スマートフォン向け無料対話アプリを提供するLINE(東京都渋谷区)は28日、小中高生10万人を対象としたネット利用の実態調査を行うと発表した。ネット上のいじめと現実のいじめの関連性や、いじめの端緒となるコミュニケーション上のトラブルなどについて傾向を探る。 東大大学院の下山晴彦教授(臨床心理学)と共同で9月以降実施。来年3月に検証結果を公表、研究用にデータを公開する。 また、静岡大教育学部と共同制作した学校向けの情報モラル教材を改定し、8月末以降公開する。継続的な授業に対応できるよう、様々なトラブルの場面を想定しながらディスカッションする内容に再編集した。 同社は学校や教育関係者向けの出前講座などを2013年に始め、昨年は336回実施。出沢剛社長は「社会的責任の一環として、ネットトラブルの根絶と青少年のネットリテラシー向上に努めたい」と同日の会見で述べた。