2018年1月22日のブックマーク (5件)

  • サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ

    サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。

    サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
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    www6 2018/01/22
    こうなることが予想されても流されて普段通りでいようとするの、正常化バイアスというより一種の風土病やろ。
  • ももクロへの違和感というか

    今日は久しぶりに感情を動かされました ももクロの有安杏果卒業の件 私は彼女と同世代のアイドルファンで、ミライボウルぐらい?の時に彼女らを知った覚えがある 当時はSKEかスマイレージかももクロか、みたいな時代だったので私も満遍なく追っていて、ももクロちゃんにも好感を持っていました よくカラオケで歌ったりリリイベに行ったりという思い出 「Z」になった辺りからファンも増え、露出も増えだして、あれよあれよと言う間にトップアイドルに登り詰めたのに反して、私の中では違和感がどんどん大きくなっていきました それであんまり追いかけなくなっちゃったんです 最初は自分でもあんまり理由はわかってなくて、まぁ楽曲の好みなのかなあとか思ってたのですが 歳を重ねるにつれてその違和感は徐々にはっきりしてきて、20代前半になった今、ようやく掴めてきたような気が アイドルとしてのももクロちゃんたちは、大人になりません スタ

    ももクロへの違和感というか
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    www6 2018/01/22
    「アイドル」に興味を持てない人がぼんやりと感じてることだと思う。オレはアイドル個人個人が好きとかあるけど、アイドルパッケージとしては興味が持てないし業界商習慣としては嫌悪対象です(自己紹介)
  • <財務省>公用メール「60日廃棄」継続 システム更新後も (毎日新聞) - Yahoo!ニュース

    省庁で利用が急増している公用電子メールについて、財務省は送受信から60日で自動廃棄していることを毎日新聞の取材に明らかにした。昨年5月に国会で野党議員から見直しを求められた後も、廃棄を続けていたことが判明した。国土交通省も送受信から1年でメールを自動廃棄する方針を決めているが、両省以外に同様のシステムを取り入れている省はなく、政府内でメールの管理方法にばらつきが出ている。【大場弘行、青島顕、川上晃弘】 関係者によると、財務省ではサーバー内のメールデータが自動廃棄された時点で、職員は過去に送受信されたメールを見られなくなる。同省は60日で自動廃棄する理由について「サーバーの容量に限りがある」と説明。「必要なメールは公文書管理法などの規定にのっとり適切に保存している」としているが、自動廃棄を始めた時期など詳細は明らかにしていない。 学校法人「森友学園」への国有地売却問題が取り上げられた昨年5月

    <財務省>公用メール「60日廃棄」継続 システム更新後も (毎日新聞) - Yahoo!ニュース
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    www6 2018/01/22
    イット革命は道半ば。
  • 絶対にエンジニアが転職してはいけない会社の募集要項 | Findy Engineer Lab - ファインディエンジニアラボ

    以前に 「エンジニア転職する時に必ずチェックしたい募集要項」という記事を書きました。日はその逆で、エンジニア転職する時にさけておきたい会社の募集要項について書きたいと思います。 今回は、これまでに「ハイスキルなエンジニア転職サービスFindy」をリリースするために数万件の募集要項を読んできた経験から、特にエンジニア職に特化して、こんな募集要項を書いている会社は「要注意」という例を6つ紹介してみたいと思います。少しでも転職を考えている方のお役に立てればと思います。 求人票の種類がWebエンジニアただ一つ。エンジニア職種の分解がされていない 創業数人のスタートアップを除き、エンジニア職種が一つしか書かれていない募集要項の会社は避けましょう。 よくある例としては、「Web エンジニア」というタイトルの募集要項があるだけで、しかもその「Web エンジニア」の方に、ありあらゆることをお願いする

    絶対にエンジニアが転職してはいけない会社の募集要項 | Findy Engineer Lab - ファインディエンジニアラボ
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    www6 2018/01/22
    (会社側にとっての)勘違いエンジニアを排除するフィルタにもなってるんだよ。
  • 捜査尻すぼみのリニア談合疑惑 ウラに官邸の“粛清人事”か|日刊ゲンダイDIGITAL

    捜査の進展はどうなっているのか。リニア中央新幹線の建設工事を巡る大手ゼネコン4社の談合疑惑は、年が明けた途端、続報がパタリと途絶えてしまった。 「東京地検特捜部が動いた以上、談合事件の先にはバッジ(国会議員)をターゲットにしていると見られていました。しかし、どうも雲行きが怪しくなってきた。談合事件すら立件できるか分かりません」(全国紙社会部記者) ゼネコン側もやけに強気だ。鹿島と大成建設は、談合に当たる不正はないとして、22日が期限の課徴金減免制度に基づく違反の自主申告をしない方針だという。 ■強制捜査直後に地方へ異動の閣議決定 「このまま事件がウヤムヤに終わるとすれば、官邸の粛清人事が影響している可能性がある」と、司法関係者がこう言う。 「特捜部が独占禁止法違反容疑で、鹿島と清水建設の社を家宅捜索し、強制捜査に乗り出したのが昨年12月18日でした。実は、そのわずか1週間後の12月26日

    捜査尻すぼみのリニア談合疑惑 ウラに官邸の“粛清人事”か|日刊ゲンダイDIGITAL
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