初詣と言えば一般的には古くから続く“伝統”のようにイメージされている。ところが、初詣は明治以降に鉄道と深く関わりながら成立した意外にも近代的な参詣行事である。 筆者はこれまで初詣の近代史を掘り起し、『鉄道が変えた社寺参詣』（交通新聞社新書、2012年）と『初詣の社会史』（東京大学出版会、2015年）の二著にまとめた。以下、拙著の内容紹介もかねて初詣の成立過程について述べてみたい。 小説家・俳人の高桑義生は「俳句に見る初詣と初午」と題したエッセイ（『朱』第8号、1969年）のなかで、次のような指摘をしている。 「意外なことに古句には初詣の作品がない」 高桑は次のように説明する。古句には、恵方詣はみられるのだが、「古歳時記をひもといても初詣の季語すら無い」。つまり、現代では当たり前のように用いられている「初詣」という季語が昔の俳句の世界にまったくみられないということに高桑は気づき、「意外なこと

頭で思い浮かべた言葉の一部を脳波の変化から解読することに、九州工業大情報工学部（福岡県飯塚市）の山崎敏正教授（58）の研究グループが成功した。グー、チョキ、パーなど選択肢を絞った条件の下、それぞれの言葉が発声時と無発声時でほぼ同じ波形を示すと突き止めた。五十音の一部でも識別に成功しており、今後全ての音の波形を分析できれば、単語や文章の解読も可能になる。 「エナジードリンク」常用でカフェイン中毒死　「眠気覚まし」思わぬ危険も 　研究が進めば、障害で言葉を話せない人との意思疎通や、音が伝わらない宇宙空間や水中での通信手段への応用が期待できる。山崎教授は「動けと念じればロボットを操作できるSFのような応用も可能となる」としている。 山崎教授が着目したのは、言語をつかさどる脳内領域「ブローカ野（や）」。前頭葉にあるブローカ野は発声直前に活動を始め、脳が発する信号「運動準備電位」が生じて、脳波に変化

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 >>（上）より続く 「日本の潜在成長率はゼロに近い」 「景気を良くすれば実力も上がる」 小黒 バブルが崩壊してから、日本の潜在成長率はずっと下がっていっているのが現実です。金融政策が限界に近づき、財政再建計画との関係で大規模な公共事業などもできない。そうなると最終的には民間の自律的な投資活動や、企業の成長戦略が重要なキーポイントになるわけですが、そこが機能しないとやはり0.5％とか、かなりゼロ成長に近い数字を取らざるを得ないのではないでしょうか。 そもそも、ＧＤＰの“規模”の拡大をどこまで目指すべきなのか、ということも考える必要があります。人口が減っていくわけですから、ＧＤＰ全体の規模が伸びなくても、あるいは小さくなっても、国民1

■思想家・内田樹（うちだたつる）さん なんだか目の前がモヤモヤしている。株価は高い水準にあり、都心は買い物を楽しむ人であふれている。「１強」と言われる安倍政権のもと政治は安定しているように見える。一方、格差は広がり、貧困は深刻な問題となっている。私たちはどのような時代を生きているのか。そのこと… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 この記事は有料会員記事です。

スター・ウォーズシリーズの最初の三部作が上映されたのは、1983年。第二次石油ショックの経済的影響を、フォースの力（金融政策）によって巧みに回避していた。ほどほどいい成長が維持されている時代だった。それはシス（伝統的日銀理論）によって引き起こされた第一次石油ショックによる「狂らん物価」の反省と、日銀内部の「新たな希望」による経済の生還の時代でもあった。「共和国」は蘇ったかにみえた。 ダークサイド（経済社会を暗黒世界につきおとす力）の使徒であるシスたちの思想（伝統的日銀理論）とは、簡単にいうと不況のときはそれに合わせておカネを配らず、景気のいいときはそれに合わせてどんどんおカネを投入するというものだ。これを続けると前者はより不況に、後者はどんどん景気が過熱する。第一次石油ショックの「狂らん物価」は、まさに景気の過熱に合わせてどんどん薪（おカネ）をくべていった結果にしかすぎない。だが、シスたち

１月４日、慶應義塾大学経済学部の土居丈朗教授は、財政健全化と経済成長を両立させるためにも、税源がジリ貧の法人税や所得税への依存度を下げ、消費課税へと日本の税制の主軸をシフトさせることが必要だと指摘。提供写真（２０１６年　ロイター）

4日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反落し、前営業日比492円30銭（2.59%）安の1万8541円41銭で前場を終えた。中国で発表された2015年12月の製造業購買担当者景気指数（PMI）が低調だったのを背景に中国・上海株式相場が大幅安となり、投資家心理が悪化した。運用リスクを回避するための売りが出た。JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反落した。昨年末の米株安

ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 凋落する米国、難民問題やテロに揺れる欧州、台頭する中国、そして経済再生への試行錯誤を続ける日本――。混迷する世界はどこへ向かうのか。「ヨーロッパの知性」と称される経済学者、ジャック・アタリ氏は、これまでも、ソ連崩壊、金融バブル、新たなテロの脅威、インターネットによる世界変化などを予測し、見事に的中させてきた。アタリ氏が考える足もとの世界のリスク、そして来るべき新たな世界秩序とはどんなものか。去る2015年12月、株式会社ワークスアプリケーションズが開催した日本最大級のビジネスフォーラム「COMPANY Forum 2015」に参加したアタリ氏の基調講演と単独インタビューの内容を基にお伝えする。（取材・構成／ダイヤモンド・オンライン

「最大の注目点はやはり選挙」 「軽減税率の問題は片が付かない」 ──まずは、2016年の注目テーマを挙げていただけますでしょうか。 飯田 時系列で言うと、北海道新幹線が通り、電力自由化があり、伊勢志摩サミットがあり、参院選があり……というのが今のところ決まっていることですね、そして参院選前後に、2017年4月の消費増税をどうするかが決まる、という1年だと思います。 小黒 一番大きなイベントはやはり選挙。7月に参院選があることは確定しているわけですが、衆議院との同日選になるか否かが、大きなテーマですね。 これは消費増税を本当にやるかやらないかに絡むと思います。一つにはやるとした場合、増税を決めた後に選挙だときついので、早めに衆院選をやりたいという考え方です。もう一つは消費増税の先送りです。軽減税率を実際に制度設計に落としていく場合、軽減の線引き問題によって小売等でかなり混乱する恐れがある。こ