タグ

ブックマーク / diamond.jp (88)

  • ハリル解任の日本代表、惨敗したブラジル大会以下に陥るリスク

    1964年、東京都生まれ。早稲田大学第一文学部卒。サンケイスポーツの記者として、前身の日リーグ時代からサッカーを取材。1993年10月28日の「ドーハの悲劇」は、現地の記者席で目の当たりにしている。角川書店との共同編集『SPORTS Yeah!』を経て2007年に独立。フリーランスのノンフィクションライターとして、サッカーを中心に幅広くスポーツを追う。 News&Analysis 刻々と動く、国内外の経済動向・業界情報・政治や時事など、注目のテーマを徹底取材し、独自に分析。内外のネットワークを駆使し、「今」を伝えるニュース&解説コーナー。 バックナンバー一覧 ワールドカップロシア大会に臨むサッカー日本代表が激震に見舞われた1週間だった。9日に緊急会見を開いた日サッカー協会(JFA)の田嶋幸三会長(60)は、日を6大会連続6度目のワールドカップ出場に導いたヴァイッド・ハリルホジッチ監

    ハリル解任の日本代表、惨敗したブラジル大会以下に陥るリスク
  • 森友問題の公文書改ざんはブロックチェーン技術で防げる

    1940年東京生まれ。63年東京大学工学部卒業、64年大蔵省入省、72年エール大学Ph.D.(経済学博士号)を取得。一橋大学教授、東京大学教授、スタンフォード大学客員教授、早稲田大学大学院ファイナンス研究科教授などを経て、2011年4月より早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問、一橋大学名誉教授。専攻はファイナンス理論、日経済論。主な著書に『情報の経済理論』『1940年体制―さらば戦時経済』『財政危機の構造』『バブルの経済学』『「超」整理法』『金融緩和で日は破綻する』『虚構のアベノミクス』『期待バブル崩壊』『仮想通貨革命』『ブロックチェーン革命』など。近著に『中国が世界を攪乱する』『経験なき経済危機』『書くことについて』『リープフロッグ 逆転勝ちの経済学』『「超」英語独学法』などがある。野口悠紀雄ホームページ ------------最新経済データがすぐわかる!-------

    森友問題の公文書改ざんはブロックチェーン技術で防げる
    wktk_msum
    wktk_msum 2018/03/15
    今は知らんが、すでに2007年からデンマークでブロックチェーンを利用した文書管理システムはある→ http://horiemon.com/talk/15214/ /文書が大量になるとスケーラビリティの問題にぶち当たると思うけどそこどう考えてんのか
  • 二流のリーダーは「剛腕」を振るい、一流のリーダーは「何もしてない」ように見える

    1944年山形県生まれ。東京外国語大学外国語学部インドシナ語学科卒業後、ブリヂストンタイヤ(のちにブリヂストン)入社。タイ、中近東、中国、ヨーロッパなどでキャリアを積むなど、海外事業に多大な貢献をする。40代で現場の課長職についていたころ、突如、社長直属の秘書課長を拝命。アメリカの国民的企業ファイアストンの買収・経営統合を進める社長の「参謀役」として、社長の実務を全面的にサポートする。その後、タイ現地法人社長、ヨーロッパ現地法人社長、社副社長などを経て、同社がフランスのミシュランを抜いて世界トップの地位を奪還した翌年、2006年に社社長に就任。世界約14万人の従業員を率い、2008年のリーマンショック、2011年の東日大震災などの危機をくぐりぬけ、世界ナンバーワン企業としての基盤を築く。2012年3月に会長就任。2013年3月に相談役に退いた。キリンホールディングス株式会社社外取締役

    二流のリーダーは「剛腕」を振るい、一流のリーダーは「何もしてない」ように見える
    wktk_msum
    wktk_msum 2018/01/13
  • ビットコインの価格は5年後に「6倍以上」に上がる!?ビットコインETFの登場で、個人投資家中心の市場に機関投資家の莫大な資金が流入して一層活況になる!

