうとしているものをお気に入りの検索エンジンが直感的に理解してくれることをだれもが願うものだ。それはまだ夢物語ではあるが、いくつかのプロセ
アイレップは11月21日、アレイアップのサーチエンジンマーケティング総合研究所(SEM総合研究所)とクロス・マーケティングが実施した「モバイル検索ユーザーの検索行動調査」の結果を発表した。 調査結果によると、今回の調査実施の2カ月前となる、7月20日よりサービスを開始したauへのGoogle検索窓設置で、「検索頻度が増えた」と答えたau利用のモバイル検索ユーザーは、全体の25%となった。 そのうち、「キーワード検索」を利用していたモバイル検索ユーザーの36%が「以前より増えた」と答え、「カテゴリ検索」を利用していたモバイル検索ユーザーの14%が「以前より増えた」と回答した。 SEM総合研究所とクロス・マーケティングでは、検索行動への影響という点において、auへのGoogle検索搭載は、キーワード検索派のみならず、カテゴリ検索派にも大きな影響があった、と分析している。 また、携帯電話のリステ
1月22・23日に人工知能学会・知識ベースシステム研究会と電子情報通信学会の知能ソフトウェア工学研究会の共催で研究会があったのだが,「Web情報処理」特集と共に,東京大学から豊田正史助教授を招いて招待講演を企画させて頂いた.豊田助教授は,情報大航海プロジェクトと情報爆発プロジェクトの中心人物である喜連川教授の研究室に属していることからわかるように,これらのプロジェクトの技術的基盤を支える人物の一人でもある.この招待講演のスライドは以下の場所で公開されているので,興味がある人は見て頂きたい. http://www.tkl.iis.u-tokyo.ac.jp/~toyoda/bib/papers/kbse-jsai-kbs.pdf 講演に関しては,口頭でかまわないから,普段論文やプレゼン資料に書かないようなこと…たとえば実装の詳細とか,実際の処理時間とか,このようなデータを扱うノウハウとか…も
オプトとクロス・マーケティングは6月13日、20歳以上の男女を対象に実施した、携帯電話でのインターネットおよび検索サイト利用実体の調査結果を発表した。 調査方法はインターネット調査、全国の20〜59歳の男女で第3世代対応の携帯電話でのインターネット利用者を対象に、5月8日〜5月9日に実施された。有効回答数は4000だった。 調査によれば、「テレビCMを見て、携帯電話から関連サイトにアクセスしたことがあるか」という質問に対し、全体の45%がアクセスしたことがあると答えた。20歳代のアクセス率が高く、男性が58%、女性が56%だった。男性30歳代も53%と半数以上が利用経験があった。男女ともに年齢が上がるにつれて、アクセス率が下がる傾向がある。50歳代のアクセス率は他の年齢に比べると著しく低く、男性30%、女性32%だった。 「携帯電話で得た情報をもとに、パソコンで関連サイトにアクセスしたこと
インターネットの利用実態について統計データをとりまとめた「インターネット白書2006」(監修:財団法人インターネット協会、発行:インプレス R&D、定価:7,140円)が6月15日に発売された。今回は白書の中から、個人のサービス利用動向について取り上げる。 なお、個人のインターネット利用動向については、アクセスメディアインターナショナルが2006年4月に実施したWebアンケート調査をもとに分析している。この調査では、自宅からインターネットに接続している13歳以上の男女を対象にして、Webによるアンケートを実施。有効回答数は1,705サンプルとなっている。このため、調査対象はすべてパソコンからインターネットを利用しているユーザーであることに留意してほしい。 ● 4人に1人がP2Pファイル共有アプリケーションユーザー ファイル共有を主な用途とするP2Pアプリケーション利用状況を見ると、P2Pの
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