    トップ > 世界投資へのパスポート > ビットコインの価格は5年後に「6倍以上」に上がる!?ビットコインETFの登場で、個人投資家中心の市場に機関投資家の莫大な資金が流入して一層活況になる! 個人投資家だけに支えられてきたビットコイン市場 最近、仮想通貨のひとつであるビットコインの話題を目にすることが多くなっています。 「ビットコインとはどういう仕組みか?」ということに関しては、数多くの記事があるので、ここでは省略します。 この記事で皆さんにお伝えしたい、もっとも重要なメッセージは、「これまでビットコインの売買に参戦したのは個人投資家だけであり、機関投資家は皆無に近い」ということです。 これは深淵な意味合いを持ちます。なぜなら、機関投資家は巨大な運用資産を持っているからです。 その機関投資家が、いよいよビットコインを買えるようになります。その理由は、近くビットコインETFが許可される可能性

    ビットコインの価格は5年後に「6倍以上」に上がる!?ビットコインETFの登場で、個人投資家中心の市場に機関投資家の莫大な資金が流入して一層活況になる!
  • 風俗嬢にもなれない「最貧困女子」から人生について考えてみた

    幸福の「資」論 作家、社会評論家でもある、橘玲氏の話題の新刊『幸福の「資」論 ---あなたの人生を決める「3つの資」と「8つの人生パータン」----』。これを元にこの連載では、幸福を経済合理的に読み解き、現代日を「幸福」に生き抜くための知恵を深掘りした著書から「幸福な人生」について考えていく。 バックナンバー一覧 作家であり、金融評論家、社会評論家と多彩な顔を持つ橘玲氏が自身の集大成ともいえる書籍『幸福の「資」論』を発刊。よく語られるものの、実は非常にあいまいな概念だった「幸福な人生」について、“3つの資”をキーとして定義づけ、「今の日でいかに幸福に生きていくか?」を追求していく連載。今回は現代日貧困について考える。 リア充とプア充 私が「人生のインフラ」を構成する3つの資(金融資産・人的資・金融資)に思い至ったのは、現代日の(とりわけ若い女性の)貧困を取材したノ

    風俗嬢にもなれない「最貧困女子」から人生について考えてみた
    wktk_msum
    wktk_msum 2017/08/17
    またPV稼ぎの記事か、相変わらず極端だなw
  • 安倍首相もハマった、マスコミが疑惑だけで罪人を作る3つの方法

    くぼた・まさき/テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング(取材対応トレーニング)を行う。 著書は日政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』(講談社α文庫)など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』(小学館)で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事象の背後にある「情報戦」を読み解く。 バックナンバー一覧 決定的な証拠がない

    安倍首相もハマった、マスコミが疑惑だけで罪人を作る3つの方法
    wktk_msum
    wktk_msum 2017/07/27
  • なぜ若手社員は同期を「さん付け」で呼ぶのか

    リクルート入社後、事業企画に携わる。独立後、経営・組織コンサルタントとして、各種業界のトップ企業からベンチャー企業、外資、財団法人など様々な団体のCEO補佐、事業構造改革、経営理念の策定などの業務に従事。現在は、経営リスク診断をベースに、組織設計、事業継続計画、コンプライアンス、サーベイ開発、エグゼクティブコーチング、人材育成などを提供するプリンシプル・コンサルティング・グループの代表を務める。京都大学卒。国際大学GLOCOM客員研究員。麹町アカデミア学頭。 著書に『「一体感」が会社を潰す』『それでも不祥事は起こる』『転職後、最初の1年にやるべきこと』『社長!それは「法律」問題です』『インディペンデント・コントラクター』『愛社精神ってなに?』などがある。 組織の病気~成長を止める真犯人~ 秋山進 日には数多の組織があり、多くの人がその中に属しています。組織は、ある目的のために集まった人た

    なぜ若手社員は同期を「さん付け」で呼ぶのか
    wktk_msum
    wktk_msum 2017/03/27
  • 「おれが片道切符で低学歴のあいつが出世なんて!」不本意な人事異動を恨み抜く元編集者の“甘えの構造”

    1967年、岐阜県大垣市生まれ。2006 年からフリー。主に人事・労務分野で取材・執筆・編集を続ける。著書に『あの日、負け組社員になった・・・』『震災死 生き証人たちの真実の告白』(共にダイヤモンド社)や、『封印された震災死』(世界文化社)など。ウェブサイトでは、ダイヤモンド社や日経BP社、プレジデント社、小学館などで執筆。 悶える職場~踏みにじられた人々の崩壊と再生 吉田典史 企業で働くビジネスマンが喘いでいる。職場では競争原理が浸透し、リストラなどの「排除の論理」は一段と強くなる。そのプロセスでは、退職強要やいじめパワハラなどが横行する。最近のマスメディアの報道は、これら労働の現場を俯瞰で捉える傾向がある。 たとえば、「解雇規制の緩和」がその一例と言える。事実関係で言えば、社員数が100以下の中小企業では、戦前から一貫して解雇やその前段階と言える退職強要などが乱発されているにもかかわ

    wktk_msum
    wktk_msum 2016/12/29